ウェビナーリアル店舗とECの役割、買い物体験はどう変化する？ パルコ林氏、カウンターワークス三瓶氏・竹信氏が語る未来の消費行動【無料ウェビナー8/7】 8/7（金）16時〜、パルコの林直孝氏、COUNTERWORKSの三瓶直樹氏、竹信瑞基氏が「商業施設の未来」について議論する無料ウェビナーを開催する
イベント・セミナー【8/4・5開催】リピート顧客・ファンはどう増やす？ オイシックス・ラ・大地、北の達人など登壇のECイベント（事前質問受付中） リピート客作り、リピートを増やすネットマーケティングのコツ、サブスクリプションECなど、コロナ禍＆withコロナ時代に勝つためのヒントをお届けする10講演を用意しました
ウェビナーオイラ大地・奥谷氏、オプト・伴氏、TSI ECストラテジー元社長・柏木氏が語る「Withコロナを勝ち抜くための小売・EC事業者が取るべき戦略」【無料ウェビナー7/29】 日米の小売り・EC事情に詳しいオイシックス・ラ・大地の奥谷孝司氏、オプトの伴大二郎氏、TSI ECストラテジー元社長で現在はトランスコスモス常務の柏木又浩氏が、Withコロナ時代の日本市場でEC事業者が勝ち抜くためのヒントを解説
単発記事「完成イメージが違う」。サイト＆サービスの開発現場と責任者＆経営側の認識のズレを解消し、ローンチする方法はありますか？ システム開発時、完成イメージが具体化しないまま開発に着手すると、ローンチの遅延や、開発費用の膨張などさまざまなトラブルにつながる。こんな問題を未然に回避し企業のDXを支援するプロトタイプ開発支援サービス「protoTyper」を取材した
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ「1秒の読み込み速度がECサイトの明暗を分ける」――小売事業者はデジタルエクスペリエンスの重要性を理解しよう デジタルシフトに遅れをとっていた企業だけでなく、すべての企業にとって、今があらゆるレベルでデジタル化に取り組むべき時。どのように対応していくかが、今後数年間の小売業の行方を左右することになるでしょう
単発記事デジタル時代の人材＆チーム作りとは――業務をうまく回すためのツール活用、モチベーションが上がる組織作りとは？【後編】 企業のデジタルシフトに知見の深いビービット・宮坂祐執行役員、元EC責任者で現在は人材育成に関する事業を手がけるECマーケティング人財育成・石田麻琴代表取締役による“人材”に関する対談【後編】
単発記事デジタル時代の人材はどう育てる？ 業務をうまく回すためのKPI設計、方法は？――専門家が語る【前編】 企業のデジタルシフトに知見の深いビービット・宮坂祐執行役員、元EC責任者で現在は人材育成に関する事業を手がけるECマーケティング人財育成・石田麻琴代表取締役による“人材”に関する対談【前編】
イベント・セミナーストライプのオムニチャネル戦略は、「EC化率を追わないデジタルシフト」を進めること 2018年にEC化率が10%台に達したストライプインターナショナルは2019年、一転して「EC化率は追わない」という方針に切り替えた。その理由は？
海外eコマースに学ぶ最新のECトレンド Presented by ecbeing小売事業者とEC企業の競争力を高める「デジタルトランスフォーメーション」とは？ 米国では「小売企業でECと実店舗の組織などが切り離されているのは“RED FLAG”（赤旗）である」とも言われている
AI接客でCVR2.5倍、顧客単価1.6倍。東急百貨店がECサイトのオンライン接客導入効果を公表 AI搭載のオンライン接客ツールを活用したところ、AI接客定員と会話を行わない非利用ユーザーに比べ、利用ユーザーのコンバージョン率は約2.5倍、顧客単価は約1.6倍となったという
顔認証のキャッシュレス+AIテクノロジー活用の未来型無人化店舗とは 未来型無人化店舗の名称は「SECURE AI STORE LAB」。最新のAI（人工知能）テクノロジーの活用によって、顔認証によるキャッシュレス決済、無人化による店舗運営を省人化・最適化を実現する実店舗
商品棚で来客属性に適した販促コンテンツ配信、デジタル活用し対面接客をサイネージで代替 商品棚で来客属性に合わせて最適なデジタル販促コンテンツを配信する「コネクテッドシェルフ」をTANA-X（タナックス）とリコーが共同で開発。商品棚の前に訪れた見込み客に対し、年齢や性別など属性に合わせて最適な販促コンテンツをダイナミックに表示する
イオン傘下「スポーツオーソリティ」の新しい売り場作り。「Yahoo!ショッピング」商品が買える次世代型店舗+体験+コンサル販売 イオングループでスポーツ専門店「スポーツオーソリティ」を運営するメガスポーツは、イオンモール幕張新都心アクティブモールの「スポーツオーソリティ幕張新都心店」をリニューアル。商品棚とデジタルサイネージを併設した次世代型店舗「QRECS」の設置、体験型サービスなどを展開
百貨店のECサイトでも進むオンライン接客、東急百貨店がAI搭載のセールスオートメーションシステムを導入 東急百貨店はECサイトに接客対話を実現するAI（人工知能）搭載のセールスオートメーション（SA）システム「SELF LINK」を導入。百貨店で培った店舗接客ノウハウとコミュニケーションAI技術を融合する
イオンがスポーツECサービス事業、オリジナルユニフォーム販売や情報配信アプリなどを展開 スポーツECプラットフォームを展開するドイツのSIGNA Sports United GmbH（SSU）との共同出資会社「イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社」が6月1日から順次、スポーツECサービス事業を開始
コロナ禍でもなくならないBtoB取引の”FAX出社”、購買・営業活動のオンライン化には6割以上が「関心あり」 購買・営業活動をオンラインへシフトしていくことに対する関心を質問したところ、全体の60.3%が「関心がある」（43.9%）または「強く関心がある」（16.4%）と回答した
新型コロナ対策でECなど強化、三越伊勢丹が取り組む3つのデジタル施策 オンライン売上高の計画を上方修正したほか、チャットでスタイリストに相談できるサービスや、スマホで来店予約を行えるサービスなどを導入する。
イオングループのコックス、AIが手持ちの服と商品のコーディネートを提案するアプリを導入 「ファッションテック企業」への変革を進めているコックスは、その一環として「XZ」を導入した。「XZ」はコーディネートAIアプリ事業を行うSTANDING OVATIONが運営するアプリ
イオンがAI活用の「次世代ネットスーパー構想」を公表 英国のネットスーパー企業OcadoSolutionsと日本国内における独占パートナーシップ契約を締結。同社が持つフルフィルメントや宅配のノウハウを生かし、AIやロボティクス機能を活用した次世代型のネットスーパー事業を開始する
イオンモールがテナントのECサイトから自動収集したモール内商品を店舗横断で一括検索できるシステムの実証実験 各店舗会社が運営するECサイトから、商品の画像・概要・価格などの各種情報を自動収集してショッピングモールの商品データベース（DB）を構築。モール内に設置された端末からDBに蓄積された商品を検索できるサービスを提供する
デジタル戦略を強化する青山商事がEC在庫を新設した物流倉庫に集約 「ロジスティクスセンター横浜町田」にはEC在庫を保管する。青山商事はこれまで、「洋服の青山」と「ザ・スーツカンパニー」2業態のEC在庫を、それぞれ別の物流センターに保管していた
ECとリアル店舗を使うユーザーは「洋服・鞄・靴」で33%、「化粧品」が24%【消費者のデジタルシフト調査レポート 2019】 「消費者のデジタルシフト調査レポート2109」によると、インターネットとリアル店舗の両方を利用する消費者が購入する商品は、「洋服・靴・鞄」が33%と最も高く、以下、「玩具」が29%、「化粧品」が24%と続いている
ネットショップ担当者フォーラム 2018 セミナーレポート8期連続増収増益の優良企業「ワークマン」が実践する「データ経営」「デジタルシフト」とは 11月14日（水）に東京で開催するネッ担フォーラムの注目セッションを紹介
