『楽天市場 最強攻略ガイド ～売れるネットショップの新常識、ECの達人が教えます～』ダイジェスト商品ページは育てるもの、商品の絞り込みが重要、SNSとの相性は良くない――「楽天市場」攻略の3つのノウハウを解説！
良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27＋28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
［2018年］BtoB-EC市場は344兆円でEC化率30% BtoB-EC市場規模の業種別内訳は、EC市場規模で最も金額が高いのは「卸売」で、2018年の市場規模は前年比10.5%増の103兆9510億円、EC化率は27.7%
TSIのEC売上は341億円でEC化率20%、中期計画でDtoC事業立ち上げも表明 2022年2月期にEC化率25%超を達成するため、「ブランドEC/オムニチャネルの拡大」「ECネイティブブランドの展開」「ITを活用した新サービスモデルの展開」などに取り組む
ライザップグループ夢展望の売上高は36%増の69億円、2019年度に取り組むことまとめ ナラカミーチェ ジャパンを連結子会社化したことなどからアパレル事業が大幅増収。2020年3月期はサイトリニューアルやモールへの集客強化などに取り組む。
オンワードのEC売上は26%増の255億円、直営の割合は7割超＆3か年計画の施策 連結売上高に占めるECの割合（EC化率）は10.6%で、前の期と比べて2.3ポイント高まった。新たに策定した3か年計画では「FtoC」事業の加速を掲げた
創業来初の減収、TV通販最大手ジュピターショップチャンネルの売上高2.3%減の1593億円［2018年度］ ジュピターショップチャンネルの2018年度（2018年4月～2019年3月）売上高は前期比2.3%減の1593億円、創業以来の連続増収は21期でストップ
通販新聞ダイジェスト消費者取引にも独禁法の「優越的地位の濫用」適用へ――ECモールなどへの実態調査踏まえ考え方を整理 独禁法はこれまで事業者間取引において適用されてきており、事業者と消費者間の取引に適用例はない。ただ、「適用の可否でいえば、可能性が排除されるものではない」（公取委）という
1000億円の取扱高めざすクルーズの「SHOPLIST」事業、今後の施策＆2019年3月期の業績まとめ 今期中に注文の大半で配送日数を3日以内に収めるほか、新規顧客を年間100万人ペースで獲得することや、有名ブランドの新規出店を増やす方針を示した。
消費者の5割超が「買いたいものは全てモバイルで買うことができる」【アドビ調査】 消費生活において、PCや実店舗よりモバイルを使うことが多い行動は、配送状況の確認（50%）、レストラン予約（43%）、電化製品購入前の調査（40%）、購入したい服の検索（34%）、返品・交換の手配（33%）、出前の注文（30%）
ユナイテッドアローズのEC売上263億円でEC化率2割＆自社ECの運営委託先の変更など2019年度に取り組むこと 3か年計画の2年目にあたる2019年3月期は、物流機能の再編を行ったほか、本部オフィス内や物流センター内に撮影スタジオを設置。自社ECサイトの開発・運営の内製化に向けた準備も進めた
アドブレイブ、CRMツール「アクションリンク」とカート離脱防止ツール「カゴ落ちリマインダー」を提供 両ツールは、食品ECの有名サイト「北国からの贈り物」でのマーケティング、ECコンサルティングなどに従事してきた中村隆嗣氏が最高経営責任者を務めるアクションリンク合同会社が開発した
日立物流が従量課金型のEC向け物流プラットフォームセンター「ECスマートウエアハウス」を9月スタートへ 物流センター内の設備や保管スペースなどを複数の荷主が共同で利用することで、個別の初期投資や固定費を抑制する。
川添隆氏が主催のECイベント「ZOE祭 2019」（開催は6/8）、参加受付は5/8まで 「ZOE祭 2019」はトークセッション9枠、川添氏などがオススメするD2CブランドやWebサービスを展開する企業の物販・展示ブースを通じてECに関する学びの場を提供するもの
ECのビジュアルコンテンツ活用の支援を強化、ecbeingが新サービス＆新会社設立 デジタル施策におけるビジュアル活用支援に特化した子会社「株式会社visumo（ビジュモ）」を新設＆動画素材をツール上で簡単に作成できる新サービス「visumo video maker」の提供をスタート
ヤフーのショッピング取扱高は22%増の7692億円、eコマース取扱高は2.3兆円【2019年度】 ヤフーの2019年3月期連結決算によると、「ショッピング事業」の取扱高は前期比22.6%増の7692億円
「ZOZO」データを使って自社ECサイトで決済――ZOZOが「ZOZOTOWN」データ活用の決済サービスを提供へ 「ZOZO ID」ログイン連携の決済サービスの利用は、「ZOZOTOWN」出店企業の自社ECのフルフィルメント支援サービス「Fulfillment by ZOZO」の導入企業に限定する
「ZOZOARIGATO」終了→自社クレジットカード「ZOZOCARD」を刷新してポイント還元率2.5倍 「ZOZOARIGATOメンバーシップ」は費用対効果が思わしくなかったほか、一部のブランドからの評価が低かったことから終了
海外向けECは「基礎会話レベルの英語で大丈夫」――現場担当者に聞いた越境ECの「実務」「課題」など 越境EC担当者に、「現場の実務」「越境ECを始めたきっかけ」「課題」の3トピックを聞く「越境ECに関する実態調査」をイーベイ・ジャパンが実施
ECのインターネット決済代行サービス市場は2023年度に6100億円の予測、2018年度の2倍以上に IT分野の市場調査などを手がけるミック経済研究所が、国内におけるECのインターネット決済代行サービス市場を対象とした「ECにおけるネット決済代行サービス市場の現状と展望 2019年度版」の一部を公表した
バロックジャパンのEC売上は84億円、自社ECは伸長で他社サイトは値引き抑制で利益改善に寄与 2024年2月期までの中期経営計画を策定し、デジタル戦略強化の方針を打ち出した。2024年度までにEC化率を20%に引き上げる方針。
楽天、物流サービスをauコマース＆ライフの「Wowma!」出店者向けの提供スタート 楽天は4月17日、KDDIグループのauコマース＆ライフが運営する総合ショッピングモール「Wowma!（ワウマ）」の出店店舗を対象に、総合物流サービス「楽天スーパーロジスティクス for Wowma!」の提供をスタート
大塚家具の久美子社長、ディノス・セシール石川氏、メガネスーパー川添氏など登壇のセミナー＆最新ECサービスの展示会「通販・EC EXPO」【4/22～23開催】 通販・EC業界向けの専門紙を発行する日本流通産業新聞社は4月22日（月）～23日（火）、通販・ECの総合展示会「ダイレクト・マーケティング・フェア2019『通販・EC EXPO』」を東京ビッグサイトで開催する
【ヤフー店向け】にぎわい演出ツール「B-Space」が「Yahoo!ショッピング」アプリに対応 「Yahoo!ショッピング」出店者向けのにぎわい演出ツール「B-Space」が、「Yahoo!ショッピング」のスマートフォンアプリ（iOS/Android）に対応した
ニッセンHDが実質営業黒字化へ。売上高は455億円でピーク時の1/4以上に縮小 「総合カタログ依存モデルからの脱却」を掲げ、「EC主体型への戦略転換」「大きいサイズなど競争優位性が高いサイズ周辺事業の強化」などを進めてきた
NHN SAVAWAY、クラウド型のECプラットフォーム「TEMPOCLOUD」の提供を開始 複数のECサイトやブランド専門店、モール型サイト、オムニチャネル対応など、さまざまな業種・業態に適したECサイト構築・運営を実現させるのが特徴
良品計画のEC売上は10.1%増の200億円、EC化率は6.6% EC売上は前期比10.1%増の200億100万円、良品計画単体の売上高（3020億2000万円）に占めるECの割合は前期比0.1ポイント増の6.6%
家電EC大手のストリーム、EC事業は2.8%増収も配送費増＆モールの販促費増で営業赤字 ECモールへの新規出店などで売上高は前期を上回ったが、広告宣伝費や配送費用などが増えて9000万円の営業赤字だった
クックパッドが生鮮宅配ボックス「マートステーション」を開発 生鮮食品EC「クックパッドマート」において、商品を購入した顧客がスマホアプリを使って解錠するスマートロック冷蔵庫「マートステーション」を展開する
【4/13開催】ナノ・ユニバースがEC戦略などを語る、イーコマース事業協会設立17周年の記念イベント 一般社団法人イーコマース事業協会は4月13日、設立17周年の記念イベント「ネットショップカンファレンス2019」を大阪市西区で開催する
アダストリアのEC売上は16%増の405億円。オムニチャネルの本格展開が今期の重点施策 アダストリア単体に占めるEC売上高の比率は19.6%で前期比3ポイント増。自社EC比率は約9.7%で同1.1ポイント増えた
セブン&アイが独自のバーコード決済「7pay（セブンペイ）」を7月にスタート 7月にサービスを開始し、10月には「7pay」専用アプリを提供。専用アプリはセブン&アイグループ以外の加盟店でも利用できるようにする
KDDIがスマホ決済サービス「au PAY」をスタート、加盟店手数料は2021年7月まで0% 「au PAY」店舗用アプリ「au PAY for BIZ」の初期導入費用は無料。「au PAY for BIZ」を利用した取引は、2019年4月9日から2021年7月31日までは決済手数料0%で提供する
ヨドバシカメラが石井スポーツを買収、ECや物流システムなどの連携で専門性追求 ヨドバシHDによると、ICI石井スポーツの100%株主となる見込みで、ICI石井スポーツとその子会社である株式会社アート・スポーツを傘下に収める
青汁通販のキューサイ、NTTドコモと連携し「農業×ドローン」の新プロジェクト ケール畑を空撮し、画像データを解析することで病害虫の早期発見や収穫量の予測を行う。人手不足や後継者不在といった課題を解決する
補助金上限が450万円に拡大したITツール導入制度、支援事業者の登録申請4/15スタート IT導入支援事業者の登録申請は4月15日（月）から、ITツール（ソフトウエア、サービスなど）の登録申請は4月19日（金）からの予定
JETROの日本産品の販路拡大策――アリババ、JD、欧州各国、TPP11締結国などと連携【4月初旬に参加者募集】 2019年度は新たに中国、米国、欧州各国、TPP11締結国などと連携。「ジャパン・モール」事業の対象国、連携先を4月から世界18か国24のECサイトに拡大する
「LINE Pay」と「メルペイ」が顧客開拓などでタッグ、加盟店アライアンスの構想も発表 2019年初夏をめどに2社の加盟店を相互に開放、それぞれのサービスの利用者が両方の加盟店で決済できるようにすることで、サービスの利便性を高める
