4ページ目：アパレル | Page 4 | ネットショップ担当者フォーラム

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アパレルの商品認知は「店頭・店内の展示」が最多、消費者の7割が「EC購入前に実店舗を利用する」傾向

EC購入前の消費者行動では、「店頭の商品を必ず確認しに行く」「店頭の商品を確認しないときは不安になる」という消費者が全体の7割を占めた

バロックジャパンがEC限定ブランドを実店舗で展開、ららぽーと通販サイト「&mall」でも販売

バロックジャパンリミテッドはEC限定のアパレルブランド「STYLEMIXER（スタイルミキサー）」の国内初となる実店舗を「ららぽーと横浜」にオープン。合わせて、三井不動産グループが運営するららぽーと公式ECサイト「Mitsui Shopping Park ＆mall（アンドモール）」での取り扱いも始める

ロコンドがワールド子会社のファッションウォーカーを買収

「FASHIONWALKER」と「LOCONDO.jp」でクロスセルを行い売上拡大をめざす。買収後は倉庫やITインフラを共通化することで固定費の削減効果を見込む

オンワードのEC売上は333億円で30%増、EC化率は13%に上昇【2020年2月期】

主力子会社のオンワード樫山のEC売上高が10%以上伸びたほか、他のグループ企業の国内EC売上高が2倍以上に増加。EC化率は前の期と比べて2.8ポイント高い13.4%に上昇している

紳士・婦人服のタカキューが進めるEC事業の拡大とDX推進策とは

スマホアプリのアップデートやEC人材の登用、ECと実店舗の連携強化、経営資源のEC事業への投下などを計画している

ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は42%増の約61億円、ショッピングセンターとの顧客ID統合効果などで新規客が増加

子ども服のECを手がけているハートフィールを連結子会社化したことでEC売上高が増加。ショッピングセンター事業とECの顧客IDを統合した効果などでEC事業の新規顧客数が増えている

バロックジャパンのニューリテール戦略、ECやデジタル化施策の進捗と今後の見通しは？

初年度の2020年2月期はオムニチャネル化の推進、ECにおけるユーザーごとのマーケティングの自動化、中国事業のEC取扱商品の拡充などに取り組んだ。2年目以降はビッグデータの蓄積と活用や、アプリを活用した新サービスの提供などを計画している

EC強化のライトオンが「ZOZOTOWN」に再出店、三井ショッピングパークの「&mall」にも出店へ

EC事業の販路を拡大するため、縮小していたECモールへの出店を進めている。集客力のあるECモールから優先的に出店し、会社としての販路拡大や、オンライン上での露出強化を図る。

ファッション企業のECサイト、2～3月度のEC売上は前年を上回る傾向

ファッション企業の2020年2月・3月のECサイト売上状況について調査。全体の傾向は2月3週目を除き、売上高は2019年実績を上回っている傾向が見られた。一方、顧客1人あたりの購入金額を示す客単価は2月3週目以降、2019年を下回っている

ロコンドのEC取扱高は25%増の138億円、EC事業売上高は28%増の66億円

アクティブユーザーと取扱ブランド数が増加したほか、返品率も改善。ショッピングサイト「モバコレ」を「LOCONDO.jp」へ統合した効果もあり取扱高が伸長した

店頭売上が大幅減のアパレル企業、消費者のネットシフトでECは堅調に推移［新型コロナの影響］

帝国データバンクが4月15日に発表したリリースによると、上場アパレル企業の3月度売上高は9割超の企業で既存店・全店ともに前年同月の月次売上高を下回った。一方で、ネット通販は堅調に伸びている

アダストリアのEC売上は436億円で7.6%増、延期のオムニチャネルは2020年秋頃を計画［2020年2月期決算］

2020年2月期の国内EC売上高は7.6%増の436億円。国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.5%で、前の期と比べて0.9ポイント上昇している。

電話対応は休業し問い合わせはチャットボットが24時間対応、アダストリアの［.st］（ドットエスティ）

「配送料について」「ログインが出来なくなった」「ポイントの利用方法」など、仮想エージェントの「コトヨさん」が、顧客からの問い合わせに24時間365日対応する

三井物産グループがアパレルのD2Cを本格スタート、新型コロナの影響でネットに活路

三井物産グループがアパレルのD2Cを本格スタート、新型コロナの影響でネット販売

アパレルのパルがLINE上で会員サービスを提供する「LINEミニアプリ」とは？何ができる？

LINE社が提供するプラットフォーム「LINEミニアプリ」を使い、パルグループのリアル店舗やオンラインストアで実施している会員サービスを「LINEミニアプリ」上で提供する。

ECサイトが約1か月停止したアダストリア、EC売上は10%増の314億円［2019年度3Q］

国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.0%で、前年の同期間と比べて1.4ポイント上昇した。EC化率は5年で約2倍に拡大している

バロックジャパンリミテッドが自社ECと実店舗の在庫を連携、EC商品の店舗決済も

「MOUSSY（マウジー）」など主力ブランドの実店舗と自社ECサイトの在庫データを連携。実店舗の在庫状況をECサイトに表示する機能を導入したほか、店頭にタブレット端末を設置し、ECサイトの商品を実店舗で購入できるようにした

国内アパレル小売市場は9.2兆円でほぼ横バイ。通販などのその他チャネルは1.5兆円で4.2%増［2018年］

矢野経済研究所が発表した2018年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比4.0%減の1兆7945億円、量販店は同3.7%減の8027億円、専門店は同1.0%増の5兆674億円。その他（通販など）は同4.2%増の1兆5,593億円と、専門店チャネルおよびその他（通販など）チャネルが伸長している

オンワードがEC発の新ブランドを投入へ、EC事業の売上拡大図る

2020年2月に公式通販サイト「オンワード・クローゼット」で販売を開始する

ベイクルーズがコンテンツ通じた接客体験を強化、店頭スタッフのコーデ投稿＆ブログを自社ECに集約

実店舗の販売員が投稿したコーディネート画像経由でECサイトの商品ページへ集客する

店舗閉鎖を進めるオンワードのECは好調で2019年度通期は37%増の350億円見込む

業績悪化を受けて国内外の不採算店舗を閉鎖する一方、成長分野であるECやD2C事業に注力し、2021年2月期にEC売上高500億円をめざす

アダストリアがオムニチャネルサービスの導入を2020年以降へ延期。中間期のEC事業は売上202億円で16%増

今年8月に自社EC「.st（ドットエスティ）」のシステム障害が発生したことが影響。ECで購入した商品の店舗受取、WEB上での試着予約、ECで購入した商品の店舗での返品などを予定していた

アダストリアがECサイト「.st」の運営を再開、リニューアルの不具合で1か月超の停止

「.st」は8月5日に実施したリニューアルに伴い不具合が発生。8日からメンテナンスを行っていた。運営再開までに要した期間は1か月超

アダストリアの自社ECサイトがリニューアルで不具合、再開は9月中旬の見通し

8日から続いているメンテナンスが長期化。オンラインショップはWebサイトとECアプリのどちらもメンテナス中で、商品を購入できない

カジュアル衣料品のハニーズHD、EC売上は77%増の18億円。3年後に50億円をめざす

EC化率は前の期の2.2%から3.7%に上昇。フルフィルメントの強化などに取り組み、3年後にEC売上高50億円、EC化率10%をめざす

TSIのEC売上は341億円でEC化率20%、中期計画でDtoC事業立ち上げも表明

2022年2月期にEC化率25%超を達成するため、「ブランドEC/オムニチャネルの拡大」「ECネイティブブランドの展開」「ITを活用した新サービスモデルの展開」などに取り組む

ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は右肩上がり、EC売上42億円でEC化率は14%

2018年8月に自社ECサイトをリニューアルしたことが顧客の増加につながった

バロックジャパンのEC売上は84億円、自社ECは伸長で他社サイトは値引き抑制で利益改善に寄与

2024年2月期までの中期経営計画を策定し、デジタル戦略強化の方針を打ち出した。2024年度までにEC化率を20%に引き上げる方針。

アダストリアのEC売上は16%増の405億円。オムニチャネルの本格展開が今期の重点施策

アダストリア単体に占めるEC売上高の比率は19.6%で前期比3ポイント増。自社EC比率は約9.7%で同1.1ポイント増えた

アダストリアが導入した、販売スタッフの声を商品生産に生かす「STAFF START」のバイヤー機能とは

バイヤーが生産前の商品情報をアプリに投稿し、販売員は商品が「売れそうか、売れなさそうか」を評価する

アパレル販売のTSIグループ、アウトドアブランドのアンドワンダーを買収

TSIグループのインフラを活用し、アンドワンダーのEC事業の環境整備を進めるなど、相乗効果が見込めると判断した

しまむらがネット注文＆店舗受け取りできるアプリ「しまコレ」をスタート

しまむらがスマホで予約した商品を店頭で受け取りできるアプリ「しまコレ」をスタートした。通販できるのではなく予約した商品は受け取り前に店舗で試着ができる。ネットショップとは異なり決済機能が導入されていないため、商品受け取り時に店舗で支払いを行う必要がある。店舗で商品代金を支払った後、送料を負担すれば自宅への配送も可能。オンラインショッピングのようにアプリで商品を見ることができる。