『楽天市場 最強攻略ガイド ～売れるネットショップの新常識、ECの達人が教えます～』ダイジェスト商品ページは育てるもの、商品の絞り込みが重要、SNSとの相性は良くない――「楽天市場」攻略の3つのノウハウを解説！
良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27＋28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
サポート力の高い優良サイトの1位は「オルビス」。ファッションEC分野では「ユニクロ」がトップ トライベック・ブランド戦略研究所が発表した企業のサポートを評価する「顧客サポート調査2019」によると、トップは化粧品通販のオルビス。2位が任天堂、3位はアフラック生命となった。EC関連ではファンケルオンラインが7位にランクインした
アダストリアの自社ECサイトがリニューアルで不具合、再開は9月中旬の見通し 8日から続いているメンテナンスが長期化。オンラインショップはWebサイトとECアプリのどちらもメンテナス中で、商品を購入できない
「Shopify」がビデオや3Dモデルで表示する機能などのアップデートを実施 Shopify Inc,の日本法人Shopify Japanは8月6日、毎年グローバルカンファレンスとして行っている「Unite」の日本版「Post-Unite Japan 2019」を開催し、2018年に達成した成長数字と2019年の新機能を発表した
ヤフーの2019年1Qショッピング取扱高は2040億円で16.5%増、「LOHACO」は6%減 今秋開始する「PayPayモール」や「PayPayフリマ」などの取り組みを通じ、eコマース取扱高（物販）の2桁成長をめざす
メルカリの流通総額は5307億円、日本事業は4902億円【2019年6月期まとめ】 メルカリの2019年6月期連結業績における流通総額は、前期比43.2%増の5307億円。2018年6月期に続いて40%台の高い伸び率を維持している
楽天の国内EC流通総額は13.8%増の1兆7936億円【2019年中間期まとめ】 2019年4～6月期（第2四半期）は同14.5%の9219億円。ここ数年では四半期ベースで最も高い成長率を達成したという
「ブランディア」のデファクト社、wajaのファッションEC事業を買収 デファクトスタンダードは、wajaが手がける、世界のバイヤーが現地で仕入れた商品を販売する「WORLDROBE」など3つのマーケットが集まるファッションマーケットモール「waja」を譲り受ける
「空飛ぶクルマ」試作機が浮上実験に成功、NECが管理基盤構築を本格化 NECは空飛ぶクルマの実用化を目指す官民共同プロジェクト「空の移動革命に向けた官民協議会」に参加。また、空飛ぶクルマの開発活動団体とスポンサー契約を締結し、空飛ぶクルマの機体開発の支援も進めている
ふくおかフィナンシャルグループが地域密着のECモールを立ち上げへ 子会社を通じて、地域資源（モノ・コト・スポットなど）にフォーカスして、商品開発やブランディングのサポートからオンライン上での販売（地域版ECモール）、プロモーション活動までワンストップで提供する「地域版トータルマーケティグプラットフォーム」を構築・運用する
佐川急便とセイノーが業務連携で基本合意、共同配送などで SGホールディングスとセイノーホールディングスは8月2日、持続的かつ利便性の高い物流サービスを提供していくことを目的に、業務連携に向けた検討を進めることについて基本合意したと発表
「ボタニスト」I-neの新設子会社に日本コカ・コーラが資本参加、飲料マーケットで価値創造めざす 日本コカ・コカコーラのマーケティングリソースを活用し、I-neが手がける飲料「CHILL OUT」の販売を強化する
アマゾンの次は楽天が「TOKYO Fashion Week」冠スポンサー契約を締結 今秋からイベントの名称が「Rakuten Fashion Week TOKYO」になる。ファッション領域におけるブランディングを強化するのが目的
日本生協連の個人向け宅配供給高は1兆2860億円、宅配のネット受注は3181億円［2018年度］ インターネット経由で注文する登録組合員は前年度比11%増の375万人。週ごとの利用人数は平均118万人（同9%増）だった
【アジアの小売】BtoC-EC売上は47%がマーケットプレイス経由、トップ企業はアリババ ユーロモニターインターナショナルは8月1日、「アジアの小売業者TOP100」と題した調査レポートによると、2018年におけるデジタルコマース（BtoCに限定）の総売上の47%がマーケットプレイスモデルによるもので、2009年の27%から大幅に伸びている
「ヨドバシ.com」が顧客満足度の高いECサイトで6年連続1位、5指標でトップを獲得 日本生産性本部が国内の企業・ブランドを対象とした顧客満足度調査「2019年度 JCSI（日本版顧客満足度指数）」第2回調査を公表。
ワコールが下着ブランドの米国DNVB企業を買収 「LIVELY（ライブリー）」のブランド名で女性用インナーウエアなどの商品企画と小売りを行っている米国のDNVB（デジタル・ネイティブ・ヴァーティカル・ブランド）企業、Intimates Online,Inc.（io社）の発行済み株式のすべてを、米国の連結子会社Wacoal International Corpを通じて取得すると発表した。
セブン＆アイが「7pay」の不正アクセスで「7iD パスワード」を一斉リセット、「omni7」などにも影響 「7iD」は「7pay」のほか、 グループを横断したECサイト「omni（オムニ）7」、イトーヨーカドーやセブンイレブン、ロフト、アカチャンホンポといったグループ各社のアプリのログインにも必要
「楽天市場」での購入商品の配送追跡通知機能を佐川急便が配送する荷物にも拡大 ECモール「楽天市場」の配送追跡通知機能（本通知機能）において、佐川急便と連携。本通知機能の対象商品が「楽天市場」で購入された場合、佐川急便が配送する商品にも拡大する
ECプラットフォームで取引される広告取引額は1123億円（2018年）で20.6%増 電通グループ3社が調査した2018年の「物販系ECプラットフォーム広告費」は前年比20.6%増の1123億円に達し、2019年には同28.3%増の1441億円まで成長する見通し
ロコンドが自社EC支援先のオムニチャネル化をサポートする「BOEM PAY」などスタート 自社ECサイトの運営支援事業において、実店舗と自社ECサイトのポイント連携機能や、QRコード決済機能などをクライアントに提供する。
「futureshop」が世界125か国への越境ECに対応、「WorldShopping BIZ」と連携で実現 「これまで欲しくても購入できなかった」といった海外ユーザーからの購入機会の増加、海外ニーズの把握、マーケティング調査といった活用も期待できるとしている
カジュアル衣料品のハニーズHD、EC売上は77%増の18億円。3年後に50億円をめざす EC化率は前の期の2.2%から3.7%に上昇。フルフィルメントの強化などに取り組み、3年後にEC売上高50億円、EC化率10%をめざす
AOKIのオムニチャネル強化策――店舗購入のみだったパーソナルオーダースーツのECをスタート Webサイトのリニューアルを行い、自由に生地やオプションの選択・購入まで連動させた購買体験を提供する。オムニチャネル強化策の一環
仏壇・仏具のECサイトでカード情報が漏えいか、セキュリティコードも流出した可能性 「金剛堂オンラインストア」が外部から不正アクセスを受け、顧客のクレジットカード情報3万830件が流失した可能性があると発表
ヤフーとプラスがアスクル社長の再任反対の議決権行使、アスクルは「大変遺憾」 アスクルとプラスは、アスクルの社外取締役・社外監査役で構成する任意機関「独立役員会」の独立役員でもある戸田一雄氏、宮田秀明氏、斉藤惇氏の再任に反対する議決権行使も行った
「BOTANIST」のI-neが韓国市場に進出、ドラッグストアや百貨店などで販売 2019年春から順次展開していた韓国国内の一部免税店に加え、新たにドラッグストアチェーンやプレミアムコスメティックストア、現代百貨店など約200店舗での取り扱いを開始
ラストワンマイル物流市場は約1.8兆円、通販配送の課題「配送を担う人員不足やドライバー不足に対する根本的な解決策がないこと」 矢野経済研究所が通販や宅配、出前などのラストワンマイル物流市場に関する調査結果を公表した
東京2020オリンピック・パラリンピックの交通対策テストで集荷・配送遅延の可能性（7/26まで）、佐川急便と日本郵便が発表 「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」などのECサイトでは、交通対策テストによる配送遅延が起きる可能性について告知している
消費税率に対する企業の意識は？ 軽減税率への対応は？ 帝国データバンクが全国2万3632社を対象に実施した調査によると、回答企業の44.1%が税率引き上げを「予定通り実施すべき」と回答。一方、2019年10月の実施に否定的な企業もほぼ同じ割合だった
ヤフーが「Yahoo!ショッピング」に独自AIの類似画像検索機能を追加 自社開発の独自AI技術を活用して、任意の画像に類似した見た目の商品を「Yahoo!ショッピング」内で検索できる類似画像検索機能を開発し、「Yahoo!ショッピング」「Yahooブラウザー」のアプリで提供を始めた
オークション「モバオク」のスマホアプリが音声による商品検索機能を導入 NTTレゾナントが提供するAI型ECサイト内検索ソリューション「goo Search Solution（グーサーチソリューション）」の新機能「音声検索機能」を採用した
ヤフーとアスクルの「LOHACO」を巡る対立［関係悪化の経緯と背景まとめ］ BtoC向けECの「LOHACO」の譲渡を要求するヤフーに対し、アスクルがそれを拒否して業務・資本提携関係の解消を申し入れ。ヤフーは業務・資本提携関係を継続した上で、アスクル・岩田彰一郎代表取締役社長の退任を要求した
「SHOPLIST」が2枚の全身写真で採寸できるAI技術を導入、適切サイズのレコメンドや「バーチャル試着体験」を実現 ファストファッション通販サイト「SHOPLIST.com by CROOZ」（SHOPLIST）に、米Bodygram Inc（ボディグラム）が提供する高精度身体採寸テクノロジー「bodygram」を導入した
“老舗”通販のディノス・セシールがサイバーセキュリティ関連のFlattへ出資 Flattが実施した第三者割当増資の引受先はディノス・セシールのほか、サイバーエージェント、メルカリCTOの名村卓氏。2社と名村氏で約2億2000万円を出資した
2018年の食品通販・EC市場は3.7兆円。構成比はECサイト38.4%、生協が38.7% 矢野経済研究所が実施した食品通販市場の調査によると、チャネル別の市場構成比は、ショッピングサイトが38.4%で2位となり、トップの生協の38.7%とほぼ横並び。食品メーカーのダイレクト販売で16.2%、ネットスーパーの3.8%が続いている
「パーソナライズされた体験を期待」するユーザーは6割、「コンピューターより人とやり取りしたい」は23% アドビシステムが世界9か国（米国、英国、ドイツ、フランス、オーストラリア／ニュージーランド、日本、東南アジア、インド）の消費者約8000人を対象に、デジタル体験の好みや企業への期待について調査した「Adobe Digital Experience Index 2019」を公表
「事業者の消費者対応」は「対応可否の内容をはっきりと説明すべき」と考えるユーザーは約8割 消費者庁の「平成30年度消費者意識基本調査」によると、「事業者の消費者対応」について、事業者は「対応できる内容とできない内容をはっきりと説明すべきである」と回答した人が約8割を占めた
アプリ会員は購入回数・金額が10%以上増加――エディオンのデジタルメディア活用戦略 「エディオンアプリ」の会員は登録後1年間の購入金額と購入回数が、それぞれ前年比10%以上増加。2019年度に70万人の新規アプリ会員の獲得をめざす
ジャックスの後払い「アトディーネ」が「w2Commerce」「リピートPLUS」とAPI連携 後払い決済サービス「アトディーネ」とw2ソリューションのECサイト構築パッケージ「w2Commerce」「リピートPLUS」とAPI連携を開始した
Amazonが「置き配」指定サービスのエリアを拡大 「置き配指定サービス」は、デリバリープロバイダーを中心とした配送パートナーによって商品が配送されるエリア内で、商品注文時に配送オプションとして置き配が表示された顧客に限り利用できる
SBペイメントサービスとセカンドサイトが資本・業務提携契約を締結 SBペイメントサービス（SBPS）が保有する決済関連のビックデータとセカンドサイトのAI技術を活用し、与信・審査エンジンや不正検知エンジン、生体認証などを共同で開発。将来的には決済サービスの付加価値としてのサービス化も見据える
Amazonプライムデー効果は他のECサイトにも波及する？ 米・英の3割超のユーザーが「他モールでもショッピングする」と回答 プロフィテロは7月5日、Amazonプライム会員はプライムデーの期間中、3分の1以上（米34%、英38%）が他のECモールでもショッピングをするつもりだとする調査結果を発表した
アスクルのBtoC-EC売上は28.7%増の652億円、流通総額は29%増の668億円 日用品ECサイト「LOHACO」の売上高は23%増の513億円。前々期に連結対象としたペット用品EC「チャーム」も増収に寄与
ECとリアル店舗を使うユーザーは「洋服・鞄・靴」で33%、「化粧品」が24%【消費者のデジタルシフト調査レポート 2019】 「消費者のデジタルシフト調査レポート2109」によると、インターネットとリアル店舗の両方を利用する消費者が購入する商品は、「洋服・靴・鞄」が33%と最も高く、以下、「玩具」が29%、「化粧品」が24%と続いている
イオン九州とソフトバンクがタッグ、ネットスーパーの22時以降配送を実証実験 第1弾として6月から、イオンショッパーズ福岡店のネットスーパーの注文品を、22～23時を含む時間帯に顧客宅へ商品を配送する実証実験を開始した
