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アダストリアのEC売上は23%増の538億円、EC化率は30.6%。自社EC売上の半数はスタッフのスタイリング投稿経由【2021年2月期】

「.st（ドットエスティ）」を展開するアダストリアの2021年2月期におけるEC売上高は、前期比23.4％増の538億円。EC化率は30.6％。EC化率の内訳は自社ECが約15.9％、モールなどの他社ECは14.7％

「EC・通販関連」の求人数が増加しているアパレル・ファッション業界、ハイクラス人材と未経験者の二極化傾向

2019年12月～2020年2月までの求人数と2020年12月～2021年2月までの求人数を比較すると、「生産管理」「プレス・販売促進」「EC・通販関連」「人事・総務・経理・財務」で前年よりも求人数が増加

「予期せぬ商品に出会える」。アダストリアがECサイト「.st」で始めたショートビデオ接客とは？

ショートビデオ接客はFANATICが提供するオンライン接客ツール「ザッピング」を導入して、実現。「予期せぬ商品に出会う」という店頭のような買い物体験を提供する

バロックジャパンがECサイトにInstagram投稿の動画と画像を活用した新サービス

バロックジャパンがECサイトで始めたのは、インスタライブを活用した動画コマースコンテンツ「VIDEO」、公式Instagramの投稿から購買動線を強化する「PHOTO」コンテンツ

アダストリアが「.st」に導入した、商品質問への回答でポイントを付与する「商品Q&A」機能とは

アダストリアがECサイト「.st（ドットエスティ）」に導入した「商品Q&A」は、アイテム購入前に疑問や不安を持った利用者が質問を投稿すると、そのアイテムを着用している従業員や購入客が質問に回答できる仕組み

「接客は、お客さまという”仲間”を増やす接点作り」。アダストリアがスタッフの“接客力”磨きに力を入れる理由【接客大会を取材】

アダストリアが開いた3回目の「接客大会」。アダストリアの福田三千男代表取締役会長兼社長は、「私はリアル店舗は必要だと考えている。なぜならブランド力を発信できるからだ。接客は、お客さまという”仲間”を増やす接点を作ることだ。たくさん売ることが目的ではない」と接客の重要性を語った

アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは

矢野経済研究所は、「セレクトショップブランド」「D2Cブランド」「認知型ブランド」というブランドタイプに分類。デジタルマーケティング戦略を比較した

国内アパレル総小売市場規模（2019年）は0.7%減。伸びているチャネルは「その他（通販など）」のみ

2019年における国内アパレル総小売市場規模の販売チャネル別では、百貨店が1兆6797億円で前年比6.4％減、量販店は7993億円で同1.8％減、専門店は5兆514億円で同0.3％減、その他（通販など）が1兆6428億円で5.4％増

【ライトオンのEC戦略】モール出店縮小から一転、「Rakuten Fashion」「Amazon」出店など進める

ライトオンは「実店舗を超える過度なセール訴求」の運用や、低収益性を理由に外部のECモールへの出店を縮小していた。一転して、三井ショッピングパークが運営しているECモール「&mall」「Amazon」「Rakuten Fashion」「MAGASEEK」への出店を準備している

バロックジャパンの新たなEC施策。働くパパ・ママ視点で独自ECブランドを展開する「Eコンテンツ開発部」を新設

CSR強化や社員へのサスティナビリティの観点から、子育てと仕事が両立しやすく、働く“パパ”“ママ”が中心となるバロックジャパンリミテッドの部署「Eコンテンツ開発部」は、既存のECという枠にとらわれない独自のコンテンツ開発やEC専業ブランドの立ち上げがミッション

オンワードがECと連動した実店舗「オムニチャネル対応複合ストア」

オンワードホールディングスが展開するECサイトと連動した実店舗は「オムニチャネル対応複合ストア」と位置付け、2021年2月期までに数店舗をスタート。2022年2月期までには数十店舗規模に拡大する予定

【商品開発】アダストリアが販売するアプリで温度調整するウェアラブル衣料「エーウォーマー」とは

ウェアラブル衣料「A WARMER（エーウォーマー）」は、モバイルバッテリー接続のヒートモジュールでウェア内を暖かくするのが特徴。Bluetoothで接続した専用スマートフォンアプリを利用し、37～53度の間で温度調整できる

リアル店ならではのサービスを――アダストリアが店舗で全ブランドを試着予約できる新サービス「.st CONCEPT」開始

「.st CONCEPT」は、約20ブランドの商品をアプリ上で試着予約し、予約した対象店舗で試着や相談ができるフィッティングサービス。ブランドの垣根を越え、予約対象店舗でさまざまなブランドのアイテム試着などをできるようにするのが特長

オンワード、ZOZOのサイズデータ活用のオンライン完結のオーダーメードECを「ZOZOTOWN」で展開

日本人の約95％を包含できる豊富なサイズを展開し、自社による生産プラットフォームを有する「KASHIYAMA」と、ZOZOSUITから得た100万件以上のサイズビッグデータを蓄積し、年間800万人以上（2020年3月末時点）のサイト購入者数を有するZOZOが連携する

オンワードが「ZOZOTOWN」に再出店、コロナ禍で売上5割増のECチャネルの販路を広げる

オンワードグループは、「ZOZOTOWN」ユーザーと親和性の高い11ブランド・13ショップが「ZOZOTOWN」に出店。2019年2月に「ZOZOTOEN」を退店して以来、約1年半ぶりの再出店となる

ユナイテッドアローズ、アーバンリサーチ、SHOPLISTなどが使うサイズ比較ツール｢Virtusize｣が刷新、何が変わった？

オンライン試着ソリューション「バーチャサイズ」が大型アップデートを実施。「パーソナライズ化された体のシルエットとの比較」など4つの刷新点をまとめた

アパレルEC利用者は「ユーザビリティ」「即日発送」「在庫数表示」など総合的なCXを評価して商品を購入する傾向

消費者がECサイトを利用する要因に関して「サイトのユーザビリティ」と回答した割合は7割超でトップ。「分かりやすい商品説明」は6割近くが重視し、「即日発送」「在庫数表示」についても同率の回答となっている

アパレルの商品認知は「店頭・店内の展示」が最多、消費者の7割が「EC購入前に実店舗を利用する」傾向

EC購入前の消費者行動では、「店頭の商品を必ず確認しに行く」「店頭の商品を確認しないときは不安になる」という消費者が全体の7割を占めた

バロックジャパンがEC限定ブランドを実店舗で展開、ららぽーと通販サイト「&mall」でも販売

バロックジャパンリミテッドはEC限定のアパレルブランド「STYLEMIXER（スタイルミキサー）」の国内初となる実店舗を「ららぽーと横浜」にオープン。合わせて、三井不動産グループが運営するららぽーと公式ECサイト「Mitsui Shopping Park ＆mall（アンドモール）」での取り扱いも始める

ロコンドがワールド子会社のファッションウォーカーを買収

「FASHIONWALKER」と「LOCONDO.jp」でクロスセルを行い売上拡大をめざす。買収後は倉庫やITインフラを共通化することで固定費の削減効果を見込む

オンワードのEC売上は333億円で30%増、EC化率は13%に上昇【2020年2月期】

主力子会社のオンワード樫山のEC売上高が10%以上伸びたほか、他のグループ企業の国内EC売上高が2倍以上に増加。EC化率は前の期と比べて2.8ポイント高い13.4%に上昇している

紳士・婦人服のタカキューが進めるEC事業の拡大とDX推進策とは

スマホアプリのアップデートやEC人材の登用、ECと実店舗の連携強化、経営資源のEC事業への投下などを計画している

ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は42%増の約61億円、ショッピングセンターとの顧客ID統合効果などで新規客が増加

子ども服のECを手がけているハートフィールを連結子会社化したことでEC売上高が増加。ショッピングセンター事業とECの顧客IDを統合した効果などでEC事業の新規顧客数が増えている

バロックジャパンのニューリテール戦略、ECやデジタル化施策の進捗と今後の見通しは？

初年度の2020年2月期はオムニチャネル化の推進、ECにおけるユーザーごとのマーケティングの自動化、中国事業のEC取扱商品の拡充などに取り組んだ。2年目以降はビッグデータの蓄積と活用や、アプリを活用した新サービスの提供などを計画している

EC強化のライトオンが「ZOZOTOWN」に再出店、三井ショッピングパークの「&mall」にも出店へ

EC事業の販路を拡大するため、縮小していたECモールへの出店を進めている。集客力のあるECモールから優先的に出店し、会社としての販路拡大や、オンライン上での露出強化を図る。

ファッション企業のECサイト、2～3月度のEC売上は前年を上回る傾向

ファッション企業の2020年2月・3月のECサイト売上状況について調査。全体の傾向は2月3週目を除き、売上高は2019年実績を上回っている傾向が見られた。一方、顧客1人あたりの購入金額を示す客単価は2月3週目以降、2019年を下回っている

ロコンドのEC取扱高は25%増の138億円、EC事業売上高は28%増の66億円

アクティブユーザーと取扱ブランド数が増加したほか、返品率も改善。ショッピングサイト「モバコレ」を「LOCONDO.jp」へ統合した効果もあり取扱高が伸長した

店頭売上が大幅減のアパレル企業、消費者のネットシフトでECは堅調に推移［新型コロナの影響］

帝国データバンクが4月15日に発表したリリースによると、上場アパレル企業の3月度売上高は9割超の企業で既存店・全店ともに前年同月の月次売上高を下回った。一方で、ネット通販は堅調に伸びている

アダストリアのEC売上は436億円で7.6%増、延期のオムニチャネルは2020年秋頃を計画［2020年2月期決算］

2020年2月期の国内EC売上高は7.6%増の436億円。国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.5%で、前の期と比べて0.9ポイント上昇している。

電話対応は休業し問い合わせはチャットボットが24時間対応、アダストリアの［.st］（ドットエスティ）

「配送料について」「ログインが出来なくなった」「ポイントの利用方法」など、仮想エージェントの「コトヨさん」が、顧客からの問い合わせに24時間365日対応する

三井物産グループがアパレルのD2Cを本格スタート、新型コロナの影響でネットに活路

三井物産グループがアパレルのD2Cを本格スタート、新型コロナの影響でネット販売

アパレルのパルがLINE上で会員サービスを提供する「LINEミニアプリ」とは？何ができる？

LINE社が提供するプラットフォーム「LINEミニアプリ」を使い、パルグループのリアル店舗やオンラインストアで実施している会員サービスを「LINEミニアプリ」上で提供する。

ECサイトが約1か月停止したアダストリア、EC売上は10%増の314億円［2019年度3Q］

国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.0%で、前年の同期間と比べて1.4ポイント上昇した。EC化率は5年で約2倍に拡大している

バロックジャパンリミテッドが自社ECと実店舗の在庫を連携、EC商品の店舗決済も

「MOUSSY（マウジー）」など主力ブランドの実店舗と自社ECサイトの在庫データを連携。実店舗の在庫状況をECサイトに表示する機能を導入したほか、店頭にタブレット端末を設置し、ECサイトの商品を実店舗で購入できるようにした

国内アパレル小売市場は9.2兆円でほぼ横バイ。通販などのその他チャネルは1.5兆円で4.2%増［2018年］

矢野経済研究所が発表した2018年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比4.0%減の1兆7945億円、量販店は同3.7%減の8027億円、専門店は同1.0%増の5兆674億円。その他（通販など）は同4.2%増の1兆5,593億円と、専門店チャネルおよびその他（通販など）チャネルが伸長している

オンワードがEC発の新ブランドを投入へ、EC事業の売上拡大図る

2020年2月に公式通販サイト「オンワード・クローゼット」で販売を開始する

ベイクルーズがコンテンツ通じた接客体験を強化、店頭スタッフのコーデ投稿＆ブログを自社ECに集約

実店舗の販売員が投稿したコーディネート画像経由でECサイトの商品ページへ集客する

店舗閉鎖を進めるオンワードのECは好調で2019年度通期は37%増の350億円見込む

業績悪化を受けて国内外の不採算店舗を閉鎖する一方、成長分野であるECやD2C事業に注力し、2021年2月期にEC売上高500億円をめざす

アダストリアがオムニチャネルサービスの導入を2020年以降へ延期。中間期のEC事業は売上202億円で16%増

今年8月に自社EC「.st（ドットエスティ）」のシステム障害が発生したことが影響。ECで購入した商品の店舗受取、WEB上での試着予約、ECで購入した商品の店舗での返品などを予定していた

アダストリアがECサイト「.st」の運営を再開、リニューアルの不具合で1か月超の停止

「.st」は8月5日に実施したリニューアルに伴い不具合が発生。8日からメンテナンスを行っていた。運営再開までに要した期間は1か月超

アダストリアの自社ECサイトがリニューアルで不具合、再開は9月中旬の見通し

8日から続いているメンテナンスが長期化。オンラインショップはWebサイトとECアプリのどちらもメンテナス中で、商品を購入できない

カジュアル衣料品のハニーズHD、EC売上は77%増の18億円。3年後に50億円をめざす

EC化率は前の期の2.2%から3.7%に上昇。フルフィルメントの強化などに取り組み、3年後にEC売上高50億円、EC化率10%をめざす

TSIのEC売上は341億円でEC化率20%、中期計画でDtoC事業立ち上げも表明

2022年2月期にEC化率25%超を達成するため、「ブランドEC/オムニチャネルの拡大」「ECネイティブブランドの展開」「ITを活用した新サービスモデルの展開」などに取り組む

ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は右肩上がり、EC売上42億円でEC化率は14%

2018年8月に自社ECサイトをリニューアルしたことが顧客の増加につながった

バロックジャパンのEC売上は84億円、自社ECは伸長で他社サイトは値引き抑制で利益改善に寄与

2024年2月期までの中期経営計画を策定し、デジタル戦略強化の方針を打ち出した。2024年度までにEC化率を20%に引き上げる方針。

アダストリアのEC売上は16%増の405億円。オムニチャネルの本格展開が今期の重点施策

アダストリア単体に占めるEC売上高の比率は19.6%で前期比3ポイント増。自社EC比率は約9.7%で同1.1ポイント増えた

アダストリアが導入した、販売スタッフの声を商品生産に生かす「STAFF START」のバイヤー機能とは

バイヤーが生産前の商品情報をアプリに投稿し、販売員は商品が「売れそうか、売れなさそうか」を評価する

アパレル販売のTSIグループ、アウトドアブランドのアンドワンダーを買収

TSIグループのインフラを活用し、アンドワンダーのEC事業の環境整備を進めるなど、相乗効果が見込めると判断した

しまむらがネット注文＆店舗受け取りできるアプリ「しまコレ」をスタート

しまむらがスマホで予約した商品を店頭で受け取りできるアプリ「しまコレ」をスタートした。通販できるのではなく予約した商品は受け取り前に店舗で試着ができる。ネットショップとは異なり決済機能が導入されていないため、商品受け取り時に店舗で支払いを行う必要がある。店舗で商品代金を支払った後、送料を負担すれば自宅への配送も可能。オンラインショッピングのようにアプリで商品を見ることができる。