8ページ目：石居岳の記事（新着順） | ネットショップ担当者フォーラム

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全 956 記事の #351 ～ #400 を表示中

動画広告を見た後に「商品・サービスを購入した」消費者は39%、「検索する」は5割

動画広告を視聴した後に消費者が取る行動について、「ノート/デスクトップPCでその商品・サービスを検索する」と「モバイル/タブレットでその商品・サービスを検索」するが、いずれも50%

世田谷自然食品、高級食材の定期販売に参入

サービス名称は「高級ブランド肉・海鮮」定期便で、高級食材12種類をお得な価格で毎月自宅へ届ける

コスメのネット通販、購入先トップは「Qoo10」、2位はAmazon、3位「楽天市場」。自社ECは4位で10.8%

最も利用しているECサイトは「Qoo10」で51.4%。2位は「Amazon」で15.5%、3位は「楽天市場」で12.5%、ブランドによる公式ECの利用は10.8%

仮想空間上のバーチャルショッピングモール「メタパ」とは？ VRやARで商品イメージも確認できる新たな買い物体験を提供

「メタパ」は、仮想空間上に構築した複数店舗を1つに集約したアプリ。出店している企業のバーチャル店舗で買い物することができる

2020年のネット通販市場は12兆1960億円、矢野経済研究所の調査

公益社団法人日本通信販売協会（JADMA）の2020年度通販市場規模は前年度比20.1％増の10兆6300億円、経済産業省が発表した2020年度EC市場（物販系分野）は同21.71%増の12兆2333億円

アルペンの物流倉庫で自動ロボット216台が稼働、保管能力2倍、出庫能力3倍に進化。伸び率50%超のECビジネスにも対応

アルペンは東日本フルフィルメントセンター内の1フロア約7000坪のエリアを自動搬送ロボット専用エリアへと一新し、自動搬送ロボット216台、ロボ棚数3207台、ステーション数19台を設置した

「楽天市場」複数店舗の商品をまとめ配送指定できる「おまとめアプリ」、日本郵便での配送荷物を対象にスタート

将来的には、「楽天市場」以外のECサイト運営事業者にも提供する。商品受け取りの利便性向上とEC業界全体の配送の効率化を実現する、オープンなプラットフォームの構築をめざす

Amazonがヤマト運輸と共同で始める「マーケットプレイス配送サービス」とは

販売事業者は商品の在庫保管・配送代行サービス「フルフィルメント by Amazon（FBA）」に加え、自社出荷においても特別運賃で顧客向けに商品を配送できるようになる

三越伊勢丹HDが成長に掲げる3つの戦略「高感度上質」「個客とつながるCRM」「連邦」戦略とは

グループ基盤における「デジタル改革（DX）」では、自社開発してきた4つのDX「オンラインショッピング体験」「接客のデジタル化」「営業支援のデジタル化」「オンライン訴求」を、融合させた仕組みにして最高の顧客体験を提供する

Instagramでの豊胸表示投稿に景表法違反、指示を出したEC会社に措置命令

Instagramのアカウントを保有する者に対し、健康食品を摂取することで豊胸効果が得られるかのように示す表示の投稿を指示、その投稿が広告表示に該当するとして、通販会社などが消費者庁から措置命令を受けた

ナノ・ユニバース、実店舗でのパーソナライズ体験などをオンラインの顧客行動データと店舗在庫データで実現する実証実験

TSIが展開するアパレルブランド「ナノ・ユニバース」の3店舗で、実店舗でも来店者1人ひとりがパーソナライズ体験を受けることができる顧客視点での店舗体験の実証実験を行う

RPA導入で1日平均6時間の通販・EC業務をロボットが自動化

RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）導入企業におけるロボットの稼働時間に関する調査を実施

Amazonのコンビニや駅などで商品を受け取れる「Amazonロッカー」、全国1800か所に拡大

「Amazon Hub ロッカー」のネットワークを大幅に拡大し、東京、埼玉、千葉、大阪を含む全国23都道府県、1800か所以上に設置を増強した

ダイエーが新たなデジタル施策、ECサイトの刷新&POS連動の食事管理アプリを全店展開

ダイエーは2021年度、自社公式アプリの機能強化、多様な決済方法の導入、レジ待ち時間の短縮につながる精算手段の導入、ネットスーパーの店舗数拡大などを進めて

マンションのオートロックを配送業者が解除できるAmazonの「Key for Business」、10都道府県800棟以上のマンションに拡大

10都府県、800棟以上のマンションで「Key for Business」が利用できるようになった。対象地域は、北海道、千葉、埼玉、東京、神奈川、愛知、京都、大阪、兵庫、福岡

オイシックス・ラ・大地と赤ちゃん本舗、売上100億円めざす協業の検討を開始

オイシックス・ラ・大地が運営する食品宅配サービス「Oisix」と「アカチャンホンポ」は、子育てファミリー層の顧客を多く抱えており、ビジネスにおける親和性が非常に大きいと判断した

2021年の化粧品市場は2.8兆円で3.3％増の予測、コロナ禍の2ケタ減からV字回復

2021年の国内化粧品市場規模は前年比3.3％増の2兆8415億円になる見通し。「高価格帯化粧品」「中価格帯化粧品」「低価格帯化粧品」「スペシャルケア」の市場動向を解説

ブラックフライデーの買い物予定ユーザーは42%、約9割がEC利用を想定、購入予定額は2.9万円【2021年の購買傾向調査】

日本の消費者のうちの42%が「2021年のブラックフライデー・サイバーマンデーの週末に買い物をする」と回答した

ユニクロが外部ECモールに出店、三井ショッピングパークの「&mall（アンドモール）」を通じてオムニチャネル

店舗とECの一体化が小売業全体の喫緊の課題であると捉えているユニクロ。商業施設と店舗が手を組むことが課題解決の一助になると期待し、国内初のトライアルとして「&mall」への出店を決めた

ロコンドがデファクトスタンダードのファッションEC事業「waja」を買収

デファクトスタンダードを分割会社とし、ロコンドを承継会社とする会社分割（簡易吸収分割）でwaja事業を買収する。取得金額は155万円

ヨドバシカメラのECサイトが顧客満足度の高いECサイトで8年連続1位

公益社団法人日本生産性本部が発表した顧客満足度調査「2021年度 JCSI（日本版顧客満足度指数）第2回調査」によると、通信販売部門における顧客満足度スコアの1位は「ヨドバシ.com」だった

ビームスの社長、役員、スタッフらが自社EC顧客へメッセージ、手書きカード＆動画で感謝を伝える「ありがとう」プロジェクト

新型コロナウィルス対策に伴う実店舗の休業、時間短縮営業などで顧客に不便をかけるなか、自社ECサイト「ビームス公式オンラインショップ」を利用する顧客に、全国のスタッフから感謝を伝える目的

【Zホールディングス2021年中間期の取扱高】ショッピング事業は7678億円で約10%増、eコマース取扱高は約1.6兆円で約11%増

「ショッピング事業」「リユース事業」「サービス・デジタル事業」「アスクルBtoB」「その他」を合算した中間期におけるeコマース取扱高は、同11.3%増の1兆6613億円

通販事業規模100億円超の日本テレビ、通販基幹システムを日本ユニシスのサービス利用型コマース事業基盤へ刷新へ

日本テレビ放送網の2021年3月期における通販事業売上高は、前期比24.5%増の113億4100万円。EC事業は上昇傾向にある

【ZOZOの2021年4-9月期】取扱高は23.6%増の2295億円、営業利益20%増の237億円

商品取扱高は前年同期比23.6%増の2295億700万円。売上高は同14.6%増の762億1200万円、営業利益は同19.5%増の237億9100万円

メルカリが自社集荷＋仕分けの物流子会社「メルロジ」設立、将来的には集荷物流網を外部開放する方針

中長期的に、メルカリグループ内の物流領域のさらなる効率化や自社集荷物流網を外部に開放する

【2020年度】化粧品市場は15%減の2.2兆円。コロナ禍でインバウンド需要が消失、テレワークや外出自粛で国内需要減

2021年度後半からコロナ禍が徐々に沈静化、国内の化粧品需要も徐々に回復し始めている。2021年度の化粧品市場規模は前年度比1.6％増の2兆2700億円と予測する

【EC利用調査】ネット通販で重視するのは「価格」が8割、実店舗との価格差は約39%、配送料などの安さは約37%

「ネット通販で買い物の判断をする際に重要視すること」「購入している商品」「決済手段」「利用頻度」「ネット通販の利用頻度」などを調査した

LINEギフトとYahoo!ショッピング、PayPayモールの商品・在庫連携をスタート

「Yahoo!ショッピング」「PayPayモール」の商品データとLINEギフトを簡単に連携できるようになる

コロナ禍が広告に与えた影響は？費用対効果はPOP広告など低下、テレビCMや動画広告、ラジオ広告などは向上

費用対効果が低下した広告は、店頭施策や交通広告などのオフライン広告。向上した広告はテレビCMや動画広告、ラジオ広告など

化学メーカー・カネカの子会社がモール型ECサイト「ぱん結び」を開設

「ぱん結び」には、北海道から九州まで約30店舗のベーカリーが出店。購入が難しかった遠方のベーカリーから、各店自慢のパンを購入できる

楽天が始めるネットスーパーのプラットフォーム「楽天全国スーパー」とは？ベイシア、大阪屋ショップの出店が決定

「楽天全国スーパー」は、全国のスーパーマーケット事業者向けに受注管理やオンライン決済などの機能を提供するプラットフォーム

OTC医薬品の2020年EC市場規模は12%増の562億円

国内OTC医薬品市場は8千数百億円規模で微増から横ばい傾向で推移する一方、国内OTC医薬品のEC市場は今後3年間で約8%増と伸長する見通し

EC支援会社や医薬品EC会社など3社を買収、「酵水素328選」の通販会社ジェイフロンティア

健康食品・医薬品等のEC・通販事業におけるプロモーション施策・CRMの拡充など、事業拡大・競争力強化につなげる

ライトオンの中期経営計画「価値ある顧客体験の提供をめざしたデジタルシフトの加速と進化」

ライトオンの2021年8月期全体売上は496億500万円、EC化率は3.8%。EC売上は約18億8500万円と見られる

国内ユニクロのEC売上は約18%増の1269億円、ジーユー事業は推定274億円【2021年8月期】

実店舗を含む国内ユニクロ事業の売上高は同4.4%増となる8426億円。2021年8月期のEC化率は前期比1.8ポイント増の15.1%に拡大

東京大学が多様な体形や姿勢に対応したアパレル向け仮想試着システムを開発

体形や姿勢を自動制御できる訓練データ撮影専用のロボットマネキンを開発、試着室で鏡を見ているような感覚で仮想的な試着をすることができるようになる

EC売上目標は2023年度に400億円。J.フロントリテイリングが進める百貨店事業のOMO戦略とは

J.フロントリテイリングは、OMOによるデジタルシフトの加速で、2023年度のオンライン経由売上は400億円を目標に掲げる

アパレル総小売市場は18.1%減の7.5兆円、通販チャネルのみ増収【2020年市場規模】

国内アパレル総小売市場は、コロナ禍の終息が不透明なものの、行動制限の緩和などを要因に一時的に回復基調になると見られる

実店舗とECサイトで購入する理由、使い分け方法、商品購入までの消費行動を1000人に聞いた【買い物調査】

「普段の買い物における購入場所」「実店舗で購入する理由」「主にオンラインショップで購入する理由」「実店舗とオンラインショップの購入方法の分け方」などを1000人の消費者に聞いた

2030年度にEC売上1000億円、EC化率5割をめざすオンワード樫山。実店舗とECが連動した新業態「OMO型店舗」の出店拡大

OMO型店舗は実店舗とオンラインストアのメリットを融合した新業態。ブランドの垣根を超えた売り場作り、商品のほかサービス提供の場を併設している

「Amazon.co.jp 出品者アワード2021」でメーカーズシャツ鎌倉、バルクオム、TSIなど6部門22社の事業者が表彰

アワードは顧客満足度や売上高などを指標に、「ご当地の魅力発信賞」「Day One賞」「FBA賞」「海外販売賞」「B2B賞」「イノベーティブブランド賞」の6部門から合計22社の販売事業者を選出

平均売上成長率354%の秘訣とは。売上拡大につながるECシステムの機能、システム会社選びなどを解説

w2ソリューションのシステム導入企業の平均売上成長率は354%と高水準。導入企業の売上拡大につながっている要因を、マーケティグディビジョンセールスリーダーの桜沢慎哉氏が解説する

Amazon出品者に配送特別運賃を提供するアマゾンとヤマト運輸の「マーケットプレイス配送サービス」とは

「マーケットプレイス配送サービス」は、Amazon出品者が自社出荷を行うすべての商品を対象に特別運賃で利用できる配送サービス

三井住友カードがプラスチックカード発行不要の「カードレスクレカ」、LINE Payと「カードレスLINEクレカ」の提供開始

三井住友カードとLINE Payが提供を始めたのは、プラスチックカード発行不要の「Visa LINE Payクレジットカード（LINEクレカ）」

「コロナ禍の出口は少しずつ近づいている」。アダストリアの連結売上は16%増、EC売上は8%増の273億円【2021年3-8月期】

アダストリアの2021年3-8月期（中間期）連結売上高は前年同期比16.3%増の926億1100万円。アダストリア単体も同14.0%増となる798億300万円

JP楽天ロジスティクスがドローン配送の実証実験、目視外飛行での物件投下による往復配送に国内初成功

ドローン配送の実用化に向けた実証実験で、補助者を配置しない目視外飛行での物件投下による往復配送に国内で初めて成功した

東南アジア・台湾のECプラットフォーム「Shopee」が日本のセラー向けに独自物流サービス、海外への配送でリードタイム削減など

名称は「Shopee Logistics Service（SLS）」。セラーが効率的に商品を海外に発送できるワンストップ物流サービス

EC売上200億円をめざすヒマラヤのEC強化やOMOの実現などを掲げた新中期経営計画

ヒマラヤは中計最終年度となる2024年8月期に、EC売上高200億円、EC化率25.0%をめざす方針。2021年8月期のEC売上高は126億円で、EC化率は20.6%

ユナイテッドアローズのオンラインの利便性とパーソナライズした接客サービスを融合させた次世代型小売販売とは

ユナイテッドアローズは、接客サービスを介さない高額購入者に向け、コンシェルジュによる電話やチャットなどを使ったパーソナル対応を始める

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