福岡で学ぼう! 決済の切り口で考えるECマーケティング、売れるレイアウト講座【6/27開催】 ECに知見が深い有識者や専門家が、売上アップのヒントにつながる講演を行う「ネットショップ担当者フォーラム 2024 in福岡」を6月27日(木)にオフライン(福岡レソラホール)で開催。5講演すべて無料で聴講できます
九州地方の通販・EC市場の未来、X運用のコツ+ファンコミュニケーション、Pinterest活用法などが学べるECイベント【6/27開催in福岡】 ECに深い知見を持つ有識者や専門家が、事業拡大につながるノウハウを講演するイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 in福岡」を6月27日(木)にオフライン(福岡レソラホール)で開催。5講演すべて無料で聴講できます
【7/24・25】AWS、楽天、TENTIALなど。デジタルコマースに携わる経営者・責任者・担当者向けオンラインセミナー デジタルコマース業界のビジネス/テクノロジーの最新トレンド、ソリューション、ノウハウが集結する2日間
EC業界の“スゴい人”を表彰する「ネットショップ担当者アワード」、自薦・他薦の応募を受付中! EC業界で活躍する人を表彰し、業界発展への貢献をめざす「ネットショップ担当者アワード」。2024年11月開催の第2回表彰にあたり、あなたの応募をお待ちしています!
ビックカメラのクラウドファンディングから一般販売までを一気通貫で支援する「ビックFIRE」とは 「ビックFIRE」は、CAMPFIREのクラウドファンディング「CAMPFIRE」に起案される先進的で魅力的な商品に対し、資金調達からプロモーション(ビックカメラグループの店舗・EC・SNS)までをサポートするプロジェクト
KDDIグループ「au PAY マーケット」の年間優秀店舗1位は「お酒のビッグボス」、2位は「暮らし健康ネット館」 3位は「BEST SHOP AWARD 2020」で2位だった味源が運営する「美味しさは元気の源自然の館あじげん」
TV通販のQVCジャパンのウクライナ支援、スタッフが行った寄付額と同額を上乗せ寄付するマッチング・ギフトなどを展開 企業や団体が社会貢献などを目的に寄付を募り、寄せられた金額に対して企業・団体が一定割合の額を上乗せして寄付する制度
ポケットマルシェとオレンジページが「レシピ作成サービス」を開始。生産者・消費者双方の満足度向上をめざす ポケットマルシェとオレンジページは、生産者に適したレシピを同梱して発送できる「レシピ作成サービス」を開始した
「東京靴流通センター」などのチヨダ、ECサイト刷新やOMO推進でEC売上高を40億円まで拡大する計画 「東京靴流通センター」「シュープラザ」「靴Chiyoda」を展開するチヨダのEC売上高は2021年2月期に7億円、2022年2月期は8億円を見込む
EC売上400億円をめざす大丸松坂屋百貨店、通販サイトの刷新3つのポイント 「大丸松坂屋 ONLINE STORE」としてリニューアルするECサイトのポイントは、「スマホファーストを意識したUI設計」「多様化する顧客ニーズに対応するサービスの強化」「百貨店公式サイトの強みを生かす機能」
ECサイトを改ざんしクレジットカード情報を窃取する「Webスキミング」に注意を! 通販サイト運営者に求められる対策とは 不正スクリプトを読み込ませるようにECサイトを改ざんし、不正にクレジットカード情報等を窃取する「Webスキミング」の手口の一種を確認した
DMからWebへの好意的な遷移方法はQRコード。デジタル化時代の紙媒体活用の今を調査結果に学ぶ 今回の調査におけるダイレクトメール(DM)とは、企業やお店から送られてくる商品・サービス案内が記載されたハガキや封書による通知物を指す
ニトリがEC需要拡大などに対応するため国内物流拠点を再配置、愛知県飛島村と埼玉県幸手市に新物流センター ニトリグループは、店舗の出店加速、ライフスタイル変化に伴うEC需要拡大などの環境変化に対応するため、国内物流拠点の再配置を進めている
ベイクルーズがECサイトの検索機能を強化。特定商品を指定した日時まで検索結果に表示させない機能を実装 ベイクルーズは、公式ECサイト「BAYCREW'S STORE(ベイクルーズストア)」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」の追加機能を実装して実現した
GMOペパボが「カラーミーショップ大賞 2022」を実施。全374ショップがノミネート【一般投票受付中】 「カラーミーショップ」利用ショップのなかから創意工夫を凝らしたショップを発掘、表彰する「カラーミーショップ大賞 2022」を実施。4月8日(金)まで一般投票を受け付けている
小売・ブランドのECサイトが購入の意思決定に与える影響が拡大。ハイブリッド化するショッピングジャーニーまとめ【2022年版】 Criteoは月に1回以上インターネットを利用する日本の消費者1045人にたショッピング動向や広告の好みなどについて調査、レポートにまとめた
音楽用品EC大手サウンドハウスが始める音楽を通じた「まちづくり」「地域活性化」とは サウンドハウスは宮城県牡鹿郡女川町の旧女川中学校跡地を購入。女川町を「音楽のまち」として活性化するため、新倉庫稼働、ショールームのオープンなど新たな事業を展開する
銀行口座からの引き落としでECサイトの支払いができる「口座直結決済」、GMO-PGが9月スタート GMOペイメントゲートウェイが総合決済サービス「PGマルチペイメントサービス」に「口座直結決済」を追加。2022年9月下旬に提供を開始する予定
サンリオ、タカラトミー、EVANGELION STOREなどが“メタコマース”に参入。バーチャルショップが集まる商業施設とは メタバース内の商業施設の名称は「そらのうえショッピングモール」。「そのらうえショッピングモール」は、「ジブリがいっぱい どんぐり共和国」「ウルトラマンワールドM78」「モンチッチショップ」など人気キャラクターショップが集まったバーチャルショッピングモールとなっている
物販系通販は15.4兆円の6.6%増、EC市場は7.6%増の13.6兆円【2022年市場規模予測】 チャネル別の内訳は、ECが前年比7.6%増の13兆5927億円、カタログが同0.4%減の1兆1308億円、テレビ通販は同1.2%増の6134億円を見込んでいる
tensoが海外向け購入サポートサービス「Buyee」と「Buyee Connect」に海外ユーザーの購買データを可視化する「ダッシュボード機能」 タビオが「ダッシュボード機能」を試験導入。「メインターゲット国以外でも購入されている国がわかる、購入単価が想定と異なっているなど、従来は見えていなかった海外での商品需要を具体的に掴むことができた」(タビオ)
EC売上高500億円をめざすパルグループ、2022年2月期は約38%増の328億円 「ZOZO TOWN」が同28.5%増の174億2400万円、自社ECサイト「PAL CLOSET」は同55.3%増の115億5400万円、「その他」が同45.0%増となる39億1100万円
円安対策は56%で実施。対応策は販売価格への転嫁、固定費削減、仕入れ先の変更など 「小売」の円安対応策は、「原材料やエネルギーコスト上昇分の販売価格への転嫁」が30%でトップ。「燃料費等の節約」が22.5%、「固定費削減」が18.8%で続いた。「仕入先・方法の変更」は10%。
値上げ実施・予定企業は64%、個人消費関連は43%。「これまでの価格では利益を維持できなくなった」など悲鳴の声 2022年4月以降1年以内で値上げしたもしくはする予定の企業は43.2%。一方で、受注の失注の恐れなどで企業の16.4%は値上げしたいができない状況にある
東証グロース市場に新規上場するペットヘルスケアECの「ペットゴー」とは ペットゴーは、ペットゴーと連結子会社のペットゴープロダクツの2社でグループを構成。犬や猫といったペットを対象にした食事療法食、総合栄養食、ケア用品、サプリメント、動物用医薬品などを取り扱う
ウサギオンラインがレビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」を導入。ユーザーが商品を検討しやすい環境を構築 ウサギオンラインはファッション通販サイト「USAGI ONLINE(ウサギオンライン)」に、レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」を導入した
円安は「経営にマイナス」が約4割。流通・小売業の多くで「マイナス」の声 日米の金利差から円売りドル買いが進み、円安解消の見通しが立っていない。原材料などの仕入を輸入に依存する業種を中心に円安が経営に影響を与えそうだ
企業を直撃する原油高、原材料価格の上昇、円安進行などのコスト上昇。「価格転嫁できていない」は約7割 東京商工リサーチがコストアップ下における価格転嫁に関するアンケートを実施。「価格転嫁できていない」企業は約7割に、全額転嫁した企業は4.2%にとどまる
消費者庁が「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」説明会の動画をYouTubeに公開 6月1日に施行する規定のポイントや事業者が対応すべき点などについて、「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」の解説を交えて説明している
DINOS CORPORATIONが開発したログイン用アドレス忘れをユーザー自身で変更できる仕組みとは? ログインID(=メールアドレス)が不明・無効な場合でも、顧客自身でログインIDを変更できる仕組みを開発
EC売上約100億円、ブランドサイトとECサイトの統合化などめざす三陽商会の中期経営計画まとめ 2022年2月期のEC売上高は80億円。EC売上高の内訳は自社ECが全体の67%を占める約54億円、ECモールなどの外部売上高は全体の33%を占める約27億円
ジャパネットたかたグループの連結売上は2506億円で過去最高【2021年12月期】 2020年12月期はコロナ禍で通販・EC需要が拡大し、前期比15.8%増と大幅に拡大。コロナ需要は一服したものの、2021年12月期も順調に売り上げは伸びた
Uber Eats Japanと楽天グループがサービス連携。「Uber Eats」で「楽天ペイ(オンライン決済)」が利用可能に Uber Eats Japanと楽天グループは、オンラインデリバリーサービス「Uber Eats」とオンライン決済サービス「楽天ペイ(オンライン決済)」においてサービス連携を開始した
ロコンドのEC取扱高は212億円で3.2%増、売上高は約4%減の98億円【2022年2月期実績】 商品取扱高の内訳は、ECモール事業が168億9500万円(自社ECモールが145億3100万円、他社ECモールが23億6500万円)、自社公式EC支援などのプラットフォーム事業が39億6500万円、その他事業(実店舗、卸など)が3億5800万円
TSIは「脱アパレルOnly」で「ファッションエンターテインメント創造企業」へ。EC売上760億円をめざす中期経営計画まとめ ECの飛躍的拡大に向けた大きな構造改革も進める。その1つとして、EC・デジタルを最優先した戦略・業務体制へのシフトを掲げる
企業が最も注目するのは「Z世代」。ビジネス上の悩み「好みがわからない」「流行の変化が速い」 テテマーチが行った調査によると、企業がビジネス上最も注目している世代は「Z世代(1995年~2009年生まれ)」だった
TV通販大手QVCジャパンのウクライナ支援、スタッフの寄付額と同額を上乗せマッチング・ギフトで103万円を寄付 国連UNHCR協会への寄付金額は、QVCジャパン従業員とQVCジャパンはそれぞれ103万2000円、QVCジャパン利用者から166万6000円
EC売上高800億円をめざすアダストリアの中期経営計画&2022年2月期の実績まとめ アダストリアは2026年2月期を最終年度とする中期経営計画で、サステナビリティと収益性を融合させて連結売上高を2800億円まで拡大する(2022年2月期は2015億円)
北海道、楽天グループ、日本郵政が包括連携協定を締結。北海道の地域課題解決、地域創生に向けた取り組みで連携・協力 北海道、楽天グループ、日本郵政は、北海道の地域課題解決に向けたデジタル実装の推進、地域創生の取り組みなどで連携、協力するため、包括連携協定を締結した
GMOペパボが月額制サービス「制作代行サブスクプラン」。「カラーミーショップ」利用ショップのバナー作成などを行う 「制作代行サブスクプラン」は、ネットショップ運営者が用意したテキスト、画像などの素材レイアウト案などを基に、バナー作成、商品登録などの作業を代行する月額制サービス
アパレル・生活雑貨の中小メーカー7割が卸価格を値上げする方針、理由は「原材料の価格高騰」「海外からの輸送費の上昇」など 仕入販売・小売事業者に対し、2021年12月移行に仕入先から卸価格の改定(値上げ)の連絡があったかをたずねたところ、「値上げの連絡は来ていない」が61%、「値上げの連絡があった」は39%
ニトリの2022年2月期EC売上は横ばいの710億円、EC化率は10.5% 2021年2月期におけるEC事業の売上高は、前期比59.2%増の705億円。コロナ特需が一巡し、2022年2月期は横ばいで推移した
前キューサイ社長の神戸聡氏がCOOに就任、「酵水素328選」のジェイフロンティア 神戸氏は前キューサイ代表取締役社長。ドクターシーラボ時代は商品企画から開発・プロモーションまでのマーケティング戦略の立案、基幹商品以外のブランド、プロダクトラインの育成を担当した
Instagram利用企業に聞いた「活用目的」「課題」「効果」「運用体制」「予算」など Instagramを運用する企業が増え、予算や担当者もつきやすくなったが、「ノウハウや知識が不足している」状態で、成果が出づらい状況に陥ってしまっている企業が増えている
「MakeShop」が「WorldShopping BIZ」とサービス連携。申し込みだけで越境ECがスタートできるように GMOメイクショップが運営する「MakeShop」はジグザグが運営する「WorldShopping BIZ」とAPI連携を開始した
EC売上500億円めざす高島屋、2022年2月期は約9%増の323億円 2020年度(2021年2月期)に前期比60.0%増の297億円だった高島屋のEC売上高。中期経営計画の最終年度となる2023年度(2024年2月期)には500億円まで引き上げる計画