E-Commerce Magazine Powered by futureshopTikTokのEC機能「TikTok Shop(ティックトックショップ)」とは? 日本での実装に備えて、効果を出すポイントや始め方を押さえておこう!
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは? EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI+データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期(中間期)は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
応募・推薦を大募集中!EC業界で活躍する人物を讃える「ネットショップ担当者アワード2025」 2025年で第3回開催となる「ネットショップ担当者アワード」。EC業界の注目人物にフォーカスし、その活躍を顕彰します。応募・他者推薦を大募集中!ご応募お待ちしています。
BEENOSとワールドグループの合弁会社がファッション越境ECサイト「FASBEE(ファスビー)」をスタート 出店企業は商品データを「FASBEE」と連携すると、120の国や地域へ商品を販売できる。台湾と香港、中国を戦略的重点地域と位置付けた
資生堂初のサブスクECとは? パーソナライズスキンケア「Optune」を展開 ユーザーの肌状態に合わせてスキンケア化粧品を届ける。インターネットに接続した専用マシンを使い、その日の肌状態や気温、紫外線量などに合わせて最適なスキンケア化粧品を調合する
Twitterの買い物への影響は?SNSがきっかけで商品を購入した割合を調査 アライドアーキテクツが、Twitterの企業公式アカウントが消費者の行動や買い物にあたえる影響を調査した「Twitter企業アカウント利用に関する意識調査」を公表した
大塚家具がメディアECをスタート。読み物コンテンツからネット通販へ誘導 インテリアを提案するオウンドメディア「LIFEinTERIOR(ライフインテリア)」を開設。毎月1人にインタビューし、記事を通じて家具やインテリアの商品選びのポイントや、使い方などを読者に伝える
宅配ボックスを設置したら…非対面受取率は0%→30%にUP、再配達率は34%→14%に減少 都内の子育て世帯を対象にした宅配ボックスの実証実験をパナソニック・ライフソリューションズ社が実施し、結果を公表した
アリババの「618商戦」、天猫国際では日本がブランド売上ランキング1位 越境ECプラットフォーム「天猫国際」の売上金額は前年比197%増だった。国・地域別の売上高は日本が1位で、花王、小林製薬、任天堂、ドクターシーラボ、ヤーマンなどの商品が人気だったという
ZOZOがスマホで足の3Dサイズを計測する「ZOZOMAT」をスタート スマートフォンを使って足のサイズを立体的に計測するマット「ZOZOMAT(ゾゾマット)」を無料で配布する。現在は予約を受け付けており、実際の配布は2019年秋以降の予定
「楽天市場」が3年ぶりに1位、Amazonは2位。ネットユーザーが選ぶWebサイトのブランド力ランキング 日経BPコンサルティングが、国内500種類のWebサイトを対象としたブランド力調査「Webブランド調査2019-春夏」を公表した
「渋谷PARCO」のデジタル時代の売り場作り――店頭販売+ECのオムニチャネル型売場 ショールーム機能を高めた11店舗が出店。取り扱い商品を絞り込み、店舗に在庫がない商品はECサイト「PARCO ONLINE STORE」で販売する
ヤマト運輸、「Amazon Alexa」通じて音声で配送日時の確認&変更を実現 「Amazon Alexa」を搭載したデバイスを使い、音声で宅配便の配送日時の確認や変更を行えるサービスを開始。「Amazon Echo」シリーズやAlexa搭載デバイスや、「Amazon Alexaアプリ」をインストールしたスマホで利用できる
ファッションECサイトでカード情報2407件が漏えいの可能性、カード情報入力画面が改ざん ファッションECサイト「ジュニアーオンラインショップ」から最大2407人分のクレジットカード情報が流出した可能性がある。第三者によるサーバーへの不正アクセスにより、ECサイトのカード情報入力画面が改ざんされ、顧客情報が流出した
鏡とモニターを融合したスマートミラー、EC連動など店頭での実体験をデジタル化 動画の撮影や配信、メークシミュレーション、タッチ操作でECサイトへのリンクなどが可能なスマートミラー「actiMirror」をレンタルする。
化粧品通販の新日本製薬が東証マザーズへ上場、調達資金でEC向け広告やスマホアプリ開発など強化 株式上場に伴う調達資金約13億円を、新規事業の創出に向けたスマホアプリの開発や、ECの利用者を増やすためのSNS広告などに使う。
【G20大阪】佐川急便の配送・集荷への影響まとめ――大阪府などで飛脚クール便や指定日配達を中止 6月27日から30日までの4日間、大阪市内への配送では「飛脚ジャストタイム便」「指定日配達サービス」「時間帯指定サービス」を中止。「飛脚クール便」は大阪府と兵庫県、奈良県、和歌山県への配送と、対象地域から全国への配送を中止する
アマゾンがAI+ARを活用したバーチャルメイク機能。ロレアルグループの技術導入で実現 スマホのカメラで撮影した写真や動画どを使い、リップなどの色をバーチャルで試せる。ロレアルグループ傘下のモディフェイス社が持つ人工知能(AI)技術と拡張現実(AR)技術を活用して実現した
サブスクリプションサービスは5627億円市場(2018年度)、消費の変化で今後も拡大の見通し 矢野経済研究所がサブスクリプションサービスの市場動向調査「2019サブスクリプション(定額)サービスの実態と展望」の一部を公表した。
アマゾンが始めた「Amazon Cash」とは? スマホにバーコードを表示し現金でギフト券をチャージ 「Amazon Cash」のバーコードをコンビニエンスストアやドラッグストアなどの店頭レジに提示し、現金を支払うことで、Amazonギフト券の残高として自動的に追加される
ヤマト運輸、24時間365日稼働のセルフ型店舗「クロネコスタンド」をスタート 「メルカリ」や「ヤフオク」の商品を非対面で発送できるほか、宅配ロッカー「PUDO」に収まらない大きな荷物を含めて24時間365日受け取ることが可能
大塚家具がECサイト連動の店舗疑似体験Webコンテンツの第2弾をスタート 約1200種類の照明器具をスマホやパソコンの画面で閲覧し、ECサイト「IDC OTSUKA オンラインショップ」へ移動して商品を購入できる
ZOZOが従業員向けに「オンライン医療相談」。「幕張手当」「ろくじろう」など独自の福利厚生も展開中 従業員向けの産業保健として「オンライン医療相談」「オンライン産業医」「ストレスチェック」を導入。産業保健支援サービスを提供するメドピアの「first call」を活用する
オイシックス・ラ・大地の売上は640億円で純利益は23.8億円&2019年度の成長戦略 主力ブランド「オイシックス」の会員数が伸長したほか、らでぃっしゅぼーやを子会社化した影響もあり、売上高と営業利益は過去最高を記録した
アマゾンがIT導入補助金2019のIT導入支援事業者に認定、Amazonビジネスで購入できるソフトウェアなどが補助金対象 クラウド型で提供されるソフトウェアなど数百種類のソフトウェアが補助金の対象。購入金額が80万以上300万円未満の場合、購入費用の50%相当の補助金を受け取れる
重くのしかかる物流コストの増加……家具ECのベガコーポは増収も配送費上昇で営業赤字 配送会社による運賃の値上げで配送コストが上昇、一部の配送会社が大型商材から撤退したことで物流ネットワークの再構築を迫られた。売上高に対する荷造配送費の割合は3~4ポイント上昇している
KDDIが「+メッセージ」で法人向け公式アカウントサービス開始、「Wowma!公式アカウント」もスタート 携帯電話番号を使ったメッセージ配信機能「+メッセージ」の企業アカウントを提供。企業は自社の顧客に対し、テキストや画像、動画などのメッセージを配信したり、双方向のやり取りをしたりできる
TSIのEC売上は341億円でEC化率20%、中期計画でDtoC事業立ち上げも表明 2022年2月期にEC化率25%超を達成するため、「ブランドEC/オムニチャネルの拡大」「ECネイティブブランドの展開」「ITを活用した新サービスモデルの展開」などに取り組む
ライザップグループ夢展望の売上高は36%増の69億円、2019年度に取り組むことまとめ ナラカミーチェ ジャパンを連結子会社化したことなどからアパレル事業が大幅増収。2020年3月期はサイトリニューアルやモールへの集客強化などに取り組む。
オンワードのEC売上は26%増の255億円、直営の割合は7割超&3か年計画の施策 連結売上高に占めるECの割合(EC化率)は10.6%で、前の期と比べて2.3ポイント高まった。新たに策定した3か年計画では「FtoC」事業の加速を掲げた
通販・ECは競争激化で倒産件数が過去最多、「大手の寡占で業者の淘汰が進んでいる」 帝国データバンクが、2018年度における通販事業者の倒産件数をまとめた「通信販売業者の倒産動向調査(2018年度)」を公表した。
1000億円の取扱高めざすクルーズの「SHOPLIST」事業、今後の施策&2019年3月期の業績まとめ 今期中に注文の大半で配送日数を3日以内に収めるほか、新規顧客を年間100万人ペースで獲得することや、有名ブランドの新規出店を増やす方針を示した。
ユナイテッドアローズのEC売上263億円でEC化率2割&自社ECの運営委託先の変更など2019年度に取り組むこと 3か年計画の2年目にあたる2019年3月期は、物流機能の再編を行ったほか、本部オフィス内や物流センター内に撮影スタジオを設置。自社ECサイトの開発・運営の内製化に向けた準備も進めた
日立物流が従量課金型のEC向け物流プラットフォームセンター「ECスマートウエアハウス」を9月スタートへ 物流センター内の設備や保管スペースなどを複数の荷主が共同で利用することで、個別の初期投資や固定費を抑制する。
「ZOZOARIGATO」終了→自社クレジットカード「ZOZOCARD」を刷新してポイント還元率2.5倍 「ZOZOARIGATOメンバーシップ」は費用対効果が思わしくなかったほか、一部のブランドからの評価が低かったことから終了
ロコンドのEC取扱高は110億円で前期比1.5倍、テレビCMによる認知拡大でアクティブユーザー増加 当期はテレビCMを放送して認知度向上を図ったほか、マガシークとの相互出店契約などを通じて取扱商品の拡充に取り組んだ
ECのインターネット決済代行サービス市場は2023年度に6100億円の予測、2018年度の2倍以上に IT分野の市場調査などを手がけるミック経済研究所が、国内におけるECのインターネット決済代行サービス市場を対象とした「ECにおけるネット決済代行サービス市場の現状と展望 2019年度版」の一部を公表した
バロックジャパンのEC売上は84億円、自社ECは伸長で他社サイトは値引き抑制で利益改善に寄与 2024年2月期までの中期経営計画を策定し、デジタル戦略強化の方針を打ち出した。2024年度までにEC化率を20%に引き上げる方針。
アディダスが仕掛ける体験型&EC連動のブランドコアストアとは 大型スクリーンで映像を流すほか、施設内でスポーツイベントも開催し、ユーザーが集まれる空間にする。オンラインストアで購入した商品を受け取る専用カウンターも3階に設置する。