8ページ目：ニュース記事 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

TSIホールディングスとワコールがECサイトで相互送客、顧客基板の拡大を目的に商品の共同開発も

TSIホールディングスとワコールの強みやノウハウを活用して開発する新たな商品を、ワコール、TSIの顧客へ提供していく

通販大手ベルーナが「西武ドーム」の施設命名権を取得、「ベルーナドーム」に名称変更

ベルーナは、2015年から埼玉西武ライオンズのオフィシャルスポンサー契約を締結。2018年と2019年には優勝祝いのセールを実施するなど、埼玉西武ライオンズをサポートしてきた

ニトリが公式ECサイト「ニトリネット」にAIによるインテリアレコメンドサービスを導入

ニトリは、公式通販サイト「ニトリネット」にインテリアのレコメンドサービスを導入した。ユーザーに合わせたコーディネートをAIが選定・表示する

青山商事がECサイトに後払い「ペイディ」を導入、EC利用促進と購入金額増を見込む

「ペイディ」は1月13日に「洋服の青山オンラインストア」に導入、1月20日には「ザ・スーツカンパニー＆ユニバーサルランゲージオンラインショップ」での運用を始める

コロナ禍でネットショッピング利用が増えた人は48％。食品をネットで購入する上で最も重視するポイントは「安価であること」

コロナ禍におけるネットショッピング利用についての意識調査は、ROIが「ファンくる」に登録している全国120万人のユーザーに実施、936人が回答した

アマゾンが「Amazonロッカー」を羽田空港に設置、入国者向け商品受け取りを実現

「Amazon Hub ロッカー」は、コンビニエンスストアや駅、スーパーなど、顧客が日常的に利用する場所で商品が受け取れる宅配ロッカー

2021年の企業倒産は6030件（22%減）で57年ぶりの低水準。小売業は730件で30%減

2021年の産業別倒産件数は、10産業のうち運輸業を除く9産業で件数が前年を下回った

段ボール原紙が値上げへ。ダンボール製品価格の上昇で、通販・EC事業者はコスト負担増の可能性

レンゴー、大王製紙、王子マテリアなど製紙各社が2022年2月に段ボール原紙を値上げする

D2Cソファブランド「ヨギボー」のウェブシャーク、ブランド本体のYogibo LLC.を買収

ウェブシャークの2021年7月期における売上高は168億円で前の期比76.8%増、経常利益は46億9000万円で同約3.5倍と急拡大している

【越境EC利用調査】コロナ禍で「越境ECの利用が増えた」は各国で半数以上。84%以上が「訪日後のリピート買いに越境ECを活用したい」

コロナ禍で注目される越境EC。海外の消費者はなぜ越境ECを利用するのか？アフターコロナ以降の利用意向はどう変化するのか？越境ECに関するアンケートをBEENOS（ビーノス）の連結子会社であるBeeCruiseが実施

楽天がスーパーマーケット向けプラットフォーム「楽天全国スーパー」の提供を開始

「楽天全国スーパー」は、全国のスーパーマーケット事業者向けに受注管理やオンライン上の決済などの機能を提供するプラットフォーム

【国内初】都市部超高層マンションへ商品をドローン配送、JP楽天ロジスティクス

楽天グループと日本郵便の合弁会社であるJP楽天ロジスティクスは、国内初となる都市部の超高層マンションへのドローン配送の実証実験を行った

【2022年予測】EC実施企業250社に聞いた今年の展望。売上は伸びるは6割超、EC事業をさらに強化するが8割超

「futureshop」を提供するフューチャーショップが実施した「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」によると、6割を超える事業者が2022年は2021年よりもEC売上が伸びると予測している

「アフィリエイト広告利用に関するガイドライン」を日本通信販売協会（JADMA）が2022年内に策定へ

自主規制団体として「アフィリエイト広告利用に関するガイドライン」を策定。広告主による不当表示の未然防止に向けた管理を自主規制団体として促進する

関東降雪による佐川急便、ヤマト運輸、日本郵便の配送への影響まとめ

1月7日8時現在までに、日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便は、関東地方宛ての荷物の配送などに遅延が生じる旨を公表している

購買行動に影響を受けるインフルエンサーからの情報源は、男性YouTube、女性はInstagram【ソーシャルコマース定点調査】

「ソーシャルコマースに関する定点調査2021」では、消費者の購買行動におけるSNSやインフルエンサーの影響度合いやその内容を時系列に分析している

ビックカメラが「デジタル戦略部」を新設、顧客接点の拡充やエンゲージメント向上のためにデジタル技術を活用

店舗で販売の経験を積み、商品知識と接客スキルを持つ従業員がデジタル技術を学ぶことによる「価値創造力の再構築」につなげたいという

ファンケルが注力する3つのポイント「DX・ファンケルらしいOMO」「海外事業・新規事業」「人材育成」【年頭訓示】

ファンケルの島田和幸代表取締役社長CEOは、グループ従業員向けた年頭訓示で、2022年に注力する3つのポイントを掲げた

2020年の化粧品EC市場は3757億円で20％増。2021年は約11%増の4166億円の見込み

化粧品市場全体（2兆7502億円）に占める化粧品EC事業の割合は同4.0ポイント上昇し13.7%。なお、化粧品ECを含む化粧品通販市場は5641億円

日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便の年末年始の配送対応＆遅延可能性まとめ【2021年】

日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便は、新型コロナウイルス感染症拡大によるEC需要の増加、帰省による交通渋滞、積雪などにより、年末年始の配送で遅延が発生する可能性があると公表している

ヤマト運輸の年末年始、12/28～2022/1/4の期間で配送遅延が起きる可能性

ヤマトホールディングスは、「荷物をお送りいただく際には、日数の余裕をもってご利用くださいますようお願い申し上げます」とアナウンスしている

日本郵便の年末年始の配送は半日から最大9日程度遅れる可能性【2021年～2022年】

日本郵便は「日数の余裕を持って郵便物・ゆうパックなどをお出しいただきますようお願いいたします」とアナウンスしている。

中国版「Tiktok（抖音）」で日本ブランドの旗艦店運営をサポート、インアゴーラが越境ECを支援

「中国版Tiktok」は、中国で1日あたりのアクティブユーザー6億人が利用する短尺動画プラットフォーム

Instagramきっかけの商品購入経験は38.0%、デジタルギフト利用経験は24.5%【スマートフォン利用実態調査】

MMD研究所が発表した「2021年版：スマートフォン利用者実態調査」によると、スマートフォンの1日平均利用時間は「2時間以上3時間未満」が最多

カインズが東急ハンズを買収、2社の強みを生かし「DIYを日本の文化として生活に根付かせる」

東急ハンズの2021年3月期業績は、売上高が前期比34.7%減、営業損益は44億7300万円（前期は1億8100万円の営業利益）、71億3600万円の当期純損失（同13億3400万円の営業損失）と悪化していた

スマホグッズのHameeが化粧品事業に参入、ライフスタイルブランド「iFace」からコスメブランド「ByUR」を立ち上げ

ライフスタイルブランド「iFace（アイフェイス）」から、コスメブランド「ByUR（バイユア）」を立ち上げ、化粧品事業に新規参入する

ワールドがオンライン接客を強化。「年代別」絞り込みなど、公式ECサイトに「STAFF START」導入で実現

ワールドは公式ECサイトに「STAFF START」導入した。コーディネートの「年代別」絞り込みを実装するなどOMO施策を強化している

「楽天西友ネットスーパー」の物流センターを千葉県松戸市に新設

2025年に流通目標1000億円以上を掲げている「楽天西友ネットスーパー」。千葉県松戸市に新設する物流センターは延べ床面積約7万1000平方メートル

カインズが建築プロ向けECサイトを刷新、「カインズオンラインショップ」に各種機能を統合

「CAINZ-DASH PRO」は、プロ向け商品を平日16時までの注文で即日出荷し、最短で翌日受け取りができるECサイト

ビューティガレージが始める美容サロン向けネットショップ構築サービス「Salon.EC（サロンドットイーシー）」とは

「Salon.EC」は、美容室やエステサロンなどの美容サロンが、サロン専売品などを販売する「サロン公式ネットショップ」を構築するためのSaaS型サービス

‹ 前
…
4
5
6
7
8
9
10
11
12
…
次 ›

ネットショップ担当者フォーラムを応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[ゴールドスポンサー]

[スポンサー]