福岡で学ぼう! 決済の切り口で考えるECマーケティング、売れるレイアウト講座【6/27開催】 ECに知見が深い有識者や専門家が、売上アップのヒントにつながる講演を行う「ネットショップ担当者フォーラム 2024 in福岡」を6月27日(木)にオフライン(福岡レソラホール)で開催。5講演すべて無料で聴講できます
九州地方の通販・EC市場の未来、X運用のコツ+ファンコミュニケーション、Pinterest活用法などが学べるECイベント【6/27開催in福岡】 ECに深い知見を持つ有識者や専門家が、事業拡大につながるノウハウを講演するイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 in福岡」を6月27日(木)にオフライン(福岡レソラホール)で開催。5講演すべて無料で聴講できます
【7/24・25】AWS、楽天、TENTIALなど。デジタルコマースに携わる経営者・責任者・担当者向けオンラインセミナー デジタルコマース業界のビジネス/テクノロジーの最新トレンド、ソリューション、ノウハウが集結する2日間
EC業界の“スゴい人”を表彰する「ネットショップ担当者アワード」、自薦・他薦の応募を受付中! EC業界で活躍する人を表彰し、業界発展への貢献をめざす「ネットショップ担当者アワード」。2024年11月開催の第2回表彰にあたり、あなたの応募をお待ちしています!
JP楽天ロジスティクス、神奈川県大和市で「楽天フルフィルメントセンター中央林間」を稼働 JP楽天ロジスティクスは2021年7月、楽天グループの物流事業を承継し、「楽天西友ネットスーパー」の物流センターを除く、物流センターの管理・運営を引き継いでいる
ダイエーが新たなデジタル施策、ECサイトの刷新&POS連動の食事管理アプリを全店展開 ダイエーは2021年度、自社公式アプリの機能強化、多様な決済方法の導入、レジ待ち時間の短縮につながる精算手段の導入、ネットスーパーの店舗数拡大などを進めて
マンションのオートロックを配送業者が解除できるAmazonの「Key for Business」、10都道府県800棟以上のマンションに拡大 10都府県、800棟以上のマンションで「Key for Business」が利用できるようになった。対象地域は、北海道、千葉、埼玉、東京、神奈川、愛知、京都、大阪、兵庫、福岡
オイシックス・ラ・大地と赤ちゃん本舗、売上100億円めざす協業の検討を開始 オイシックス・ラ・大地が運営する食品宅配サービス「Oisix」と「アカチャンホンポ」は、子育てファミリー層の顧客を多く抱えており、ビジネスにおける親和性が非常に大きいと判断した
アダストリアが公式ECサイト「.st」にレビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」を導入 アダストリアは運営する公式ECサイト「.st(ドットエスティ)」に、ZETAが提供するレビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」を導入した
ミウラタクヤ商店の三浦卓也氏、Shopifyなど登壇の無料ECイベント「はじめるネットショップONLINE EXPO 2021」【11/19開催】 「はじめるネットショップONLINE EXPO 2021」はAmazon Pay主催のECイベント。Shopify Japanの講演には、ミウラタクヤ商店の三浦卓也氏、フラッグシップの塩澤耕平氏、Shopify Japanの石田浩平氏が登壇する
2021年の化粧品市場は2.8兆円で3.3%増の予測、コロナ禍の2ケタ減からV字回復 2021年の国内化粧品市場規模は前年比3.3%増の2兆8415億円になる見通し。「高価格帯化粧品」「中価格帯化粧品」「低価格帯化粧品」「スペシャルケア」の市場動向を解説
JR東日本のECモール「JRE MALL」がショールーミング拠点、ネットとリアルの連動による顧客接点を創出 新たなショールーミング拠点は、JR東日本が進める駅は「交通の拠点」を超えてヒト・モノ・コトがつながる「暮らしのプラットフォーム」へと進化する「Beyond Stations構想」の一環
GMOペパボと全国商工会連合が連携し、中小企業・小規模事業者のEC化を支援 ネットショップ作成サービス「カラーミーショップ」は、全国商工会連合会と連携し、中小企業・小規模事業者のEC化を支援する取り組みを実施する
「体験価値の最大化」を図るファンケルのOMO戦略。通販・店舗を使う顧客の継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍 「ファンケルらしいOMOの推進」は、店販・通販の両チャネルを使う顧客は、シングルチャネルのみの顧客に比べて、継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍に達していることが背景にある
ヤマダHDが大塚家具を完全子会社化、ヤマダデンキとの連携やEC・DX投資を強化へ 大塚家具のヤマダデンキ既存店舗での取扱増加、販売網などの相互利用、財務基盤の安定化による新規店舗の出店加速、既存店舗の改装、広告宣伝強化、EC・DXへの投資などを進める
ファンケルが横浜本社でコロナワクチンの職域接種実施、対象は従業員や家族、関係者などの希望者 ファンケルはサステナビリティ方針で掲げた「従業員の健康と安心安全」を踏まえ、国が推進している職域接種の実施を決めた
Instagramがクリエイターのショップ機能、アフィリエイト機能などを拡充 たとえば、アフィリエイト機能の導入。Instagramを活用する企業はクリエイターと協業し、対価を払うための新たな選択肢を得ることができる
Amazon店運営の課題は「集客」。3割が売上向上施策「なにもしていない」、広告運用で5割が「適切な運用方法がわからない」 いつも.が運営する「デジタルシェルフ総研」が行ったEC事業者のSNS活用実態調査によると、3割が売り上げ向上施策を「なにもしていない」と回答した
ダイドードリンコがECサイトを刷新、単品通販・リピート機能など強化の3ポイント マイページに機能追加、1ステップで注文最終画面に遷移などUI・UXデザイン改善とフロント機能強化、オフライン顧客の利便性向上などを実現。ECシステムには「ecbeing」を導入した
越境ECの代理購入サービス「Buyee」が主要越境ECサイトにおける日本から海外への年間流通総金額で1位を獲得 越境ECの代理購入サービス「Buyee(バイイー)」は、主要越境ECサイトにおける海外個人を対象とした日本から海外への年間流通総金額で1位を獲得したと発表
テレビ通販大手の新たな施策。ショップチャンネルは「コト」「体験」の販売、ジャパネットはふるさと納税 ジュピターショップチャンネルは「コト」「体験」などのサービス・コンテンツ商材の販売を拡充。ジャパネットホールディングスは子会社を通じてふるさと納税の展開を始めた
ショップチャンネルが現在5か所の物流センターを集約する新物流拠点を2022年4月に稼働 ショップチャンネルの2019年度(2019年4月~2020年3月)売上高は前期比2.6%増の1634億円で、過去最高を更新。新物流センターの開設は、将来の事業成長に伴う取扱商品数や出荷数の増加へ対応するため
休業者が直接申請できる「休業支援金」の中小企業向け申請期限を7月末まで延長 「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」(休業支援金)の申請期限を7月末まで延長するのは、中小企業向けで申請期限延長の対象は2020年4月~12月の休業分
【父の日】「Yahoo!ショッピング」で「ゴルフ練習用品」が前年比7.9倍の売れ行き 「Yahoo!ショッピング」では父の日ギフトにおける「ゴルフ練習用品」の取扱高が前年比7.9倍と伸長。まくらの調査では、父の日に贈りたいギフトは、1位が「お酒・ビール」で、2位は「食品・スイーツ」。自宅で消費するためのギフト需要が伸びている
資生堂ジャパンが「ワタシプラス」にサイト内検索「ZETA SEARCH」を導入 資生堂ジャパンの「ワタシプラス」は「ZETA SEARCH」導入で、商品名だけでなく、「しみ」「しわ」といった化粧品特有の悩みを軸としたキーワードでの結果表示にも対応した
レディースシューズ「RANDA」がLINEミニアプリ活用、実店舗で新規会員の9割がLINE経由で登録 LINEミニアプリを手軽に導入できるようにするecbeing提供の「ecbeing LINEミニアプリ オプション」導入でLINEミニアプリ活用を実現した
配送費2.3億円減、ロボット導入で作業人員4割減などを実現するファンケルの新たな関西物流拠点とは 「ファンケル 関西物流センター」は、「関東物流センター」から通信販売、直営店舗に出荷する「ファンケル」の荷物量約35%と、グループ会社「アテニア」の全製品を出荷する
「MakeShop byGMO」が「Amazon出品サービス」と連携。自社ECの商品をAmazonマーケットプレイスへ出品可能に ネットショップ構築ASP「MakeShop byGMO」は、Amazonが提供する「Amazon出品サービス」との連携を6月3日から開始した
消費者庁がアフィリエイト広告の規制強化へ、「景表法の適用」など一定の結論を年内に公表 消費者庁はアフィリエイトについて、2021年内に「景表法の適用等に関する考え方」「不当表示の未然防止等のための取り組み」について一定の結論を出すという
デジタル空間上の公園&店舗をバーチャル空間に構築、「新たな顧客体験の創造」をめざすNTT Comと三井不動産の取り組み 全長約900メートルの「Hisaya-odori Park」を、CG(コンピュータグラフィックス)のVR(仮想現実)によりバーチャル空間に再現。「周辺エリアの回遊性の向上」「新たな顧客体験の創造」をめざす
「磯丸水産」がECビジネスに参入、コロナ禍の巣ごもり消費を「自宅居酒屋」で開拓 「磯丸水産」を冠した公式ECサイト「磯丸水産 お届けグルメショップ」では、姉妹ブランド「おもてなしとりよし」「いち五郎」「玉丁本店」などの商品も販売する
「アクションリンク」のアドブレイブが無料CRM診断サービス 無料CRM診断サービス「すぐ分かるCRM診断」は、通販事業者やEC事業者が抱えるリピーター対策の課題について、スピーディーで手軽に課題を特定、解決策を提示する取り組み
青山商事がデジタル化を加速。「デジタル・ラボ」を全国100店導入でOMO型店舗を拡大する中期経営計画 青山商事が掲げた新中期経営計画では、①顧客接点拡大をめざしたDX戦略(OMO戦略・デジタル基盤整備)②成長分野(オーダー/レディス/フォーマル他)――といった拡大戦略を掲げている
高島屋の2023年度にEC売上500億円をめざすデジタル化&中期経営計画 2023年度(2024年2月期)を最終年度とする中期経営計画(中計)をスタートした高島屋。2024年2月期のEC売上目標は500億円
「オリンピック期間中、セール企画は期間外へ」。国や東京都などがオリ・パラ開催中の事業者へ協力要請していること 「セール等販売促進企画の大会期間外への変更」「在庫調整による輸配送日の平準化」などを事業者に要請している
楽天が独自の配送サービス「Rakuten EXPRESS」を終了へ。ラストワンマイルは日本郵便などへ移管、出店者への影響はなし 楽天グループが担っていたラストワンマイルは、資本・業務提携先の日本郵政傘下の日本郵便を中心に、他の配送キャリアへ順次、移行する
ヤフーが「Yahoo!ショッピング」「PayPayモール」出店者に3つの約束「協働」「共有」「協創」を公表 「特定デジタルプラットフォームの透明性及び公正性の向上に関する法律」(透明化法)の施行を踏まえ、取り組みに関する説明ページを公開した
自社再生紙で紙媒体の社内報を発行、「紙の価値」「自然環境」の2視点を社内に啓発 ディノス・セシールからの社名変更・新体制スタートを機に、社内古紙を再生したR100自社再生紙を使用。紙媒体の価値に環境保全視点も加えた社内報としてリニューアルすることにした
ハワイのコーヒー農園見学やワークショップをオンラインで。UCCコーヒー、JTB、BeeCruiseが共同開催 BeeCruiseはUCC上島珈琲、JTBと共同でアジア向けオンラインツアーを実施する。アジア圏のコーヒー愛好家をメインターゲットに、コーヒー農園見学やワークショップを行う
エイベックスのEC売上は37%減の89億円(2021年3月期)、コロナ禍の影響が響く 新型コロナウィルス感染症拡大で、観客を動員するライヴやイベントの中止、延期、規模縮小による開催が相次ぎ、ライヴ・イベントの積極的な開催が困難となったことが影響した
若者がよく利用するSNSはLINEで約8割、FBは約20%。緊急事態宣言中の外出理由は「買い物をする」が7割 新型コロナウィルス感染症防止に関し、若い世代の外出自粛などについて効果的な呼びかけ行うために、意識や行動に関してオンラインアンケート調査を実施した
Visaが提言する3つの消費トレンド&ECビジネスの不正利用対策 Visaによると、不正利用は従来の取引からデジタルコマースに移行。それらに対処するため、決済業界が積極的な措置を講じるよう呼び掛けている
ライブコマースを「視聴したことがある」は12.7%、視聴後に商品を購入した人は5.8% MMD研究所が発表した「ライブコマースに関する利用実態調査」。18歳~59歳の男女5000人を対象にライブコマースの利用状況を聞いたところ、「まったく知らない」が最多で56.8%
ネット通販のスマホ活用&Webサイトの訪問回数は増加、一方で滞在時間は減少傾向【アドビ調査】 アドビが初となる日本市場のデジタル経済動向分析結果を発表。2021年1~3月における日本の消費動向などを分析、調査した
フリマアプリユーザーの56.2%が「売上金はキャッシュレスのまま使う」 フリマアプリ「ラクマ」の調査によると、フリマアプリユーザーの56.2%がフリマアプリの売上金をキャッシュレスのまま利用していることがわかった
「Pinterest」がテレビCM、日本初のブランド広告キャンペーンに女優の中条あやみさんを起用 ビジュアル探索ツール「Pinterest」は2020年、グローバルで1億人を超えるユーザーを獲得し、過去最大の成長を記録。月間アクティブユーザーは4億7500万人を突破した
「コアウェブバイタル」対策で自社ECの表示スピードやUXを改善! ヤフーの喜楽氏が登壇【6/16開催の無料ウェビナー】 ドーモが6月16日(水)にオンラインで開催する。「コアウェブバイタル」の対策方法や各指標の内容について解説
ニトリがVR活用のバーチャルショールームで実店舗のような買い物体験を実現 「ニトリバーチャルショールーム」では、ネットでの購入を希望する顧客、フルラインナップの閲覧を希望する顧客に対し、実際の店内を歩いているかのような臨場感で買い物の楽しさを体験できる場を提供する
「置き配」の個人情報漏えいリスク低減を目的にヤマト運輸が「EAZY」に二次元コード伝票、EC事業者ではZOZOが導入 二次元コードを使用すると、配送伝票上の個人情報は判別できなくなるため、個人情報漏えいのリスクを低減できる