江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる！ 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日（木）に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー＋交流会【5/27＋28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開！ 交流会ありのリアルセミナー【5/27＋28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
コーセーやキーコーヒーなどの事例に学ぶCX改善、ショート動画活用でCVR2倍事例、「Amazon Pay」10年の進化などが学べる懇親会ありのイベント【5/27＋28開催】 EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
楽天、Open AIと通信業界に向けた最先端のAIツールを共同開発 OpenAIは2023年に楽天グループのAI分野における戦略的パートナーとして参画。最先端のAI技術の活用を通じ、ECにおける購買活動に革命をもたらし、世界中の人々へ新たな価値を創出すると発表している
中古品二次流通のオークネット、酒買取販売のJOYLABと「ブランディア」のデファクトスタンダードをBEENOSから買収 デファクトスタンダードはブランドやアパレルの買い取り販売サイト「ブランディア」を運営。JOYLABは酒類の買い取り販売や資産管理アプリの運営などを手がけている
新日本製薬、生成AIで広告クリエイティブを制作。マーケティング施策のPDCA高速化＋コストと手間の削減を狙う 画像生成AIを活用した広告クリエイティブ制作の効率化・高度化のPoCを開始。まずは、化粧品広告のラインバナー用の商品画像生成からスタートする
ネット上で悪評・クレームが多い業種、通販が1位。その理由や、不満の内容とは？【2023年下半期調査まとめ】 調査結果によると、ネット上で悪評やクレームが書かれている業種は無店舗小売業（=通販）が最も多い。不満の具体的な内容や原因を押さえておこう
【楽天の2024年新生活トレンド予測】「令和タイパ商品」「防災グッズ点検」「インテリアAR機能」などがキーワードに 「タイパ家電」や、「インフレ対抗消費」として家電、スマートフォン・タブレットのリユース品などの需要が高まっているという
日本全国への翌日配送をめざすANAの航空便輸送＋EC物流とは？「早く」「安く」「ムリなく」輸送を実現する取り組み 「物流2024年問題」でEC事業者による翌日配送ができなくなった、主に関東地区発、中国・四国地方の岡山以西の荷物を翌日配送できるようにするという
「東京マラソン2024」（3/3開催）で都内の一部地域宛て荷物の配送に遅延の可能性 高速道路の一部入口や一般道路で交通規制が行われる。交通規制の対象は新宿区、千代田区、中央区、台東区、墨田区、江東区、港区、文京区
LTVを最大化させる集客手法、購入率アップ施策、物流ノウハウを学べるオンラインセミナー【3/14開催】 ジェイフロンティア、スクロール360、SAKIYOMIは3月14日（木）に「集客、物流、購入率UP」をテーマにしたオンラインセミナーを開催する
アマゾンの「Amazon 新生活SALE」は3/1（金）9時から開始。100万点以上の商品がセールに セール期間は3月1日（金）9時00分～3月5日（火）23時59分。最大10%ポイント還元キャンペーンやネットスーパーのセールなども実施する
「Qoo10」の2割引きクーポンなど提供のセール「メガ割」3/1～12に開催、川口春奈さん出演の新テレビCMも放映 「メガ割」には多くの買い物客が殺到する。セール期間中における高速で安定的な決済処理を実現するために、Adyenのグローバル決済プラットフォームを導入した
「最大70%割引」「最大25.5％のポイント付与」。Yahoo!ショッピング内の「超PayPay祭」は3/1スタート セール期間中は割引価格で買い物できるほか、「PayPayポイント」もたまりやすい。「タイムセール」も合わせて実施する
日本郵政とJR東日本が連携、鉄道＋郵便の車両輸送など物流コラボや地域事業創造など 日本郵政グループが掲げる中期経営計画「JPビジョン2025」、JR東日本グループのグループ経営ビジョン「変革2027」の推進を加速する
「ロコンド」のジェイドグループがマガシークを買収、取扱高600億円のファッションECグループを形成 マガシークはジェイドグループと伊藤忠商事との共同運営会社（78%がジェイドグループ、22％が伊藤忠商事）になる
産直アプリ「ポケットマルシェ」の大型セール「ポケマル収穫祭」が3/1からスタート。最大1000円分の送料オフクーポンを配布 セール期間は3月1日（金）～3月31日（日）。購入商品1点につき5円を生産者の支援金として活用する施策も実施
「フリマ・ネットオークション」は34%が利用経験あり、「トラブル経験あり」は22.6% MMD研究所とTRUSTDOCKが実施した「オンライン上での個人間取引サービスに関する調査」によると、オンライン上での個人間取引サービス利用時に重視したことトップは「提示された価格」
「Qoo10」がライブコマース専用スタジオを渋谷に開設。1回の配信で1億円を売り上げるケースも 米eBayの日本法人eBay Japanは、グローバルで初めてのライブ配信スタジオを国内に開設した。配信のほか、「Qoo10」の中心顧客層であるZ世代と直接交流できる場としても展開する
「楽天トラベル スーパーSALE」が3/4からスタート。テーマパーク割引、夏休み向け早期予約特典などを用意 「楽天トラベル」は3月20日までのセール期間中、テーマパーク、ゴールデンウイーク、夏休み向けなど、早期割引で予約できるさまざまなクーポンを展開する
「楽天市場」の「楽天スーパーセール」は3/4の20時にスタート。「半額タイムSALE」「ポイント付与アップ」などを展開 「楽天市場」は3月4日夜から3月11日までスーパーセールを開催。割引価格での販売や、最大45.5倍のポイント付与などを予定している
コメリが公式ECサイト「コメリドットコム」にレコメンドエンジン「ZETA RECOMMEND」を導入 「ZETA RECOMMEND」導入でおすすめ商品・売れ筋ランキングを表示、サイト内機能の充実化を実現した
カウネットが法人向けに始めた、購入品とレンタル品を組み合わせて提案するオフィス家具のレンタルサービスとは オフィス環境では初期費用の削減や廃棄物処理の手間を軽減したいというニーズの拡大、サステナビリティの観点において利用可能な什器を短期間で廃棄することの懸念が広がっており、カウネットはこうした環境に対応するレンタルサービスを始めた
イングリウッド、冷凍おかず定期便サービス「三ツ星ファーム」のモバイルアプリの提供をスタート 2023年6月にモバイルアプリの開発に着手、2024年1月から2か月間の試用期間を経て3月1日に本格提供を始めた
わかさ生活、2つの機能性表示を持つというサプリメント「ブルーベリーアイ Wの効果」を開発 わかさ生活は、「Wの機能性表示を持つサプリメントとして、『ブルーベリーアイ Ｗの効果』を販売し、現代を生きる幅広い年代の目の悩みをサポートしていく」としている
ライフコーポレーションの2024年2月期EC売上は40%増の200億円 ライフコーポレーションのネットスーパー売上高（EC売上高）は、自社のライフネットスーパー」と、Amazon上のライフネットスーパーの合計売上高
そごう・西武が公式通販サイト「e.デパート」にハッシュタグを表示。回遊性向上や商品との出会い創出をめざす 公式通販サイト「e.デパート」に、ハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」を導入して実装した
KDDIグループのECモール「au PAY マーケット」、住所や本名を知らなくてもURLでギフトを贈れるサービスを開始 auコマース＆ライフは、運営するECモール「au PAY マーケット」で、誰でも手軽にギフトを贈れる機能の提供を始めた。住所情報が本名がわからなくても贈れる点に強みを持つ
ファンケルが「送料無料」表示を見直し。「送料はファンケル負担」「送料当社負担」へ切り替える理由 会報誌、広告などで掲載している「送料無料」表示を、5月8日から「送料はファンケル負担」もしくは「送料当社負担」に切り替える
ファッションECの「SHEIN」、キャッシュレス決済サービス「PayPay」を導入 「SHEIN」は、シンガポールに本社を置くSHEIN Groupが運営するファッション＆ライフスタイルの総合ネット通販サービス
取扱高8000億円をめざすZOZOの今後の事業拡大方針とは 2024年3月期の商品取扱高（同）は前期比7.1%増の5369億円。中長期目標となる8000億円の達成には、前期比で49.0%の増加が必要となる
「Amazon Pay」月額固定費無料がもたらした効果とは？ 「Amazon Pay」経由の決済額は2倍、導入店舗数は約4倍 ECサイト構築サービス「カラーミーショップ」では、2023年10月2日から「Amazon Pay」の月額固定費無料化をスタート。開始から約半年が経過し、店舗における変化、開始に至った経緯などをGMOペパボの寺井秀明氏とアマゾンジャパンの永田毅俊氏に聞きました
リカバリーウェアのTENTIAL、会員向けプログラム「TENTIAL Club」を開始。オンライン、オフライン両軸で独自マイルを付与 店舗やECでコンディショニングブランドを展開するTENTIALが会員向け制度をスタート。CRMを強化していくなかで、商品購入だけにとどまらず、顧客の日々のコンディショニング意識を高める活動や、健康を思いやるアクションを促す
「デジタル班」設置で規制・法執行を強化する消費者庁、「積極的な法執行」「最終確認画面の重要性の認識向上」に取り組む 消費者庁は消費者に対しての注意喚起、事業者に対する法令遵守意識の啓発を図るため、これまでの執行件数やその内容などを公表した
アダストリアがイトーヨーカドーと協業、新ブランド「FOUND GOOD」をECと実店舗で本格展開 アダストリアは、成長戦略の1つに「新規事業の拡大」」を掲げ、アダストリアが持つノウハウやバリューチェーンの強みを外部の企業・地域・団体などへ提供するビジネスプロデュース事業をスタートしている
【2030年予測】マーケティングキーワードは「居・食・獣」。「イエナカ」の進化、変わる食事の概念、ペットにもコト消費など 2030年のマーケティングキーワードは、「衣・食・住」ならぬ「居・食・獣」に設定
ゴルフ用品のリユース大手ゴルフ・ドゥ、越境ECに進出、海外ファン獲得を推進 ゴルフ用品の二次流通大手ゴルフ・ドゥは、2023年から力を入れてきた国内でのEC強化に加え、2024年4月から海外販路拡大にも乗り出した
店頭のデジタル体験は何を重視？ 若者層は「OMO体験」「タイパ」、中高年は「コスパ」「決済体験」 人手不足やDXが進むなか店頭での「より良いお買い物体験」も多様化している。アプリで提供するべきユーザー体験を調査する目的で調査を実施した
日本トイザらスがベビー用品のデリバリー、東京、大阪、札幌の3店舗でスタート フードデリバリーサービス「Wolt（ウォルト）」を運営するWolt Japanのデリバリーサービスを導入、日本トイザらス初のデリバリーサービスを実現した
【2024年母の日】ネット通販で買うは43.2%。贈りたいモノの1位は「食品・グルメ」で23.2%、節約志向から「プチ贅沢志向」に 2024年の母の日は5月12日（日）。購入場所は近年の実店舗回帰の傾向が進むと見られるが、依然としてインターネット通販を選ぶ人が最も多い
リピート購入したくなる同梱物は1位「割引クーポン」、2位は「挨拶状・お礼の手紙」、離反に直結するのは「アンケート」 調査を実施したディーエムソリューションズは、「同梱物は生活者へのイメージアップにおいて有効であることがわかった。『挨拶状・お礼の手紙』は工夫次第で、低コストで顧客のLTV向上に寄与することからオススメの同梱物」とまとめている
オンワード樫山がOMO型店舗戦略を加速、全国137店舗へ拡大 オンワード樫山は2024年春、OMO型店舗「ONWARD CROSSET SELECT（オンワード・クローゼットセレクト）」を大阪府の「ららぽーとEXPOCITY」や宮崎県の「イオンモール宮崎」等にも新規出店している
ZETAがアパレルEC向けサイズレコメンドエンジン「unisize（ユニサイズ）」を提供するメイキップと協業を開始 「ユーザー1人ひとりの体型に適した検索結果の表示」「レビュー投稿時にサイズ情報の自動入力」などが可能になる
TmallやeBayなどで商品を販売してみませんか？ 東京都が中小企業の海外展開をサポートする「越境EC出品支援事業」とは 「eBay」「Tmall国際」「Wechatミニプログラム」「Shopee」の4越境ECモールへの出品を支援。越境ECへの出品体験や海外消費者のニーズ収集をサポートする
「楽天ペイ」と「楽天モバイル」の連携強化、新規ユーザー対象に「楽天ペイ」支払いでポイント最大5％還元 「楽天ポイント」を3か月間最大3.5%還元する新たなキャンペーン、2024年夏からの新ポイント還元プログラムで、最大5%のポイントを還元する
イオンの新ネットスーパー「Green Beans」、9か月間で会員数16万人を突破 「Green Beans（グリーンビーンズ）」は、専用物流拠点からの宅配・配送サービスを展開する倉庫型ネットスーパー事業
消費者庁、「No.1」表示を実態調査へ。「問題となるNo.1表示の考え方を示す」 消費者庁の新井長官は会見で、客観的な調査に基づかない「No.1」表示が多く散見されると指摘。調査結果は今秋にも公表する予定
