EC・通販会社

トヨタ自動車公式サイトでトヨタユーザーがInstagramに投稿したコンテンツをピックアップし、掲載するコンテンツ「みんなのトヨタグラム」をスタート

デジタルでの顧客接点拡大と顧客1人ひとりに合わせたサービス提供が必要と判断、会員情報とひも付けた施策が行えるLINEミニアプリの活用を決めた

「ファンケルらしいOMOの推進」は、店販・通販の両チャネルを使う顧客は、シングルチャネルのみの顧客に比べて、継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍に達していることが背景にある

ファンケルはサステナビリティ方針で掲げた「従業員の健康と安心安全」を踏まえ、国が推進している職域接種の実施を決めた

ショップチャンネルの2019年度（2019年4月～2020年3月）売上高は前期比2.6%増の1634億円で、過去最高を更新。新物流センターの開設は、将来の事業成長に伴う取扱商品数や出荷数の増加へ対応するため

LINEミニアプリを手軽に導入できるようにするecbeing提供の「ecbeing LINEミニアプリ オプション」導入でLINEミニアプリ活用を実現した

楽天は新型コロナウイルスの影響を受ける生産者・事業者の支援策として、特集ページ「日本応援特集」を公開した

青山商事が掲げた新中期経営計画では、①顧客接点拡大をめざしたDX戦略（OMO戦略・デジタル基盤整備）②成長分野（オーダー/レディス/フォーマル他）――といった拡大戦略を掲げている

「ニトリバーチャルショールーム」では、ネットでの購入を希望する顧客、フルラインナップの閲覧を希望する顧客に対し、実際の店内を歩いているかのような臨場感で買い物の楽しさを体験できる場を提供する

2023年度（2024年2月期）を最終年度とする中期経営計画（中計）をスタートした高島屋。2024年2月期のEC売上目標は500億円

ディノス・セシールからの社名変更・新体制スタートを機に、社内古紙を再生したR100自社再生紙を使用。紙媒体の価値に環境保全視点も加えた社内報としてリニューアルすることにした

三越伊勢丹ホールディングス（HD）は2020年に「EC事業の強化」「ワン・トゥ・ワン・サービスの拡充」などを目的としたデジタル施策をスタートしている

オイシックス・ラ・大地によると、国内宅配事業の会員数増加の効果により約200億円の増収、新型コロナウイルスの影響による1ユーザーあたりの売上増の効果などで合計約300億円の増収効果があったという

ヌーヴ・エイは2001年6月、パルコの関連会社として創業。2021年2月の当期損失は16億4200万円で、ここ3年の決算では3年連続の最終赤字に陥っている

2021年3月期の店舗受取比率は57％で、当面の目標は70%。宅配コストのかからない「店舗在庫の店舗受け取り」を推進し、実店舗を軸にしたClick&CollectのECビジネスを推進する

開発を進めている自社ECサイトは、2021年1月までにサービス全体の検証と導入テストが完了する予定。2022年春には自社インフラを活用した自社ECサイトのリリースをする

2018年3月期のEC売上は574億4300億円でEC化率は14.7%、2019年3月期は545億4100万円で同13.5%、2020年3月期は571億3400万円で同13.8%

ミネラルウォーターを製造している山梨県・山中湖の自社工場隣にクラフトビールの醸造拠点となる醸造所「富士麦酒醸造所」。クラフトビール市場にも参入する予定

日本生活協同組合連合会（日本生協連）が全国120の地域生協における2020年度の供給高（売上高）を発表。宅配供給高は前年度比14.9%増の2兆1170億円。コロナ禍で若年層の新規利用者が拡大した

良品計画は、子ども向け家具の月額定額サービスの投入で、子どもの成長に伴う不要な家具の処分といった課題を解消、廃棄物の削減にもつなげる。

松山選手がマスターズで使用したいくつかのゴルフ用品を、ゴルフダイジェスト・オンラインの「GDOゴルフショップ」内の購買データで調査した

生放送のテレビ通販といったノウハウを持つショップチャンネルと、メディア運営を軸にした顧客基盤を持つC Channelがタッグを組む

ライフコーポレーションの2021年2月期EC売上高（ネットスーパー事業）は前期比76.1％増の53億円。2030年度に1000億円規模まで拡大する方針

4月15日に公式通販サイト「ドトール オンラインショップ」を開設。ドトールコーヒーショップで人気のコーヒー豆、ECサイト限定のオリジナル商品も扱う