16ページ目：オムニチャネル | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

トイザらスが小型店舗を積極展開する理由

店頭で取り扱いがない商品や、店頭在庫が切れた商品は、店頭のパソコンやタブレット端末を使いオンラインショップで注文できる

アプリ経由のCVRはモバイルWebの5倍超［クリテオ調査］

日本・韓国におけるデバイス別のコンバージョン率はアプリが21%、モバイルWebは4%、PCは5%

丸井グループ、ECアプリ「BASE」の常設店舗を渋谷にオープン

ネットショップ向けのレンタルスペースとして展開し、「BASE」で販売している商品を常設店でも販売する

EC売上150億円めざす青山商事が進める3つのデジタル施策

今期は「AI（人工知能）活用を視野に入れたマーケティング・オートメーション化」に取り組む。

「TSUTAYA」のCCC、完全子会社めざすキタムラの4つの再建施策

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は5月15日、カメラ販売店「カメラのキタムラ」を運営するキタムラを完全子会社すると発表

セブン&アイの新オムニチャネルが6月本格スタート、イトーヨーカ堂がアプリ運用を開始

セブン&アイグループが開始する新たな会員プログラム「セブンマイルプログラム」に合わせてスタートする

セブン&アイが全国展開を決めたコンビニ商品のECサービス「ネットコンビニ」とは

スマホで注文すると、コンビニ商品が最短2時間で届く

ユナイテッドアローズのEC売上は235億円で16.4%増（18/3期）、EC化率は3割めざす方針

EC比率は18.3%で、2017年3月期と比べて1.6ポイント上昇している

EC売上100億円を突破したアパレルのパル、店舗スタッフ起点のオムニを本格始動

「ZOZOTOWN」経由の売り上げが前期の1.7倍以上に増えたほか、自社ECサイトの売り上げも約1.5倍に拡大

ビックカメラの中間期EC売上413億円、EC化率は10%

楽天と共同出資した「楽天ビック」が始動、オムニチャネルを強化する

ABCマートがスマホアプリを刷新、店舗とECのポイントを統合

IR情報によると、ネット通販売上高は毎年30%以上で成長。EC化率は単体売上高の5%弱で、80億～90億円規模とみられる

良品計画のEC売上は3.9%増の181億円、EC化率は6.5%

EC事業の増収率は2017年2月期の11.6%から鈍化したものの、EC売上高の拡大が続いている

自転車のあさひ、EC売上は約44%増の37億円

2013年に始めた店頭受け取りサービス「ネットで注文、お店で受取り」が好調に推移、電動アシスト自転車のカテゴリーが大きく伸びた

「IYフレッシュ」のオーダー単価は1.4倍、リピート率は約2倍［「LOHACO」ユーザーとの比較］

アスクルとセブン&アイが共同運営する生鮮食料品のECサービス「IYフレッシュ」の立ち上がりにおける実績を公表

日本トイザらス「米国事業の清算の影響は受けない」

実質的な親会社であるトイザらス・アジア・リミテッドが、通常通り店舗を運営すると発表した

アディダス、公式ECサイトにブランドサイトの商品情報など「ゴルフ」コンテンツを集約

今後は実店舗と合わせ、「アディダスオンラインショップ」のさまざまな機能を利用できるようにする

青山商事、今度はAIで来店客の心理を推定し商品を提案

富士通グループが開発した人工知能を活用し、来店客の視線をセンサーで検知、人工知能が興味・関心を推定して商品提案や接客に生かす実証実験を行う

セブン&アイ、CRM戦略推進のための「デジタル戦略推進」組織を新設

オムニチャネル管理部の名称を「デジタル戦略部」へと変更し、デジタル戦略部などを統括するデジタル推進本部を新設

大塚家具がEC連動のバーチャルショールーム2店舗目「大阪南港店」開設

2017年8月に稼働した「新宿ショールーム版」に続き、「大阪南港ショールーム版」をオープン

ECに力を入れる丸亀製麺、通販子会社が東雲エリアに八百屋カフェオープン

ネットスーパーの利用が多い地域にリアル店舗を持つことで、食材通販との相乗効果を狙う。

ビックカメラの連結EC売上高は5.3%増の729億円、EC化率は9.2%【2017年8月期】

店頭受け取りサービスの受注件数は2年前と比べて約4倍に増えている

丸井のネット通販、店舗受取をマルイの24店舗に拡大

顧客の利便性を高め、社会問題化している宅配荷物の急増に対応

セブン&アイの通期EC売上げ1400億円見込む。中間EC売上は10%増の526億円

ネットショッピングが約1.8倍の増収ほか、イトーヨーカドー、ロフト、そごう・西武の通販が伸びた

セブン&アイとLOHACOがコラボした都市型の生鮮EC「IYフレッシュ」が11/28に始動

メインターゲットは都市部の女性、9時～22時まで1時間単位で配送する

オンワード、オムニチャネルのオーダーメイドスーツ事業をスタート

出張採寸などを行い、来店不要のオーダーメードスーツ販売事業を展開

アディダスがオムニチャネル強化、店舗受取や店頭返品サービスを開始

2014年から取り組んできたオムニチャネルサービスを強化し、購入者の利便性を高める

三井不動産がECモール運営に参入、商業施設連動の「Mitsui Shopping Park &mall」を11/1オープンへ

リアル店舗の買い物とECの双方の良さを同時に享受できる新しいコンセプトのファッションECモールという

店舗で試着、購入はECで。「洋服の青山」がデジタル・ラボ2店舗オープン

ECとリアル店舗が融合した次世代型店舗を増やし、オムニチャネルを進める

パタゴニアのオムニチャネル戦略、ECアプリが担う5つのポイント

ECや会員登録、ストア検索、コンテンツ発信、チャットサービスなどの機能を搭載

セブン&アイ、オムニチャネル戦略の強化で「Salesforce」を導入

グループ全体で顧客情報を一元管理し、リアル店舗とECの垣根を超えたOne to Oneマーケティングをめざす

ヒマラヤのオムニチャネル施策、ECとリアルを融合した店頭注文サービスをスタート

実店舗で欠品した商品をECで販売することで、顧客が他社に流出することを防ぐ

日本トイザらス、店頭タブレットで商品購入できる小型店の出店を拡大

店頭で取り扱いがない商品は、タブレット端末を使いオンラインショップで購入できる

デジタル技術で店内モニターや鏡に「レビュー」「着こなし」など表示、ジーユーの新店

特殊技術を施した鏡に商品をかざすと、その商品のコーディネートや商品レビュー、在庫情報などが表示される

大塚家具、EC連動のバーチャルショールームを開設

新宿ショールームの建物内部を1階から7階まで、高解像度のパノラマ画像で再現

ユニクロのEC売上（3Q）は17%増の123億円、課題は「ECサービスの認知度不足」

今後は店頭とECの併用を促すことで顧客1人あたりの購買頻度や購入点数を増やしていく方針

ヨドバシカメラ、店頭受取サービスの専用ショップをヨドバシ梅田店に開設

今後はヨドバシカメラの各店舗や主要駅近隣、商業施設などに同様の専門ショップを開設する計画

セブン&アイとアスクルが業務提携、生鮮食品のEC「IYフレッシュ」などをスタートへ

セブン&アイのECサイト「オムニ７」とアスクルのECサイト「ロハコ」間での相互送客なども実施

レナウン、CRMを促進するアプリ導入で売り上げ1割増

アプリを通じて「会員の購買特性に応じたアプローチ」「セールシーズンに合わせてアプリ会員向けフェアを実施」「メールによるコミュニケーション強化」

ロコンドが店頭向けスマホ決済とPOSの提供。取引ブランドのオムニチャネル化を支援

まずはロコンドが運営するリアル店舗に、「LOCOPOS（ロコポス）」と「LOCOPAY（ロコペイ）」を導入した

オートバックスが「ZOZOTOWN」に出店、日用雑貨やアウトドア用品など販売

新規事業の育成に向けライフスタイルジャンルのECに参入

エディオンがオムニチャネル強化、店舗とECの会員統合など

自社ECサイトを軸に、価格よりもサービス重視でEC事業を拡大していく

デジタル広告の影響力はTV・紙媒体に匹敵！広告が消費行動に与える影響とは？

デジタルメディア広告の影響を受けたと割合は29％、テレビ・新聞は31%

ハンコヤドットコムがリアル進出、プリペイドカードで印鑑セットを販売

ネット通販に不慣れな消費者にリーチし、顧客層を拡大するのが狙い

セブン&アイHDの「オムニ7」、会員数が500万人を突破

2017年2月期における「オムニ7」の売上高は前期比10.8%増の976億6000万円

オイシックス、宅配事業の流通総額400億円突破に向け5つの施策を計画

M&Aにより中期計画で掲げた流通総額目標を1年前倒しで達成する見通し。

EC化率3割めざすユナイテッドアローズ、2017年3月期のEC売上は202億円

運営をスタートトゥデイに委託している自社サイトの構成比は20.0%

ビックカメラの中間期EC売上367億円、EC化率は9.5%

アプリを活用したオムニチャネル施策などに注力した

カリスマ店員などの発信力をECに生かすバロックの新事業、SNS活用のプラットフォーム

カリスマ店員らがInstagramで情報を発信し、フォロワーを購入サイトへ誘導する

オムニチャネル化を加速するバーコードリーダー機能をアプリ運営プラットフォーム「Yappli」に追加

大型釣具店「釣具のキャスティングの「キャスティング公式アプリ」で実装

EC企業と大手小売のタッグが本格始動、大都とカインズが共同販売などで業務提携

共同仕入れ、共同販売、売り場のコラボレーションの3点が主な業務提携の内容

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