15ページ目：石居岳の記事（人気順） | ネットショップ担当者フォーラム

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全 956 記事の #701 ～ #750 を表示中

【UGC調査】ユーザーの6割が購買行動でUGCを信頼、購入の意思決定に影響が最も高いのは「テキスト」

アライドアーキテクツが実施した調査「生活者のUGCに対する意識調査 2022」。生活者の64.6％が購買行動においてUGCを信頼、購入の意思決定に最も影響を与えるコンテンツ形式は、「テキスト」だった

楽天がスーパーマーケット向けプラットフォーム「楽天全国スーパー」の提供を開始

「楽天全国スーパー」は、全国のスーパーマーケット事業者向けに受注管理やオンライン上の決済などの機能を提供するプラットフォーム

顔認証のキャッシュレス+AIテクノロジー活用の未来型無人化店舗とは

未来型無人化店舗の名称は「SECURE AI STORE LAB」。最新のAI（人工知能）テクノロジーの活用によって、顔認証によるキャッシュレス決済、無人化による店舗運営を省人化・最適化を実現する実店舗

ECに特化したプロ人材1000人以上が複業登録するマッチングサービス「ECのプロ」とは

「ECのプロ」はすべての登録者のスキルを84種類のスキルタグに細分化、実績や強みを可視化している。ECの専門家を、初期費用0円、最短2日でマッチングできるという

【春の小売需要2023】全国的に暖かい春で「季節商品は需要増のタイミングが例年より早い」

ウェザーニューズの流通気象チームの気象データアナリストが、過去の3～5月のGoogle検索数の傾向と気象データの関係を分析、2023年春の気温傾向をもとに季節商品が注目される時期を予想した

LINE「公式アカウント」の登録は「ショッピング」系が約5割、3人に1人が情報から商品購入の経験あり

LINE公式アカウントのどのような情報を見て商品購入やサービスの利用を決めたかについては、クーポンや割引情報が71.2％、キャンペーン情報が65.8％、新商品（サービス）情報が53.6％

新型コロナで消費マインドは2月3週から連続して低下

「消費マインド」の前年同週比を見ると、2019年は10月の消費増税直後に0.92まで下降したが、年末に向けて緩やかに回復。ただ、新型コロナの影響が日本国内で深刻化してきた2020年2月3週目以降は低下し続けている

プレステージ化粧品のNPS1位は日本ロレアル。品質や商品性、企業や商品のイメージ、信頼性がロイヤルティ醸成に寄与

「効果・効能」「自分に合った商品がある」「使い心地の良さ」といった化粧品の品質や商品性に対する評価、「企業イメージ・ブランドイメージの良さ」「商品の信頼性・安全性」といった企業や商品のイメージの良さや信頼性に関連する項目が、ロイヤルティ醸成につながっている

新型コロナで子育て世帯の6割「通販利用が増えた」、物流・配送関係者には感謝「皆さまのおかげで生活できている」

緊急事態宣言後の通販利用の頻度については約61％の人が「増えた」と回答。「それまで通販で購入していなかったが購入するようになったもの」としては、「在宅時間が伸びたために必要になったもの（家具・健康器具・おもちゃなど）」が約44％で最多となっている

【動画調査】ネット動画視聴後に消費アクションを起こす人は57%、ネット視聴メインは66%

ネット動画視聴後に、コメントを書いたり動画内の商品を調べたりするといった何らかの視聴後行動をしたのは全体の57.5%。「ネット視聴メイン層」では66.3%と高く、消費行動に対してアクティブだった

Cookie利用規制で「リターゲティングの効果が悪くなっている」が約7割、対策；解決策は実施・検討しているが68%

近年、オンラインにおけるプライバシー保護への関心の高まりからWebブラウザの閲覧履歴などを保存する「Cookie」の利用を規制する動きが本格化している

千趣会がオークネットと協業、二次流通サービスを通じてベルメゾン会員向けに新しい価値を提供

まずは「ベルメゾン」会員を対象とした買い取りサービスを展開。流通先情報のフィードバックによる循環型社会への貢献の可視化、顧客が次に必要とする商品の買い取り情報に基づいたレコメンドなどに着手していく予定

AI接客でCVR2.5倍、顧客単価1.6倍。東急百貨店がECサイトのオンライン接客導入効果を公表

AI搭載のオンライン接客ツールを活用したところ、AI接客定員と会話を行わない非利用ユーザーに比べ、利用ユーザーのコンバージョン率は約2.5倍、顧客単価は約1.6倍となったという

AOKIのオムニチャネル強化策――店舗購入のみだったパーソナルオーダースーツのECをスタート

Webサイトのリニューアルを行い、自由に生地やオプションの選択・購入まで連動させた購買体験を提供する。オムニチャネル強化策の一環

「Yahoo!ショッピング」の商品を購入できる商品棚とデジタルサイネージ併設の次世代型店舗「QRECS」とは

「QRECS」は、ネット通販とリアル店舗の融合を実現する次世代型店舗。商品棚とデジタルサイネージを併設することで、EC限定商品も、サイズや素材などを実際に体感しながら買い物ができるようにする

トランスコスモスがアイスタイルの中国連結子会社に出資、中国版「Tik Tok」旗艦店出店支援と運営代行サービスを展開

Over The Borderはアイスタイルの子会社。中国の生活者の商品認知・購買に欠かせない存在となりつつあるライブコマースを中心に、美容ブランドの中国向けビジネスを手がける

コロナ禍でBtoC企業の販促予算が増えた媒体は「Web」を上回り「DM」がトップ。BtoB企業では「商談用資料」

「DM」「商談用資料」が「WEB」よりも投資予算が伸びたのは、コロナ禍で在宅期間が長くなったことにより、顧客に直接情報を届ける販促方法の価値が見直されたのではないかと推測

【中小メーカーのDX調査】卸販売のデジタル化は約6割、EC利用者の半数が「売上増加」を実感、約4割が「人材不足」の課題

全国の従業員規模300人以下の物販系中小メーカー勤務者514人に、ラクーンコマースがコロナ禍におけるEC活用・DX推進に関する実態調査を実施した

【チェックリストあり】クレジットカードのEC加盟店向け情報漏えい対策の簡易チェック方法

クイズを進めていくことで、ECサイトにおける漏えい対策で不足しているポイントが簡易に確認でき、クレジットカードのEC加盟店で取るべき対策が理解できる内容となっている

創業103年「富澤商店」の特許AI技術を使った次世代ソーシャルコマース事業とは

富澤商店の次世代ソーシャルコマースは、SNSとコミュニティとECをシームレスにつなげ、一体化した仕組みを構築するのが全体像となる

イケアが原宿店専用アプリ、AR（拡張現実）で商品チェック→ECサイトで購入

IKEA原宿専用のアプリ「IKEA原宿アプリ」では、商品情報内にあるブルーのAR（拡張現実）アイコンをタップし、何もない平坦な場所にiPhoneを向けると、家具を配置したときのシミュレーションが可能。表示した商品を、そのままECサイトで購入することもできる

円安で越境ECにチャンス到来？海外への販路拡大で5割が市場調査中、課題は「言語」「契約」「施策がわからない」

海外への販路開拓のためにすでに「市場調査」を実施する中小企業が多く、「販売代理店の活用」を販売チャネルとして検討する企業が多いことがショッピージャパンの調査で判明した

平均売上成長率354%の秘訣とは。売上拡大につながるECシステムの機能、システム会社選びなどを解説

w2ソリューションのシステム導入企業の平均売上成長率は354%と高水準。導入企業の売上拡大につながっている要因を、マーケティグディビジョンセールスリーダーの桜沢慎哉氏が解説する

アマゾンジャパン、「Amazonサイバーマンデー」を12月6日スタート

12月6日9時から12月9日23時59分まで、今年最後のビッグセール「Amazon サイバーマンデー」を開催する。今年の「サイバーマンデー」は、昨年より7時間延長して87時間実施する

バロックジャパンがECサイトにInstagram投稿の動画と画像を活用した新サービス

バロックジャパンがECサイトで始めたのは、インスタライブを活用した動画コマースコンテンツ「VIDEO」、公式Instagramの投稿から購買動線を強化する「PHOTO」コンテンツ

クックパッドが生鮮食品EC「クックパッドマート」で始める「産直アウトレット」とは

未利用魚など規格外のサイズやキズなどで値段がつきにくい、1回の収穫・漁獲量が一定の出荷量に満たない、鮮度が落ちやすいなどの事情で既存の流通網・販売網での販売が難しい食材などを扱う

ハンガーやビーコンで顧客の行動をデータ化、「実店舗でもECと同様のパーソナライズ体験」に挑むTSIの取り組み

ハンガーに装着したセンシングデバイス、「姿見」「試着室」に設置したビーコンなどから、顧客の行動情報や商品に対する興味度を把握する

ロングテール品の在庫化で販売機会ロス低減をめざすアスクルのカスケード型発注。Amazonも採用する仕入れの仕組みとは？

カスケード型発注は、消費者からの注文予測量をベースとしたアスクルからの商品発注量、納品希望日にサプライヤーの納品が困難な場合、当該商品を別のサプライヤーへ自動的に発注（カスケード発注）するプロセスのこと

H&Mは消費税10%の引上げ後も値上げせず、増税分は自社で吸収

10月1日に予定されている消費税10％への引き上げ後も値上げをしないことを発表。従来の税込みによる価格帯は変更せず、増税分は自社で吸収する

ファッションECサイト「SHOPLIST」が郵便局での商品受取でポイント還元、日本郵便とタッグで再配達削減

ファッションECサイト「SHOPLIST.com by CROOZ」(SHOPLIST)で購入した商品を最寄りの郵便局で受け取ると、「SHOPLIST」内で利用できるポイントを還元するサービスを開始した

Withコロナ時代は“地域密着型ポップアップストア”出店で攻めるドゥクラッセ、コンセプトは「密を避けてゆったり買い物」

DoCLASSE（ドゥクラッセ）の地域密着型ショッピングモールへの出店は、新型コロナウイルス感染予防に配慮するのが目的。“密を避けてゆったり買い物をしたい”という消費ニーズに対応する

物流コスト削減は複数の拠点で商品配送を。スクロール360が分散出荷サービスを開始

ソリューション事業を手がける子会社のスクロール360が通販事業者向けに、「分散出荷サービス」の提供を開始する

富士フイルム子会社、ユーキャン、ABCマートなどのECサイトで顧客情報が漏えいした原因は？

共通するのは、ショーケースが提供している入力アシストサービスのシステムを利用していること。ショーケースの入力アシストサービスのシステムが、第三者による不正アクセスを受けてソースコードの改ざんが行われたという

デジタル戦略を強化する青山商事がEC在庫を新設した物流倉庫に集約

「ロジスティクスセンター横浜町田」にはEC在庫を保管する。青山商事はこれまで、「洋服の青山」と「ザ・スーツカンパニー」2業態のEC在庫を、それぞれ別の物流センターに保管していた

ECや通販での購入後の連絡受取手段はメールが72%。ECアプリのインストール済は5割

エルテックスの調査結果によると、通販やEC事業者からの情報経路はメールが72.3％で、この傾向は単一回答でも同様（Eメール、62.1％）。SNSの「LINE」や「SMS（ショートメッセージ）」がその他ツールとして上位となったが、紙媒体の「DM」が複数・単一双方とも2番手につけている（単一回答の情報を受け取らないは除外）