32ページ目：人気記事ランキング（全期間） | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

プライマリータブ

セカンダリータブ

通販新聞ダイジェスト

【2023年の通販市場予測】半数超が市場は「拡大する」。足元の消費動向は「下がっている」が約6割

通販新聞社が実施した調査では、通販の市場予測で「拡大する」と回答した企業の割合が半数超を占めた。アンケートの調査結果を踏まえて、今後の市場について各社から寄せられた声をみていく

千趣会が「過度なECシフトの見直し」「カタログ起点のアナログ・デジタル連携」進める

通販事業の収益悪化に歯止めを掛けるため、事業規模の適正化や人員削減を図る

オンワードのEC売上は26%増の255億円、直営の割合は7割超＆3か年計画の施策

連結売上高に占めるECの割合（EC化率）は10.6%で、前の期と比べて2.3ポイント高まった。新たに策定した3か年計画では「FtoC」事業の加速を掲げた

ニトリが画像検索機能をアプリに実装へ、アリババグループ開発の「Alibaba Cloud」を導入

スマホで撮影した商品の写真や、スクリーンショットなどの画像を「ニトリアプリ」で読み込み、ニトリの店頭やネットショップで販売されている同一商品や類似商品を検索できる

世帯年収2000万円以上の富裕層はどんな消費行動をする？一般消費者に比べてEC利用率は高い傾向

富裕層は一般消費者と比べてEC利用率が高く、特に「飲料（清涼飲料・アルコール）」や「日用品」では一般消費者より1割以上EC利用率が高いことがわかった。

2020年の化粧品EC市場は3757億円で20％増。2021年は約11%増の4166億円の見込み

化粧品市場全体（2兆7502億円）に占める化粧品EC事業の割合は同4.0ポイント上昇し13.7%。なお、化粧品ECを含む化粧品通販市場は5641億円

家具ECのベガコーポレーションが東証マザーズに上場へ

人員の増強、ブランドの構築、海外販売へのインフラ強化を目的に

ヤマト運輸で山形県のセールスドライバー1人が新型コロナに感染［山形県東置賜郡で集配業務に遅延の可能性あり］

山形主管支店南陽支店が担当するエリアの集配業務は、近隣店所が引き受けて継続する。ただ、宅急便などサービスの提供に遅れが発生する可能性があるという

ヤマト運輸、「宅急便」「宅急便コンパクト」の受取方法に「置き配」を追加（6/10から）

ヤマト運輸の「置き配」で指定できる受け取り場所は、「玄関ドア前」「宅配ボックス」「ガスメーターボックス」「物置」「車庫」「自転車のかご」「建物内受付／管理人預け」「対面」

楽天とShopifyが連携、「Shopify」で「楽天市場」の店舗運営を可能にするサービスを展開

楽天とShopifyは4月7日より、「Shopify」利用店舗が管理画面を経由して「楽天市場」での店舗運営が可能となるサービスを開始した。「Shopify」利用店舗の販路拡大と、米国利用店舗の日本でのビジネス展開を容易にする

宅配便の再配達率は16.0%（2019年4月調査）、前年同月比1.0ポイントの上昇

地方の再配達率は若干前年同月を下回ったものの、都市部および都市部近郊の再配達率は前年同月を上回った

寝具のD2C「コアラ・マットレス」はコロナ禍も成長、2020年売上は4倍に増える見込み

Koala Sleep Japan（コアラスリープジャパン）は記者会見で、新商品「コアラ・ベッドフレーム」などの製品紹介を行ったほか、日本における成長実績や今後の戦略について語った

アマゾンも一部の送料を値上げ、EC事業者は「プライム会員の利用価値が高まる」と指摘

注文金額が2000円以下だった場合、本州・四国は400円に、北海道・九州・沖縄・離島は440円に変更した

苦情・クレーム対応でもっとも許せないのは「たらい回し」

日本労働組合総連合会が「苦情・クレーム」に関する消費者調査の結果を公表

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

Googleが検索順位で「ユーザーエクスペリエンス」重視へ。EC事業者が押さえておくべき5つのポイント

Googleの検索アルゴリズムの変更は私たちに大きな「注意喚起」を与えてくれると考えましょう。変更は6か月後以降になる予定です。来るべきアルゴリズム変更時に備えてUXに取り組み、ユーザーを大切にしているとアピールする時です

SNSのクチコミを見て商品を買う消費者の割合は？ 10代後半女性は約4割

消費者庁が「消費者白書」を公表、10代後半から20代の約3割は友人の投稿・シェアを見て購入した経験

D2Cビジネスで重要なのは「動機」と「希望」。クラシコム青木社長×Takram佐々木氏が語る「ECの未来」【第2回】

デジタル化が加速する「ECの未来」について語る、クラシコム青木耕平社長×Takram佐々木康裕氏×ヤプリ金子洋平執行役員によるパネルディスカッション。その模様を紹介する2回目の記事。テーマはD2C、ブランディング【全3回】

「Shopify」総流通総額が10兆円を突破。「Shopify Japan」1周年で何が変わった？選ばれる理由は？

「Shopify Japan」1周年記念。戦略発表とユーザー企業とのトークセッションを開催

通販新聞ダイジェスト

アマゾンに対抗できる？セブン・アスクル連合のEC協業策――物流・集客スキームは？

生鮮品EC事業「IYフレッシュ」は、「LOHACO」の「ハッピー・オン・タイム」を初めて外部企業に開放するスキームで展開

ロシアのEC市場はどんな状況？露向け越境ECサービス情報&最新の市場動向まとめ

ロシア郵便といつも.が協業。民営化を間近に控えたロシア郵便マーケティング担当者が語る「ロシアEC市場」

ディズニーリゾート来場者向けのスマホECサービス、パーク体験を充実する新アプリとは

来場者はパーク内のほぼすべての商品をオンラインで購入し、自宅などに配送できる

大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ

楽天・三木谷社長が語った「国内EC流通総額10兆円構想」「モバイルとのシナジー」【2022年新春カンファレンス講演要旨】

楽天グループの三木谷浩史会長兼社長が「新春カンファレンス」に登壇。「国内EC流通総額10兆円構想」「楽天モバイルとのシナジー」「コロナ禍の楽天市場」「サステナブル消費への対応」などについて講演した

ZOZOやユニクロおさえ「マガシーク」がアパレルECで最も推奨したいサイト。NPS調査で見える顧客の評価

NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションがアパレルECサイトの「NPS」を調査した

「置き配」の個人情報漏えいリスク低減を目的にヤマト運輸が「EAZY」に二次元コード伝票、EC事業者ではZOZOが導入

二次元コードを使用すると、配送伝票上の個人情報は判別できなくなるため、個人情報漏えいのリスクを低減できる

ニトリの通販売上は33%増の226億円、オムニチャネル化などで成長が加速

ニトリの2017年2月期における通販売上高は前期比33.1%増の226億円

鵜飼智史のBtoB-EC早わかり講座

BtoB ECを始める5つの理由。企業間取引をEC化するメリットとは？

BtoBのECって、どんな理由があって始めるの？（連載第4回）

【EC利用調査】ネット通販で重視するのは「価格」が8割、実店舗との価格差は約39%、配送料などの安さは約37%

「ネット通販で買い物の判断をする際に重要視すること」「購入している商品」「決済手段」「利用頻度」「ネット通販の利用頻度」などを調査した

アダストリアの自社ECサイトがリニューアルで不具合、再開は9月中旬の見通し

8日から続いているメンテナンスが長期化。オンラインショップはWebサイトとECアプリのどちらもメンテナス中で、商品を購入できない

ヤマト運輸、宅急便の運賃値上げ・大口顧客の荷物引き受け量の抑制を正式発表

27年ぶりとなる宅急便の基本運賃値上げ、大口クライアントなどから引き受ける荷物の取扱量抑制といった取り組みを進める

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

AmazonのSEOで成功するための3つの戦略、競合に差をつけて露出を高める方法

効果的なSEOを行えば、大量の商品が並ぶアマゾン内で目立つことができます

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

米Amazonの物流戦略と最新の倉庫状況＆米国EC売上TOP25の倉庫ネットワークの今

Amazonと、その競合企業であるWalmart、Home Depotは、米国の消費者、特に大都市圏の消費者にオンライン注文された商品を当日または翌日に配達できるように新しい倉庫を数多く建設しています

「磯丸水産」がECビジネスに参入、コロナ禍の巣ごもり消費を「自宅居酒屋」で開拓

「磯丸水産」を冠した公式ECサイト「磯丸水産お届けグルメショップ」では、姉妹ブランド「おもてなしとりよし」「いち五郎」「玉丁本店」などの商品も販売する

無印良品が家具専門の月額定額制サブスクリプションEC

「無印良品」のベッド、デスク、チェア、収納家具など、シンプルで汎用性が高く、パーツ交換やメンテナンスができる商品を選定。大きな初期費用を支払うことなく、手頃な月額定額料金で利用できるようにした

通販新聞ダイジェスト

有力アパレルの自社EC強化策――アーバンリサーチ、アバハウス、三陽商会の事例

「ゾゾタウン」などのファッションECモールではなく、自社ECサイトを強化するアーバンリサーチ、アバハウス、三陽商会の事例を紹介

楽天の自社配送サービス、対象エリアを都内14市に拡大

「Rakuten-EXPRESS」の配送地域の国内人口カバー率は約10％に拡大

消費者庁が「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」を解説【オンライン説明会3/18開催】

6月1日に施行する規定のポイントや事業者が対応すべき点などについて、「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」の解説を交えて、事業者に説明する

JTBがアマゾンの「Amazon Pay」を国内旅行予約の決済に導入、パック旅行商品では初

「るるぶトラベルツアー」利用者は、個人情報やクレジットカード情報を入力せずに、国内旅行商品を購入できるようになる

アマゾン、「Prime Now」でココカラファイン、マツモトキヨシ、三越日本橋本店と連携

都内の対象エリアにおける取扱商品は最大7万点以上に。4月18日から

通販新聞ダイジェスト

【2022年市場予測】通販・EC企業約600社に聞いた今年の通販市場。7割が「市場は拡大する」、現状の消費動向は5割が「横ばい」

通販新聞社は通販企業約600社に2022年以降の通販市場の予測、景況感についてのアンケートを実施。73%が「拡大する」と回答しました

ニッセンが他ブランドも扱うファッションECモール｢Alinoma｣、カタログは大幅見直しへ

従来の総合カタログ媒体は大幅に見直し、ネット誘導目的での新たな紙媒体の活用へとシフトするという

掛け軸、絵画などの通販企業のトップアートが破産

負債13億円、売り上げ低迷でピーク時の半分以下に

カード情報漏えいや不正取引の対策でニーズ急拡大の「Amazon Pay」

「Amazon Pay」は、「カート離脱率を改善したい」「CVRを高めたい」「新規顧客を増やしたい」といったマーケティング面の役割のほか、EC事業者からは不正アクセス・不正取引対策としての需要も広まっている

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

EC事業者を狙うAPI攻撃。知っておくべき危険性と対処法

Webサイトやモバイルアプリのユーザーインターフェースに対する従来のサイバー攻撃よりも、さらに危険なAPIへの攻撃。API攻撃に注意するべき理由はたくさんあります。

再配達問題を考えよう！わが社の再配達削減策

再配達はどう減らす？楽天が始める出店者への特別運賃・多様な受取方法の施策とは

楽天と日本郵便の連携強化は、出店者に対する「特別運賃の提供」、「多様な受け取り方法の提供」の2つが主な柱

BtoBtoC-ECで「売り上げは美容室に計上」「商慣習を維持」、美容室専売品を直販するミルボンのネット通販とは

ミルボンは6月1日から、美容室専売品をオンラインで購入できる「milbon:iD」をスタートした。美容室の負担となるサイトの運営や受注、物流業務をミルボンが受託する。販売管理は美容室が行うため、売り上げは美容室に計上される。ユーザーは美容室でカウンセリングを受けた後、好きなタイミングで商品を購入可能