福岡で学ぼう! 決済の切り口で考えるECマーケティング、売れるレイアウト講座【6/27開催】 ECに知見が深い有識者や専門家が、売上アップのヒントにつながる講演を行う「ネットショップ担当者フォーラム 2024 in福岡」を6月27日(木)にオフライン(福岡レソラホール)で開催。5講演すべて無料で聴講できます
九州地方の通販・EC市場の未来、X運用のコツ+ファンコミュニケーション、Pinterest活用法などが学べるECイベント【6/27開催in福岡】 ECに深い知見を持つ有識者や専門家が、事業拡大につながるノウハウを講演するイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 in福岡」を6月27日(木)にオフライン(福岡レソラホール)で開催。5講演すべて無料で聴講できます
【7/24・25】AWS、楽天、TENTIALなど。デジタルコマースに携わる経営者・責任者・担当者向けオンラインセミナー デジタルコマース業界のビジネス/テクノロジーの最新トレンド、ソリューション、ノウハウが集結する2日間
EC業界の“スゴい人”を表彰する「ネットショップ担当者アワード」、自薦・他薦の応募を受付中! EC業界で活躍する人を表彰し、業界発展への貢献をめざす「ネットショップ担当者アワード」。2024年11月開催の第2回表彰にあたり、あなたの応募をお待ちしています!
しまむらのECサイトの決済に「PayPay」導入、グループ約2140店舗での商品受け取りに対応 「しまむらオンラインストア」における2021年2月期の商品受取方法は店舗受け取りが約9割、自宅配送が約1割だった
PayPalが3000億円で買収した日本発の後払い決済「Paidy」とは 「Paidy」は2014年10月にサービスをスタート。「Amazon」「Qoo10」といったECモール、大手EC事業者から中小店舗まで70万店以上の加盟店が利用する
【EC構築ソリューション市場2020年度】市場規模は199億円、占有率でecbeingが13年連続シェア1位 富士キメラ総研が発行する『富士マーケティング・レポート ECソリューション市場占有率』において、ecbeingがECサイト構築ソリューション市場占有率で13年連続1位を獲得したと発表
フューチャーショップがWebプッシュ通知機能「AIQUA LITE」と連携開始 フューチャーショップは、AIテクノロジー企業Appier(エイピア)が提供するWebプッシュ通知機能「AIQUA LITE」との連携を開始した
配送トラブルはどう防ぐ?住所入力ミスの防止策は「目視チェック」が57%、自動化ツール導入企業は約8%のみ 消費者による配送先の住所入力ミスは、配送業者からの問い合せ対応や配達遅延によるクレーム対応といったサポート工数の増加につながっている
ダイエーが鮮魚を最短で注文翌日に届けるEC限定事業、「商品」「アプリ等の会員基盤」「店舗網」を活用 ダイエーは2021年3月から、自社が保有している「商品」「アプリ等の会員基盤」「店舗網」を生かし、鮮度や物量の問題で店舗では販売することが難しい商品のEC販売を始めている
アルコールブランド「CRAFTX」のMOON-XとCAMPFIREが業務提携へ。「CAMPFIRE」を通じてECやブランディングなどを支援 MOON-Xは、「CAMPFIRE」上でクラウドファンディングを展開するビジネスに、製造からマーケティング・物流・EC・ブランディングの一気通貫した専門的な知見を提供する
【Z世代のファッション意識】Instagramは情報収集&検索で1位、通販サイトは検索ツールとしても活用する 「SHIBUYA109 lab」独自ネットワークに所属するaround20(15~24歳)のZ世代を対象に、「Z世代のファッションに関する調査」を実施
青山商事が「洋服の青山オンラインストア」「THE SUIT COMPANY」にサイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入 青山商事は運営する公式ECサイト「洋服の青山オンラインストア」「THE SUIT COMPANY UNIVERSAL LANGUAGE Onlineshop」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した
カシオが台湾の実店舗とECサイトに「STAFF START」を導入し、Web接客を実現 カシオは台湾の店舗とECサイトに「STAFF START」を9月14日に導入。バニッシュ・スタンダードは「STAFF START」の海外対応を同日に開始した
イオンモールが中国EC大手JD系のインドネシア大手EC企業と協業、日系企業の販売支援、実店舗展開、EC販売などを展開 イオンモールの協業先はECプラットフォームを運営するPT Jingdong Indonesia Pertama(JD.ID)。親会社は中国EC大手JD.com(京東商城)
トヨタ自動車、コーセー、サザビーリーグなどが使うビジュアルマーケティングプラットフォーム「visumo」の導入社数400社突破 「visumo」はInstagramの写真や動画をECサイトで活用できる機能などを搭載したビジュアルマーケティングプラットフォーム
エイチームのEC事業「cyma-サイマ-」が初の黒字転換、売上高は過去最高を記録 エイチームは2016年8月に単独事業としてEC事業を新設。2021年4月に設立したエイチームコマーステックが事業を運営している
アルペン、ヒマラヤ、コメリなどが導入する「ネットで注文、店舗で受け取り」できるYahoo!ショッピング向け出品機能とは 実店舗で管理している商品在庫を検索・購入し、店舗で受け取れる「実店舗在庫サービス」への出品機能は、「PayPayモール」出店ストアに向けて提供中。「Yahoo!ショッピング」の出店ストア向けにも提供を始めた
最新のECとD2Cが学べるオンラインイベント「EC JAPAN SUMMIT 2021~間違いだらけのDtoC~」【9/28・29開催】 DINOS CORPORATIONのCECO(Chief e-Commerce Officer)でWACULテクノロジー&マーケティングラボ 研究顧問を務める石川森生氏、オイシックス・ラ・大地の専門役員COCO・奥谷孝司氏、ビームスの執行役員 DX推進室室長・矢嶋正明氏、フラクタの河野貴伸社長、ハックルベリーの安藤祐輔社長らが登壇
【調査】D2C関係者に聞いた「ブランドの世界観やストーリー」「商品開発」「サイト制作」「集客」の課題とは? D2Cビジネスに関わっているもしくは検討している人に対し、「ブランドの世界観やストーリー」「商品開発」「サイト制作」「集客」の課題について聞いた
クレカ不正利用対策強化を目的に、かっことユーシーカードが紹介パートナー契約を締結 ECの利用が進む一方で、クレジットカード番号などの情報を盗まれ不正に使われる「番号盗用被害」が急増。「日本のクレジット統計2020年版」によると、「番号盗用被害」の額は223億6000万円
「ドモホルンリンクル」の再春館製薬所が中国EC市場に進出、「天猫国際」「Wechatミニプログラム」などで販売 中国最大のECモール「天猫国際(Tmallグローバル)」に旗艦店をオープン。「ドモホルンリンクル」の継続購入客に対しては、自社の「Wechatミニプログラム」で7月から、「ドモホルンリンクル」8点を販売している
コロナ禍で市場拡大、食品通販・EC市場は13.1%増の4.3兆円【2020年度】 2020年度の国内食品通販市場規模は、小売金額ベースで前年度比13.1%増の4兆3057億円。チャネル別市場構成比は、ECサイトが39.7%、生協が37.2%、食品メーカーによるダイレクト販売(直販)が16.8%
休業した労働者が生活資金を直接申請できる「休業支援金」の対象期間を11月まで延長 「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」(休業支援金)の申請対象期間はこれまで、9月末までだった。これを11月末まで延長する
ユナイテッドアローズのオンラインの利便性とパーソナライズした接客サービスを融合させた次世代型小売販売とは ユナイテッドアローズは、接客サービスを介さない高額購入者に向け、コンシェルジュによる電話やチャットなどを使ったパーソナル対応を始める
ジャパネットたかたが始めたライブコマース「みんなで買いまショッピング」とは ジャパネットたかたのライブコマースは、ライブショッピング中に購入者を募り、商品購入希望者が目標数に達すると自動的に購入できる仕組みを採用している
生産者と寄附者が直接やり取りできるふるさと納税サービス「ポケマルふるさと納税」スタート ポケットマルシェは、生産者が商品の管理や発送、寄附者とのやりとりを直接行うふるさと納税サービス「ポケマルふるさと納税」をスタートした
EC売上200億円をめざすヒマラヤのEC強化やOMOの実現などを掲げた新中期経営計画 ヒマラヤは中計最終年度となる2024年8月期に、EC売上高200億円、EC化率25.0%をめざす方針。2021年8月期のEC売上高は126億円で、EC化率は20.6%
フェリシモがWebメディア運営のメディアジーンと提携、D2C・EC企業の商品PRからフルフィルまでを支援 商品PR領域をメディアジーンが担い、サブスクリプションやフルフィルメント領域をフェリシモがサポートする
「本気のDX」の進め方をプロが解説! オイシックス・ラ・大地の奥谷氏、オムニチャネルコンサルタントの逸見氏が登壇【10/5開催の無料ウェビナー】 バニッシュ・スタンダードが10月5日(火)にオンラインで開催する。小売業にDXが必要な理由などについて解説
東南アジア・台湾のECプラットフォーム「Shopee」が日本のセラー向けに独自物流サービス、海外への配送でリードタイム削減など 名称は「Shopee Logistics Service(SLS)」。セラーが効率的に商品を海外に発送できるワンストップ物流サービス
民事再生からの事業再建。サン宝石がクラウドファンディング通じて再建資金を募るプロジェクト 民事再生法の申し立てを行い、事業再建中のアクセサリーや雑貨の通販を手がけるサン宝石のクラウドファンディングに、1000万円以上が集まっている
EC支援会社や医薬品EC会社など3社を買収、「酵水素328選」の通販会社ジェイフロンティア 健康食品・医薬品等のEC・通販事業におけるプロモーション施策・CRMの拡充など、事業拡大・競争力強化につなげる
ファーストリテイリング「店舗受け取りサービス」利用率は40%以上、店頭商品を注文・最短2時間で受け取れる「ORDER & PICK」もスタート ユニクロ、ジーユーは 「店舗受け取りサービス」に代表されるOnline to Offline (O2O)施策を強化している
「雇用調整助成金」の特例措置は2022年3月まで延長、厚労省が発表 現行の「雇用調整助成金」特例措置の助成内容は、12月末までとする予定。2022年1月以降の特例措置の内容は11月中に公表するとしている
ビックカメラの連結EC売上は約9%増の1564億円、EC化率は18.8%【2021年8月期】 通期でグループのEC売上高が1000億円を超えたのは3年連続で、過去最高を更新。ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りを合計した金額
休業した労働者が生活資金を直接申請できる「休業支援金」、2022年3月まで延長 「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」(休業支援金)の申請対象期間はこれまで、11月末までだった。これを2022年3月末まで延長する
楽天が始めるネットスーパーのプラットフォーム「楽天全国スーパー」とは?ベイシア、大阪屋ショップの出店が決定 「楽天全国スーパー」は、全国のスーパーマーケット事業者向けに受注管理やオンライン決済などの機能を提供するプラットフォーム
ヤプリがノーコードでCRMを開始できるアプリサービス「Yappli CRM」の提供を開始 ヤプリは、顧客管理、ポイント・電子マネーの発行、アプリマーケティング施策をワンストップで実現する「Yappli CRM(ヤプリ シーアールエム)」の提供を開始した
コロナ禍が広告に与えた影響は?費用対効果はPOP広告など低下、テレビCMや動画広告、ラジオ広告などは向上 費用対効果が低下した広告は、店頭施策や交通広告などのオフライン広告。向上した広告はテレビCMや動画広告、ラジオ広告など
フューチャーショップが移動型店舗サービス「ショップモビリティ」の実証実験に参加。リアルとECの相互送客を実現 フューチャーショップは、住友商事が提供する移動型店舗サービス「ショップモビリティ」の実証実験に参加する。11月1日~7日まで東京・丸井吉祥寺店でイベントを実施
【ZOZOの2021年4-9月期】取扱高は23.6%増の2295億円、営業利益20%増の237億円 商品取扱高は前年同期比23.6%増の2295億700万円。売上高は同14.6%増の762億1200万円、営業利益は同19.5%増の237億9100万円
2020年度のインターネット広告市場は7.4%増の2.1兆円、2021年度はEC市場の成長などで2.4兆円まで拡大すると予測 2021年度は巣ごもり需要など景気回復を背景としたEC市場の成長やユーザーのネット通販利用の増加などで、広告主企業のインターネット広告へのシフトが進むとしている
「実店舗の在庫確認と取り置き」「自社ECとの在庫シェアリング」など実装、ZOZOのOMOプラットフォーム「ZOZOMO(ゾゾモ)」とは? ZOZOは「ZOZOTOWN」とブランド実店舗をつなぐOMOプラットフォーム「ZOZOMO」は、「ブランド実店舗の在庫確認と取り置き」「販売サポートツール」「ブランド自社ECとの在庫シェアリング」の3サービスを提供する
【2020年度】化粧品市場は15%減の2.2兆円。コロナ禍でインバウンド需要が消失、テレワークや外出自粛で国内需要減 2021年度後半からコロナ禍が徐々に沈静化、国内の化粧品需要も徐々に回復し始めている。2021年度の化粧品市場規模は前年度比1.6%増の2兆2700億円と予測する
【EC利用調査】ネット通販で重視するのは「価格」が8割、実店舗との価格差は約39%、配送料などの安さは約37% 「ネット通販で買い物の判断をする際に重要視すること」「購入している商品」「決済手段」「利用頻度」「ネット通販の利用頻度」などを調査した
利用の多いポイントサービス上位は「楽天ポイント」「Tポイント」「Pontaポイント」 SBI生命保険が実施した「ポイントサービスの利用状況に関する調査」によると、利用機会が多いポイントサービスと最もポイントが貯まっているサービス1位は「楽天ポイント」だった