調査

2020年4月の宅配便再配達率は約8.5%となり、調査開始以来最も低い数値となった。今回の調査結果は前年同月と比べて約7.5%ポイント減

アイスタイルが@cosme会員を対象に行った「美容とスキンケアに関するアンケート」では、「スキンケアへの関心が高まった」「ECで化粧品を購入するユーザーが増加した」などの結果が出た。また「美容部員によるタッチアップが受けられない」といった口コミが見受けられた。調査結果を踏まえ、アイスタイルのリサーチプランナーがコロナの影響によるユーザーのEC利用の変化や商品選定の傾向について分析した。

セガが実施した緊急事態宣言中におけるシニア世代の巣ごもり消費調査によると、「通販・ECサイト」の利用は約2割が「以前より頻度が増えた」と回答。一方、「スーパー」の利用は約4割が減ったと答えている

MMD研究所はスマートフォンを所有する18歳～69歳の男女2,128人を対象に「2020年5月新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査」を実施。2020年3月以前と比べて総合EC（モール）、ネットスーパーともに利用者は約3割増加

消費者がECサイトを利用する要因に関して「サイトのユーザビリティ」と回答した割合は7割超でトップ。「分かりやすい商品説明」は6割近くが重視し、「即日発送」「在庫数表示」についても同率の回答となっている

「新型コロナウイルスの消費者影響調査」によると、ヴァリューズ保有モニターでの出現率をベースとして国内ネット人口に則して推測した大手ECモールのユーザー数は、2020年4月で「Amazon.co.jp」が8090万、「楽天市場」は7820万

購買・営業活動をオンラインへシフトしていくことに対する関心を質問したところ、全体の60.3%が「関心がある」（43.9%）または「強く関心がある」（16.4%）と回答した

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー（JCB）の「4月の国内業種別消費動向データ」によると、4月の「EC」は前年比18.9％増、「小売」全体で見た4月の実績は同7.2％減だった

多くの業種で決済件数・金額が減少していく中、取引が増加している業種からは日常生活の変容による「巣ごもり消費」の顕在化と、社会情勢の変化に伴う買い物の質の変化、高年齢層のEC利用への「デジタルシフト」の兆候など、消費行動の変化が垣間見えるとしている

「消費マインド」の前年同週比を見ると、2019年は10月の消費増税直後に0.92まで下降したが、年末に向けて緩やかに回復。ただ、新型コロナの影響が日本国内で深刻化してきた2020年2月3週目以降は低下し続けている

2019年における「futureshop」のデータを分析・集計した数値を公表したもので、自社ECサイトで買い物をする消費動向として、自社ECを運営する企業のサイト運営などに活用できる数値をまとめている

りそな総合研究所が試算。消費の減少は2月頃から顕在化しており、3月時点ですでに全国で3.5兆円の減少が始まったと推計。3-4月で約8.4兆円規模の消費減少が見込まれている

MMD研究所は18歳～69歳の男女1,500人を対象に、「スマートフォン決済の利用に関する意識調査」を行った。2019年8月に行った同様の調査結果と比較して、ポイントが貯まることを理由に利用開始した人が増加した

マクロで見た「業種別消費指数」のうち、「EC」は前年の2月後半と比べて4.6%増、「医薬品・化粧品小売」は同6.4%増。一方、「旅行」「娯楽」「宿泊」などは総じて同マイナスとなっている

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。産業を細分化した業種別分析結果によると、「すでに影響が出ている」と回答したのは、「織物・衣服・身の回り品小売業」が83.6%、「各種商品小売業」が80.6%などで、一般ユーザーをターゲットした「BtoC」ビジネスへの影響を直撃している

調査対象全員に「スマホ、またはケータイを持っているか」聞いた結果、全体（20代以上の4000人が回答）のスマホ利用率は78.1%、ケータイ利用は20.8%、どちらも持っていないは4.6%だった。70代以上のスマホ利用率は男女ともに5割を超えている

ネットエイジアが実施した「日本人のポイント活用」に関する調査。ポイントは店舗での買い物やネットショッピングで貯め、店舗での買い物で使用する。8割以上のサービス利用者が「ポイントサービスが好き」と回答した

MMD研究所は18歳～69歳の男女35,000人を対象に、「スマートフォン決済に関する実態」を調査。2019年8月に行った同様の調査結果と比較して、「スマホ決済」を普段から利用する人が増え、利用頻度が高くなったことがわかった

スマートフォンからECを利用する人のうち、購入意向があったにもかかわらず、ECサイトまたはECアプリの応答速度が遅く、タップしても反応しない、ページが遷移しないといった理由から離脱したことが「頻繁にある」人は13.4%、「ときどきある」人は44.1%で、合わせて57.5%にのぼった

2019年にシニアとシニア予備軍が「ネット通販」に費やした金額は平均11.8万円で、2018年と比べて2.6万円アップした

国土交通省が実施した2019年10月の調査結果（「宅配便再配達実態調査」）によると、対象エリアにおける宅配便の総取扱個数は240万7739個。このうち再配達数は36万4898個だった

米セールスフォース・ドットコムが発表した消費者調査「Connected Shoppers Report（コネクテッドショッパーレポート）」。デジタルチャネル別のオンライン購入の平均売上高は、オンラインマーケットプレイスが71%、小売業者のサイトは16%、ブランドサイトは11%だった

エルテックスの調査結果によると、通販やEC事業者からの情報経路はメールが72.3％で、この傾向は単一回答でも同様（Eメール、62.1％）。SNSの「LINE」や「SMS（ショートメッセージ）」がその他ツールとして上位となったが、紙媒体の「DM」が複数・単一双方とも2番手につけている（単一回答の情報を受け取らないは除外）

PayPal（ペイパル）の「モバイルコマースに関するグローバル調査」