『楽天市場 最強攻略ガイド ～売れるネットショップの新常識、ECの達人が教えます～』ダイジェスト商品ページは育てるもの、商品の絞り込みが重要、SNSとの相性は良くない――「楽天市場」攻略の3つのノウハウを解説！
良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27＋28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
カミソリのサブスクリプションサービス「SMARTSHAVE（スマートシェーブ）」をシック・ジャパンが本格展開 ECオリジナルブランド「SMARTSHAVE（スマートシェーブ）」のサービス開始1周年を記念してスタート。剃り味や清潔さなどカミソリならではの課題を解決し、「快適に使い続けられること」を目指す
【楽天SOY2019受賞店舗まとめ】総合賞、ジャンル賞を受賞した店舗を全掲載 総合賞10店舗、ジャンル賞125店舗（42ジャンル）、サービス賞26店舗、特別賞12店舗の計173店舗（同一店舗による複数賞受賞含む）が表彰された
EC事業本部を作るヤマトホールディングスがめざす「ECエコシステム」の確立とは？ 宅急便のデジタルトランスフォーメーション（DX）、ECエコシステムの確立、法人向け物流事業の強化に向けた3つの事業構造改革と、グループ経営体制の刷新、データ・ドリブン経営への転換、サステナビリティーの取り組みの3つの基盤構造改革からなるもので、持続的は成長をめざすとしている
「ビックカメラ 日本橋三越」（2/7開店）は電子棚札、家電コンシェルジュなどを展開 「ビックカメラ 日本橋三越」は、三越のおもてなしと、ビックカメラの家電に関する専門的品ぞろえを融合した「家電の新スタイルショップ」。「ビックカメラ 日本橋三越」だけの「家電コンシェルジュ」が三越のスタイリスト（販売員）と連携する
ECサイトが約1か月停止したアダストリア、EC売上は10%増の314億円［2019年度3Q］ 国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.0%で、前年の同期間と比べて1.4ポイント上昇した。EC化率は5年で約2倍に拡大している
家電EC大手のストリームが物流支援（3PL）事業に参入 3PL事業への本格進出は、新たな収益手段を育成するとともに、前期は送料値上げなどでセグメント利益が赤字となったことから、他社の出荷業務を請け負ってボリュームを増やし、送料単価を減らす狙いがあるとみられる
I-neの「BOTANIST（ボタニスト）」が5周年。SDGs推進に取り組むブランドマニフェストを表明 I-ne（アイエヌイー）2020年のテーマは「共に生きる」。バイオマス容器を採用したエシカルな「ヴィーガンライン」の発売や、動画での訴求を実施（記事の最後に用語解説あり）
スマホでのECサイト利用、「応答速度が遅くて離脱」が約6割 スマートフォンからECを利用する人のうち、購入意向があったにもかかわらず、ECサイトまたはECアプリの応答速度が遅く、タップしても反応しない、ページが遷移しないといった理由から離脱したことが「頻繁にある」人は13.4%、「ときどきある」人は44.1%で、合わせて57.5%にのぼった
オイシックス・ラ・大地のファンド、離乳食宅配などのスタートアップ3社に出資 2019年10月に設立したフードイノベーション領域に特化したファンドが、離乳食の宅配、酪農・畜産向けIoTソリューション、ヴィーガンのインスタントヌードルといった事業を手掛けるスタートアップ3社に出資した
楽天ユニオンが公正取引委員会に陳情書。「送料無料一律化施策は、優越的地位の乱用にあたる可能性がある」 楽天が3月18日から始める「楽天市場での購入が3,980円以上の場合は送料無料」とする施策は、一方的に送料を出店店舗に負担させるなど独占禁止法に抵触すると主張
エドウインやリー、スナイデルなどがECサイトに店舗スタッフによるコーディネート投稿を開始 実店舗の販売スタッフがコーディネート画像をECサイトに投稿し、コンテンツ経由で商品ページにユーザーを誘導する取り組みを開始した
ディノス・セシールがCookie利用制限でも自然言語AI技術で高精度なネット広告配信を行うスリーアイズに出資 出資するスリーアイズは、Cookieをベースとしたネット広告事業者とは異なり、コア技術である自然言語解析によって、Web上の自然言語・一般知識・トレンドを理解するAIが、高精度なコンテンツマッチングを行うネット広告配信サービス「Candy」を提供している
越境ECで年商671億円のビィ・フォアードが国際物流代行サービスを開始、中古車ECの配送網を活用 貨物の引き取りや梱包、輸出の手続き、現地までの輸送をワンストップで行うという。荷主は海上輸送や航空輸送、内陸国のローカル陸送を利用できる。
PayPayが「40%PayPayボーナスが戻ってくる」キャンペーンを実施。吉野家、松屋、はなまるうどんなど6500店舗以上が対象 2月1日からキャンペーンを開始。吉野家やはなまるうどんなどの実店舗やコカ・コーラの自販機も対象に。有名飲食チェーンと協力することで「キャッシュレスをより身近に感じてもらいたい」
セブン&アイのEC売上は13%減の736億円［2019年度3Q］ ブランド別の売上高は、「セブンネットショッピング」が前年同期比25.0%減、「セブンミール」は同20.2%減、「イトーヨーカドー」は同0.3%増、「ネットスーパー」は同6.4%減、「アカチャンホンポ」は同4.1%増、「そごう・西武」は同8.7%増、「ロフト」は同1.1%増
フェリシモの事例に学ぶ、UX型マーケティングの手法と成功の秘訣【1/31開催の無料セミナー】 「フェリシモの事例に学ぶUX型マーケティング最前線 ～組織に顧客視点を定着させたその手法とは？」と題したセミナーを1月31日（金）に東京・千代田区で開催
ベーグル販売のECサイトに不正アクセスで520件のカード情報が漏えいの可能性。セキュリティコードも 一部システムの脆弱（せいじゃく）性を突く第三者からの不正アクセスが発生。クレジットカード情報が不正利用された可能性がある
ECサイトへのパスワードリスト攻撃が増えている？ 事業者がとるべき対策は？ 「リスト型アカウントハッキング（リスト型攻撃）」は、何らかの手段により他者のID・パスワードを入手した第三者が、これらのID・パスワードをリストのように用いてさまざまなサイトにログインを試みることで、個人情報の閲覧などを行うサイバー攻撃
ブティックスターがファッション、コスメ業界向けECサイト制作サービス「テイラーメイドプラン」を開始。SBペイメントサービスと提携 ブティックスターはSBペイメントサービス（SBPS）とパートナー契約を締結し、SBPSのオンライン決済を導入。クリエイターがデザインするブランディング効果の高いECサイト構築を行う
【シニア層のスマホ利用調査】利用目的1位は通話。約9割以上がLINEを利用 JOYLAB（ジョイラボ）が地方在住で60歳以上のスマホ利用者男女を対象にスマートフォンの利用状況に関するアンケート調査の結果を発表。1日の利用時間は「1時間未満」が最多、一番利用されているSNSはLINEとなった。
無印良品のネットストアが再開見込みを1月下旬に延期、「システムメンテナンスに想定以上の時間を要している」 システムメンテナンスのために停止しているECサイト「ネットストア」の再開を、1月下旬に再延期すると発表した。システムメンテナンスに想定以上の時間を要しているためとしている
インアゴーラがスギ薬局と提携、中国越境ECやインバウンド事業を支援へ 中国におけるマーケティングとブランディングをサポートする。2020年春から越境ECアプリ「ワンドウ」を通じてスキンケア商品「プリエクラ」を販売する予定
「必要なのはお客様からの共感」。日本通信販売協会（JADMA）新年賀詞交換会 年頭所感 JADMA会長の阿部嘉文氏、経済産業省 大臣官房審議官 商務・サービス担当の島田勘資氏、消費者庁 政策立案総括審議官の北島義斉氏が年頭所感を語った
【シニアの消費2019】ECに費やしたのは11.8万円、2018年比で2.6万円アップ 2019年にシニアとシニア予備軍が「ネット通販」に費やした金額は平均11.8万円で、2018年と比べて2.6万円アップした
「GMO後払い」にECアプリ上でコンビニ支払いの電子バーコード発行機能を追加 GMOペイメントサービスが新たに提供する「スマホアプリタイプ」は、コンビニや銀行などで代金を支払う後払いにおいて、従来の支払い用バーコードを請求書に印字して郵送する「払込票方式」に加え、自社のECアプリ上で電子バーコードを発行する、請求書不要の「電子バーコード方式」の選択を可能にするもの
「自ら考え行動しなければならない時代」。ファンケル社長が年頭訓示で伝えたこと ファンケルの島田和幸代表取締役社長が、キリンホールディングスとの資本業務提携、創業者である池森賢二氏が取締役を退任したことに触れ、今後の事業方針などを語った年頭訓示を紹介
自宅を店舗化して買い物する時代がやってくる？ AR/MRグラスを使ったネット通販とは MESON社が、MRグラスを使い自宅などでショッピングを疑似体験できる「PORTAL with Nreal」をCES2020に出展。
キューサイが医薬品の通販事業に参入。DMを活用した通信販売を展開、将来的に調剤薬局も 「キューサイ医薬堂」を立ち上げ、加齢による悩みに添った医薬品の提供を行う。「おくすり専任スタッフ」によるサービスも実施
バロックジャパンリミテッドが自社ECと実店舗の在庫を連携、EC商品の店舗決済も 「MOUSSY（マウジー）」など主力ブランドの実店舗と自社ECサイトの在庫データを連携。実店舗の在庫状況をECサイトに表示する機能を導入したほか、店頭にタブレット端末を設置し、ECサイトの商品を実店舗で購入できるようにした
2019年のデジタルサービス利用率で楽天が41%、Amazonが38%【ニールセン調べ】 ニールセン デジタルの調査によると、2019年におけるトータルデジタルでの日本人口に対するリーチ（利用率）TOP10サービスで、ECサービスでは楽天が41%で全体の5位、Amazonが38%で同7位にランキングした
定期購入の通販・ECで相次ぐ特商法違反による行政処分、なにが問題？ 特商法は2017年12月1日に改正され、定期購入にECについて、広告内に定期商品であることの明記、料金総額、定期購入の契約期間などの取引内容の詳細を、わかりやすく表示するように規定している
ケーキEC「Cake.jp」の月次売上が1億円突破、ブライダル向けBtoBやリピート顧客の定着などが要因 「Cake.jp」は2018年からブライダル領域に進出し、全国の結婚式場へウェディングケーキの宅配を開始した。2019年にはウェディングケーキのラインアップを一新。ウェディングプランナー向けにケーキ発注システムの提供を開始している
アマゾンがFBAの配送代行手数料を再値上げ、ファッションなど一部の販売手数料は期間限定で引き下げ 「フルフィルメント by Amazon（FBA）」の配送代行手数料を2020年4月1日に改定。現在の「小型」「標準」「大型」の荷物は約2～10%の値上げとなる。フルフィルメントや輸送、商品の配送にかかるコストの高騰といった環境の変化を受け、手数料を改定するという。配送代行手数料は2019年2月にも値上げしている
「楽天市場」が1位、ヤフーは2位、アマゾンは3位――ネットユーザーが選ぶWebサイトのブランド力ランキング 日経BPコンサルティングが、国内500種類のWebサイトを対象としたブランド力調査「Webブランド調査2019-秋冬」を12月20日に公表した。
アスクルのBtoC-EC事業（2020年2Q）は減収も営業赤字は縮小、2023年までに黒字化めざす 「BtoC事業」の売上高の約75%を占める日用品通販サイト「LOHACO」の売上総利益率が約1.4ポイント改善したことなどから、営業赤字は前年同期と比べて約15億円縮小した
Eストアーがコマース21を約13億円で買収、中小から大規模までEC構築などをサポート パッケージ型インテグレーションECシステムのコマース21を子会社化することで、大企業から中小企業までを対象とするECシステムをフルラインアップで提供する体制を整える。Eストアーとコマース21は共に1999年設立の老舗EC支援企業
宅配便の再配達率は15.2%（2019年10月調査）、前年同月比0.3ポイントの減少 国土交通省が実施した2019年10月の調査結果（「宅配便再配達実態調査」）によると、対象エリアにおける宅配便の総取扱個数は240万7739個。このうち再配達数は36万4898個だった
ECの翌日配送「必要」は39%、「不要」は30%。送料値上げ「条件付きで容認」が6割 EC利用経験者に商品の翌日配送（サービスによっては即日）について聞いたところ、「必要」と答えた人は39.4％、「どちらともいえない」と答えた人は30.1％、「不要」と答えた人は30.5％だった
EC購入の7割がモール、小売サイトは16%、ブランドサイトは11%【SFDCの消費者調査】 米セールスフォース・ドットコムが発表した消費者調査「Connected Shoppers Report（コネクテッドショッパーレポート）」。デジタルチャネル別のオンライン購入の平均売上高は、オンラインマーケットプレイスが71%、小売業者のサイトは16%、ブランドサイトは11%だった
ビックカメラが物流現場にパワースーツを導入、商品持ち上げなど業務負担の低減が目的 ビックカメラやグループ企業の店頭・EC商材を取り扱う物流拠点（埼玉・東松山市および千葉・船橋市）にインテリジェント・パワースーツを導入、物流現場での効果検証を進める
通販新聞ダイジェスト「楽天市場」の送料無料ライン統一施策で酒類は対象商品外。理由は「赤字販売」の防止 一昨年6月に改正された酒税法では、継続して「総販売原価（売上原価と販管費の合計額）」を下回る価格で販売することを禁じている。国税庁酒税課が開示している資料によれば、送料を別途徴収している場合を除き、送料を販管費に含んだ形で総販売原価を算定する必要があるという
