調査

野村総合研究所が、2024年度までのICTやEC市場などに関するトレンド予測レポートを公表

ECデータ分析サービスを手がけるNintが独自に分析し、レポートを公開

ヤフーは11月30日、2019年10月に予定されている消費増税後の消費行動について、消費者アンケートの結果を公表した

米Adobeが独自の調査結果を公表、1月1日から26日までのオンラインショッピング売上高は、前年同期比19.9%増の585億ドル（約6兆6000億円）

楽天市場の購買データを分析し、2018年の消費トレンドを発表した

矢野経済研究所が国内モバイル決済市場の調査結果を公表

野村総合研究所が「生活者1万人アンケート調査（8回目）」を公表した。過去1年間にインターネットショッピング（ECサイト）を利用した人は58％だった。年齢別では20代が78％、40代が69％、10代が56％、50代が53％、60代が29％、70代が14％。すべての年代でEC利用率が上がっている。

2017年の取扱高は約2兆8000億円で、前年比1.2倍以上に拡大すると予想

博報堂が「2019年ヒット予想」を発表

消費税率が10%に上がった際に、増税分すベてを商品・サービスの価格に転嫁する予定と答えた企業は約5割

TPCマーケティングリサーチが「2018 年 健康食品の通販事業戦略調査」を公表

ネット通販の利用割合は立席時で8%、着席時は11%

会員の被害状況を調査・公表。吉村理事長は対策案をEC事業者に提示した

エルテックスが「通信販売事業関与者の実態調査2018」Part2を公表した

トーマツが「QRコード決済」と「モバイル決済」の利用実態を調査した

通販市場規模は19年連続で増加し、直近10年の平均成長率は6.9%

トライベック・ブランド戦略研究所が、国内企業のカスタマーサポートの充実度などを評価する「顧客サポート調査2018」を公表

チャネル別比率は「生協」が39.6%、「ショッピングサイト」が37.2%

「お試し」のつもりで健康食品などの購入を申し込んだところ、実際は「定期購入」だったという相談が増えている

サンプル数が54と少ないが、「スピード配送」よりも「送料無料」望む主婦は96%。ベビーカーで宅配したいママは54%

日本では通販の「翌日配送」を重視する傾向が強い

ジーユーがECサイトや実店舗でのファッション購入に関するユーザー調査を実施した

再配達率は「都市部」が16.4%、「都市部近郊」が14.3%、「地方」が12.6%

「楽天スーパーSALE期間中の休日明けで注文と問合せが殺到する中、電車通勤の受注系業務スタッフが出勤できず、対応が後手に回った」など、震災によるスタッフ不在が業務に影響した事業者が多かった