【7/29＋30】ZOZO、アスクル、パルコ、ワコール、アシックスなど登壇。デジタルコマース＋リテールDXの“最前線”を学べるオンラインセミナー リテールビジネス、BtoC-EC、BtoB-EC、メーカーECなどデジタルコマースの“最前線”を学べるオンラインセミナー「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29＋30日に開催します。
江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる！ 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日（木）に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー＋交流会【5/27＋28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開！ 交流会ありのリアルセミナー【5/27＋28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
ZOZOの取扱高2791億円で7.9%増、営業利益304億円で5.3%増、広告売上52億円で約23%増【2024年中間期】 2022年3月期連結業績は、売上高が前期比10.4%増の1834億2300万円、営業利益は同13.6%増の564億2100万円、当期純利益は同14.6%増となる395億2600万円
【ZOZO】DMでの離脱客の掘り起こし、数百億円の取扱高を生む機会学習によるレコメンドなど最近の取り組みまとめ 「ZOZOTOWN」ではDMによる離脱客の掘り起こし、数百億円の取扱高を生む機会学習によるレコメンドなどに取り組んでいる。10月31日に開催された中間期決算発表で明らかにした。
ユナイテッドアローズが自社ECの公式アプリを刷新、OMO推進プラス買い物体験を向上するアプリの特長とは 今回のリニューアルでデザインを全面刷新したほか、「お気に入り登録機能」やマイページ機能の利便性向上を図った。
ビックカメラ、コジマ、ソフマップのグループでEC売上1600億円をめざす中期経営計画 ビックカメラ・コジマ・ソフマップの主要物販3社のEC売上高は2024年8月期の実績では1019億円、2025年8月期は1099億円と予測している。5年で500億円超を積み上げる計画だ。
ビックカメラグループのEC売上は1190億円、EC化率は12.9%【2024年8月期】 ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りなどを合計した金額。ビックカメラの単体EC売上高は前期比51億円減だった。
アダストリアがECモール「and ST」で独自の金融サービス提供を計画。みんなの銀行と金融機能・サービス活用の協議を開始 みんなの銀行にアダストリアのパートナー支店を開設し、銀行口座直結の決済の実現などを計画。独自の顧客還元による付加価値向上を検討する。そのほかポイントの現金化サービスなども検討する。
顧客体験の向上に役立つテクノロジー、企業の導入状況・消費者の利用意向は？ 企業側の導入状況と消費者側が求める水準に多数のギャップが見られた。「セルフ化や無人店舗」は企業側の導入状況を消費者の活用状況が上回った。一方「OMOロイヤルティプログラム」や「パーソナライズド広告・販促」は企業の取り組みに対し消費者の活用や理解が進んでいなかった。
NTTドコモが始める、dポイントがたまるショッピング用ポイントサイト「dポイントマーケット」とは 加盟店は商品単位で掲載ができるほか、「dポイントクラブ」顧客基盤を活用した商品販促ができるほか、マーケティングデータの取得やドコモデータを活用した広告出稿・キャンペーン実施も可能となる。
アダストリアが自社ECサイトの名称を「.st」から「and ST」（アンドエスティ）に変更。自社ECオープン化戦略を加速 「and ST」への改称で認知拡大と自社ECのオープン化戦略の加速を図る。ファンケルをはじめ年内に15のブランドが新たに参画する。
法人向けECモール「NETSEA」がアリババグループのBtoBマーケットプレイス「1688.com」とAPI連携。日本バイヤーの中国商品仕入れを実現 「NETSEA」内に「1688.com」の商品を専門に取り扱うアカウントを開設。NETSEAのバイヤーは国内のNETSEAサプライヤーからの商品仕入れと同じ流れで、中国商品の仕入れをできるようになった。
「Amazon ネットスーパー」が九州でスタート。地場スーパー「マルキョウ」との協業で実現 Amazonが北部九州を地場とするスーパー「マルキョウ」と組み、「Amazon ネットスーパー」が九州初進出を果たした。福岡市と周辺エリアからのスタートとなり、今後順次拡大する予定。
老舗通販ブランド「日本直販」「悠遊生活」の2サイトが「nihonchokuhan」に統合 10月2日に「日本直販オンライン」と「悠遊ショップ」の2つのECを「nihonchokuhan」に統合。存続ドメインは「日本直販オンライン」のドメイン（www.666-666.jp）。新たなポイントプラグラム制度の導入と一部サービスを改定・終了する。
三菱商事・KDDI・ローソン、AI＋DX技術を用いた「未来のコンビニ」への変革に向けた取り組みスタート Pontaポイントが絡むKDDIの有料会員サービスやpovoとの連携を強化するほか、2025年春には店舗業務のロボ化やリモート接客を取り込んだ実験店舗を東京・高輪に2店舗開店する。
ビームスの会員制度「BEAMS CLUB」がリニューアル、その刷新内容は？ 購入金額のみで判定していた会員ステージを購入金額やレビュー投稿といったアクションで得られるマイル数による判定に変更。ステージアップのチャンスが年1回から月1回とする。
「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、初のテレビCM 「北欧、暮らしの道具店」は、近年50代以上の顧客層が増加しており、テレビCMを通じて WEBだけではリーチしきれないテレビの視聴者層に認知を広げたい考え。
消費者はどんなポイントプログラムを求めるのか？ 9割の消費者が「ポイントためている」。クレカのポイントが68.5％で最多 新しいポイントサービスへの参加には「たまりやすさ」「ポイントの有効期限の長さ・自由度」「ポイントの利用先が多い」が重視されることが分かった。
余裕のある配送日の選択率が約6倍になったLINEヤフー「Yahoo!ショッピング」の「ECOくじ」とは 「ECOくじ」は、配達日を最短＋3日以降に指定した場合に「PayPayポイント」10ポイントが当たるという取り組み。ユーザーの３人に1人が「ECOくじ」を利用し、余裕のある配達日指定の選択率は約6倍となった。
ファミリーマート、上新電機、東京スカイツリーなどに導入予定の決済やポイント獲得などが手ぶらでできる生体認証サービスとは 「SAKULaLa」は、生体認証を活用しカードやスマートフォンを用いることなく、手ぶらで決済やポイント獲得などをできるようにするもの。2026年度までにファミリーマート、上新電機、東京スカイツリーで導入開始する予定。
LINEヤフーの「Yahoo!ショッピング」が25周年、最大23.5％のPayPayポイント付与「ヤフービッグボーナス」実施 LINE連携済みのLYPプレミアム会員は9月22+23日は、事前期間の購入＋対象ストア＋PayPayステップ前月達成で23.5％のPayPayポイント付与を受けられる。
【20代＋60代へのEC調査】便利な機能は何？ よく買う商品は？ 便利だと思うことは何？ 年代別のEC傾向の違いを調べるため20代と60代に絞って意識調査を実施。20代と60代では利用頻度や主に購入する商品ジャンルに差が認められた。
通販事業者が導入に失敗・解約したEC関連サービストップは「メール送信」、システム導入で重視するのは「導入や運用のコスト」 通販事業者が導入に失敗・解約したEC関連サービストップは「メール送信」。次いで「サイト内検索」「アンケート」と続いた。「メール送信」の導入失敗理由には、「効果が出なかった」、「利用料が高かった」が2トップ。
オンワードHDが若年層向けアパレル「WEGO」のウィゴーを完全子会社化する狙いとは？ その相乗効果は？ オンワードHDはウィゴーを完全子会社化し総会員数870万人、10～60代の世代バランス取れた顧客基盤形成を図る。ウィゴーの2025年2月期業績は売上高は前期比6％増の約300億円、5期ぶりに営業黒字転換する見込み。
TSIホールディングスが各ブランドのEC基盤を「Shopify」へ移行。「MIX. Tokyo」もリニューアルへ TSIホールディングスでは中期経営計画の一環で現在28％のEC化率を3年後に35％に高めることを目標に掲げている。2025年2月までに現在30超あるECサイトを集約し運営を効率化。2027年2月期には約5億円の収益改善効果を実現させる考え。
アプリ会員3000万人めざすドンキの「新規顧客獲得」「既存顧客の来店頻度向上」に向けた戦略とは majica会員限定の価格戦略やキャンペーン施策が奏功し、PPIHの2024年6月期業績は増収増益を達成。中長期経営計画として、増収増益のけん引役となった会員数の倍増を目指す。
コーセー、コスメデコルテの会員プログラムを刷新。実店舗・ECの顧客情報を一元化 店舗ごとでの購入金額などに応じて特典進呈などを行っていたメンバーシッププログラム「Maison des FLEURS」から、顧客情報を一元化する「CLUB DECORTÉ」に刷新する。
リカバリーウェアのTENTIAL、会員向けプログラム「TENTIAL Club」を開始。オンライン、オフライン両軸で独自マイルを付与 店舗やECでコンディショニングブランドを展開するTENTIALが会員向け制度をスタート。CRMを強化していくなかで、商品購入だけにとどまらず、顧客の日々のコンディショニング意識を高める活動や、健康を思いやるアクションを促す
STORESが「Shopify」構築サイト向けのポイント・顧客管理システム「STORES ロイヤリティ for Shopify」を提供開始 「Shopify」で構築したECサイトとPOSレジを連携し、オンライン・オフラインの顧客情報管理、会員ランク別のポイント制度などを実装できるアプリ
新ロイヤルティープログラムの導入＋安定成長と強固な利益基盤の構築をめざすオルビスの中期経営計画とは 2024年12月期から2026年12月期までの3か年における中期経営計画（中計）では、オルビスはスキンケアを軸にした直販事業の安定成長と強固な利益基盤の構築、未開拓市場へ参入し新しい領域でのトップライン拡大を、戦略に掲げている
ユナイテッドアローズ会員プログラムを刷新、顧客との接点増と関係性強化を狙う新サービス「UAクラブ」とは ユナイテッドアローズは会員プログラムを「ハウスカード」から「UAクラブ」へ変更。 ポイントからマイル＆クーポン制度、全ブランド共通の会員ステージへと変更する
