カンロ、ルームクリップ、POST COFFEE、マドラスなど著名企業の担当者を表彰! 業界で活躍する人から成功のヒントを学べるECイベント【11/19+20@東京】 EC事業で成功している「人」にフォーカスする表彰イベントで、自身の成長のヒントを見つけることができるはず。そのほか、EC識者からノウハウを学べるオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ロボット+人で省人化&生産性向上、TEMUの日本戦略、物流費増加への対応などが学べる【11/19開催@東京】 プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、TEMUなどが登壇! Eコマースにおける物流の役割、事例、最新情報が無料で学べる「EC物流フォーラム」を11月19日(火)に開催
デッカーズ、ハルメク、コロンビアスポーツなど登壇! 顧客体験向上術、SNS連携と顧客コミュニケーションの秘訣などが学べるECイベント【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業成功につながる豊富なノウハウを持つ有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
コーセープロビジョンのリテールDX戦略、史上最多入場者数を達成したJリーグに学ぶマーケティング戦略【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業の実績や豊富なノウハウを持つ担当者や有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
Amazonがクリスマスや年末年始に向け「年末の贈り物セール」。抽選で最大1万ポイントが当たるキャンペーンも Amazonが「年末の贈り物セール」を実施。期間は12月11日(金)18時00分~12月14日(月)23時59分まで。タイムセールや抽選で最大1万ポイントが当たるキャンペーンを行う
【2019年度の健食通販市場】市場規模は5427億円で3.5%増、上位7社の売上1位はサントリーウエルネス、2位はDHC、3位やずや TPCマーケティングリサーチが発表した2019年度の国内通販健康食品市場調査によると、販売金額トップはサントリーウエルネスで923億円。次いでDHCが399億円、やずや181億円、山田養蜂場が171億円、えがおが159億円
「雇用調整助成金」の特例措置は3月以降、段階的に縮減へ。2021年6月までに「リーマンショック時並み」にする方針 2021年2月までの延長を決めた現行の「雇用調整助成金」特例措置を、3月以降は段階的に縮減、リーマンショック時並みの特例とすることを基本想定とする。ただ、感染状況や雇用情勢を踏まえ柔軟に対応する
電話注文できる冊子で来店困難客などとのタッチポイント創出、三陽商会がコロナ禍の消費者ニーズ探るテストマーケ 女性向けブランド「EVEX by KRIZIA(エヴェックス バイ クリツィア)」で、電話で注文できるファッションマガジン「Wings(ウィングス)」を発行。「EVEX by KRIZIA」の全国各店舗から既存顧客などに「Wings」を発送した
ランニング需要増でアシックスのEC売上高が急伸、2020年1-9月期は2倍増の363億円 2020年1~9月期(2020年第3四半期累計)におけるEC売上高は前年同期比2倍増。北米が同149.3%増、欧州が131.4%増と伸び率は2倍を超えている。日本市場は同56.2%増、中華圏は同53.8%増
EC化率2割をめざすデサントのデジタル&D2C戦略 デサントは直営店の出店やEC強化などのD2C(Direct to Consumer)ビジネスを強化している。直販を通じた顧客接点の拡大で、現在10%程度のEC化率を将来的には2割まで引き上げる
「楽天市場」出店店舗が東西に分かれて競う「東西対抗ショップバトル2020」。最大500円オフクーポンも 「楽天市場」の出店店舗が1商品を登録し、東日本と西日本に分かれて売上総額や売上個数で勝敗を競う「東西対抗ショップバトル2020」をスタートする。期間は12月4日(金)20時00分~12月11日(金)1時59分まで
インテリア雑貨メーカーのダルトンがBtoB-ECサイトを開設、「ecbeing」をプラットフォームに導入 インテリア雑貨メーカーのダルトンはが新規で立ち上げた法人向け取引のBtoB-ECサイトは「DULTON WHOLESALE SITE」。クライアントの利便性向上と運用効率化を計り、BtoB事業を円滑化と売上拡大につなげる
「無印良品」の新たな決済手段に自社開発の非接触型オンライン決済「MUJI passport Pay」を導入 無料スマートフォンアプリ「MUJI passport」に非接触型オンライン決済サービス「MUJI passport Pay」を導入。店舗での決済時、顧客が自身のスマートフォン上で決済できるようにすることで、レジでも物理的な接触が減少できるようになる
コロナ禍の年末年始は「家で過ごす時間が長くなる」が5割超、帰省しないは6割超 ジェーシービー(JCB)とナウキャストの国内消費指数「JCB消費NOW」では、全世代で消費行動のデジタルシフトが起きていることが判明。総務省が実施している「家計消費状況調査」ではEC利用世帯(2人以上の世帯が対象)の割合が5割を超えるなど、EC利用が急伸している
ジーユーがベビー服の販売に参入、ネット通販や大型店舗などで「GU baby)」を展開 「GU baby(ジーユー ベビー)」は、ママ・パパへのヒアリングを重ね、「成長の早い赤ちゃんだからこそ、低価格でトレンド性の高い服を購入したい」といった声を商品開発に生かした
直近1年で使ったECモールは「楽天市場」が73.7%、「Amazon」は72.3%、「Yahoo!ショッピング」は46.4% 年齢・男女別に見ると、女性の1位は「楽天市場」で76%、男性の1位は「Amazon」で74%。Amazonは全世代平均で約7割が利用している。「楽天市場」は10代が53%、40代以上は80%を超えており、年齢が高まるほど購入率が高い
企業間の取引で最も多い受注方法はFAXなど「アナログ」が86%、BtoB-EC導入率は14% アイルの調査によると、中堅・中小企業の85.8%が、FAX・電話など転記作業を伴う「アナログ業務」で受注している。企業間取引における受注方法の割合は、FAXが37.2%、電話は16.7%、対面営業が15.6%
YouTubeの影響で商品を買った割合は19~22歳女性で3割超、「化粧・美容品」を購入 「YouTubeの利用実態調査」(対象は全国13~34歳の男女1000人)によると、女性の購入・課金率で最も多かった年齢層は19~22歳で、購入・課金率は36%、購入商品のトップは化粧・美容品
EC強化の人材は「内部スタッフの教育」「外部の専門家を入れる」?。三越伊勢丹が出した答えは「社員の有効活用」 ECの強化などデジタル推進で欠かせないのが人材。要となるECのオペレーションなどについて、三越伊勢丹ホールディングスは「社員を有効活用した方が良いということがこの2年ぐらいやってわかってきた。今はそちらにシフトしている」と言う
ニフティの「セシール事業」買収&ピーク時は売上2000億円を超えた「セシール」の変遷まとめ ディノス・セシールはセシール事業を、新設する「株式会社セシール」(新セシール)に吸収分割で承継。ニフティは新設するニフティ・セシールを通じて、新セシールの全株式を2021年3月1日付けで取得する
ECサイトが利用する広告媒体は2年連続で「Googleショッピング広告」がトップ フィードフォースが実施した「データフィード利用状況調査2020」によると、2020年9月時点で、ECサイトで利用している広告媒体は「Googleショッピング広告」が最多で67.0%が利用しているという
プラットフォーム規制は地方企業の営業活動に悪影響、5年間で売上6.4兆円が損失する可能性も【慶應義塾大学教授が指摘】 慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授のレポート「対デジタルプラットフォーマー規制強化に伴う地方企業への悪影響」によると、デジタルプラットフォーマーへの規制強化が行われた場合、地方企業の売り上げ(デジタル広告経由)が5年間で最大6.47兆円が毀損される可能性があるという
店頭タブレットで商品を選んで決済、商品は自宅に配送する上新電機の新しい買い物提案「スマートショップ(スマショ)」とは 「スマショ」は、専用の注文用タブレット端末を用いて「ネット通販だけでは1人で決められない」といった顧客の不満を解決する「次世代の買い物スタイルを提供するコーナー」。「スマショ」で注文した商品は、そのまま店頭で決済でき、商品は自宅に配送する
アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは 矢野経済研究所は、「セレクトショップブランド」「D2Cブランド」「認知型ブランド」というブランドタイプに分類。デジタルマーケティング戦略を比較した
ECモールの利用経験は9割超。メーカー・ブランド直販は約4割で、不満は「送料が高い」「サイズがわからない」 【ネオマーケティングの調査】これまで利用したこのとある通販サイトは「楽天市場」「アマゾン」などのECモールと回答した割合が94.2%。メーカーやブランドの直販サイトの利用は40.9%。3番目に多かったのは家電量販店で33.1%
マルイやはるやまなど約600店舗でEC商品を受け取れるヤマト運輸の新サービスとは ヤマト運輸と契約した特定ECサイトで購入した商品を、ユーザーの生活導線上の店舗で受け取ることができる新たなサービスを11月24日発送分(11月25日受け取り分)から開始する
楽天市場の「ブラックフライデー」、最大9600円クーポンや買いまわりポイントキャンペーンを実施。11/19 20時スタート 「楽天市場」は「楽天市場のブラックフライデー ポイント最大44倍!」を行う。期間は11月19日(木)20:00~11月24日(火)1:59まで
テレビ朝日が通販・EC事業のイッティを買収 テレビ朝日は通販・EC事業を強化。2020年3月期通販・EC事業の売上高は前期比12.0%増の107億3200万円。コロナ禍の巣ごもり消費により、2020年4-9月期(中間期)の通販・EC売上高は前年同期比24.8%増の62億1900万円と好調に伸びている
ライフがネットスーパー事業で「店頭受取便」&Amazon経由の注文対象エリアを拡大 ライフコーポレーションは2020年2月期に30億円だったEC売上高を、2021年2月期には前期比66.7%増の50億円まで引き上げる。2022年2月期は100億円まで拡大する計画を掲げる
コロナ禍でEC利用はどう変わった? 新規顧客と注文件数は大幅増加、購入単価は横ばい[フューチャーショップ調査] 「futureshop」のフューチャーショップはコロナ禍における2020年7月~9月の消費者によるEC利用状況を調査、それによると注文件数は月平均で66%増、新規顧客は2倍に増えている
西友を日本を代表するOMOリテーラーに。楽天らがウォルマートから株式取得で小売りのデジタル化を加速 ウォルマートが保有する西友の株式について、KKRが65%、楽天が新たに設立する子会社「楽天DXソリューション(仮)」を通じて20%を取得することで合意、契約を提携した
越境ECで何が売れた?インバウンド需要がECに移行した「越境EC世界ヒットランキング2020」 BEENOSは11月10日、「BEENOS 越境EC世界ヒットランキング2020」を発表した。日本から海外、海外から日本の売上げデータを、「東アジア」「東南アジア」「南アジア」「アメリカ」「ヨーロッパ」の地域ごとにランキング形式でまとめた
「PayPayモール」で店舗在庫を表示&購入できる店舗在庫連携の新機能 オンライン上で実店舗の在庫確認、ネットでの申し込み商品を店舗で受け取れたりする「Xショッピング」に、出店ストアの実店舗にある商品を購入して近隣の実店舗や配送で受け取れる新機能を搭載
「Shopify」アプリ活用で集客と物流効率化をめざす! ハックルベリーの安藤氏が登壇【11/12開催の無料ウェビナー】 ハックルベリーが11月12日(木)にオンラインで開催する。「Shopify」での集客アップの方法や物流・配送の効率化などを解説
アリババ「独身の日」で342ブランドが15.5億円以上を売る。輸入ブランドTOP10にヤーマン、花王、資生堂など 阿里巴巴集団(アリババグループ)が運営するプラットフォーム上で販売する中国国内外342ブランドが、11月11日午前0時30分までに1億人民元(日本円で15億5000万円、1元=15.5円換算)以上を売り上げた
国内アパレル総小売市場規模(2019年)は0.7%減。伸びているチャネルは「その他(通販など)」のみ 2019年における国内アパレル総小売市場規模の販売チャネル別では、百貨店が1兆6797億円で前年比6.4%減、量販店は7993億円で同1.8%減、専門店は5兆514億円で同0.3%減、その他(通販など)が1兆6428億円で5.4%増
【最終日も申込受付中】横浜ベイスターズ、Pinterest、良品計画、UCC上島珈琲、コメ兵など登壇のネッ担イベント[11/11の見どころ] 【最終日も当日申込受付中】「ネットショップ担当者フォーラム 2020 秋」は、withコロナ、ニューノーマル時代を見据えた流通・ECビジネス、オンライン接客、越境EC、動画コマースなど盛りだくさんのテーマを用意しています
中国「独身の日」のアリババ競合「JD.com」取扱高は11/11午前0時9分までで約3.1兆円 「JD.com」運営の直販EC最大手「JD.com」を運営する京東集団の取扱高(GMV)は、11月1日から11月11日午前0時9分までで2000億人民元となった
「アリババ」「JD」が1日で約7.4兆円を売った「独身の日」、コロナ禍の2020年はどうなる? アリババグループと、「JD.com」運営の直販EC最大手「JD.com」を運営する京東集団の2019年取扱高(GMV)は、2社合計で4728億元(日本円で7兆3756億円、1元15.6円換算)だった
コメリがめざすEC化率10%のネット通販戦略 コメリの2020年3月期のEC売上高は126億円でEC化率は3.6%。2021年3月期のEC売上高は前期比11.1%増となる140億円、EC化率は4.0%を見込む
ビックカメラがECサイトで“実演販売”を実現したオンライン接客の仕組みとは ECサイト「ビックカメラ・ドットコム」では9月から、ビーモーションが提供するオンライン接客サービス「接客オンデマンド」を導入。コロナ禍で難しくなった店頭の実演販売を、オンライン接客ツールの活用を通じECサイト上で実現している
【当日申込受付中】Instagram、ベイクルーズ、ワコール、C Channelなど登壇のネッ担イベント[11/10の見どころ] 【今日10日も当日申込受付中】「ネットショップ担当者フォーラム 2020 秋」は、withコロナ、ニューノーマル時代を見据えた流通・ECビジネス、オンライン接客、越境EC、動画コマースなど盛りだくさんのテーマを用意しています
【今日からスタート】イケア、b8ta、アダストリア、TikTok、日立などなど登壇のネッ担オンラインイベント[9日のセッション] 【今日9日から3日間にわたって開催】「ネットショップ担当者フォーラム 2020 秋」は、withコロナ、ニューノーマル時代を見据えた流通・ECビジネス、オンライン接客、越境EC、動画コマースなど盛りだくさんのテーマを用意しています
【来週11/9~11開催】良品計画、イケア、横浜ベイスターズ、アダストリア、ベイクルーズ、コメ兵、b8ta、C Channelなど登壇の無料オンラインイベント 【来週開催です!】「ネットショップ担当者フォーラム 2020 秋」は、withコロナ、ニューノーマル時代を見据えた流通・ECビジネス、オンライン接客、越境EC、動画コマースなど盛りだくさんのテーマを用意しています
「ヨドバシ.com」が顧客満足度の高いECサイトで7年連続1位、通信販売は業種平均でトップの満足度 公益社団法人日本生産性本部が発表した顧客満足度調査「2020年度 JCSI(日本版顧客満足度指数)第2回調査」。顧客満足度のトップは「ヨドバシ.com」、2位は「オルビス」、3位は「Joshin webショップ」。4位は「FANCL online」、5位は「DHC公式onlineshop」
ABCマートが始める“リアル店舗での接客”に近い新しいライブコマースとは? パロニムが提供するLIVEストリーミング内にリアルタイムに情報を付加できるサービス「TIG LIVE(ティグライブ)」を導入。スマホとハンディタイプのタグリーダーをBluetoothで接続するだけで「TIG LIVE」を配信することが可能。店舗内外を自由に歩き回りながらロケレポ風の演出もできる
イーコマース事業協会(EBS)定例会 オンライン講演 11/14開催。本誌編集長がイーコマースの未来を語る講演も 「全国ネットショップグランプリ」でグランプリを受賞した「ソムリエ@ギフト」の講演と、EC業界誌編集長が語り合うトークセッション。会員以外も無料で参加可能(申し込みの締め切りは11月14日)。
【ZOZOの2020年中間期】取扱高は16%増の1856億円、1%ポイント還元廃止で約14億円のコスト削減効果 商品取扱高の事業別内訳は、ZOZOTOWN事業が前年同期比7.1%増の1654億1100万円、PayPayモールは87億4400万円、PB事業は同73.6%減の1億8400万円、MSP事業は5億6000万円、BtoB事業は同140.9%増の106億2500万円、その他が1億500万円
【Zホールディングス2020年中間期】ショッピング取扱高は68%増、eコマース取扱高は25%増 ショッピング事業は第1四半期に前年同期比85.9%増の3793億円、第2四半期は同51.3%増の3203億円。ZOZOの連結子会社化や「PayPayモール」の拡大が寄与している
「Shopify」で集客と物流をフル活用し成果を出す方法は?「Flipdesk」を生み出した安藤氏が登壇【11/6開催の無料ウェビナー】 オープンロジが11月6日(金)にオンラインで開催する。Shopifyでの効率的な集客や物流の手間を削減する方法などを解説
「YouTube」「Twitter」「Instagram」ユーザー、購買の動機は「信頼している人のおすすめ」を見るが4割以上 「YouTube」「Twitter」「Instagram」の「ユーザーモチベーション調査」によると、SNSユーザーに対する購入への影響は「信頼している人のおすすめ」が大きく影響している
無印良品の新店舗、コンセプトは「暮らしの全部が揃う店」。「暮らしのサポート」「家づくり」「街づくり」のモノ・コトを提供 無印良品を展開する良品計画が東京・有明にオープンする新店舗がめざすのは「地域住民の人々の暮らしの拠りどころとなること」。暮らしに関する消費者の課題解決、地域との共生供創の実現をめざす、モノの販売にとどまらない店舗として展開する