【7/29＋30】ZOZO、アスクル、パルコ、ワコール、アシックスなど登壇。デジタルコマース＋リテールDXの“最前線”を学べるオンラインセミナー リテールビジネス、BtoC-EC、BtoB-EC、メーカーECなどデジタルコマースの“最前線”を学べるオンラインセミナー「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29＋30日に開催します。
江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる！ 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日（木）に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー＋交流会【5/27＋28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開！ 交流会ありのリアルセミナー【5/27＋28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
「TikTok Shop」が日本でスタート、アプリ内で商品の販売から購入が可能に TikTok ShopにはすでにＩ－ｎｅ、アンカー・ジャパン、ウィゴー、MTG、KATE、CAGUUU、KINUJO、SHOPLIST、日清食品、丸善ジュンク堂書店、ヤーマン、yutori、ユニリーバ・ジャパンYogibo、ラコステジャパン、ワイ・ヨットなどが出店している。
「カウシェ」、累計資金調達額が約46億円を突破。AIと人の知見を組み合わせた開発体制の強化に充当 カウシェは累計資金調達額が約46億円に到達した。調達した資金は、展開するECサービスの強化や人材採用の加速を図る
日本の消費者のAI活用率は12%、マーケティング領域でAI投資を検討する小売事業者の割合は24% Adyenが「リテールレポート 2025」を公表。世界28か国・地域を対象に、消費者4万1089人、小売企業1万4003社（日本から消費者2000人、企業300社を含む）を対象にAI活用などに関する調査を実施した。
【TikTok Shop Japan責任者の登壇決定！】ファンケルのLTV向上策、アンドエスティのマケプレ戦略、楽天のAI最前線なども聞けるセミナーイベント【6/26-27＜無料＞】 キーノート（基調講演）にはファンケル、アンドエスティ、楽天、サントリーウエルネスのキーマンが登壇する。
ニッスイ、「健康・美容」「持続可能性」「顧客体験の変革」をテーマに事業共創パートナー企業を募集 各募集テーマの例の一部にはパーソナライズやサブスク定期便サービスといったD2C・ECのノウハウを求めるものも含まれている。
定期通販モデルに特化した精度の高いLTV予測。ecforceがAIの機械学習でLTV予測を実現 ecforce biを導入する事業者は、特別な設定を行うことなく、ecforce上のデータを基に機械学習で精度の高いLTV予測が可能となるという。2025年度内に正式版リリースの予定。
「物販ビジネスのみでは持続的な成長は難しい」。アンドエスティが始めた購入完了画面で他社の広告を表示するリテールメディア施策とは？ アンドエスティでは人口減少が進む国内アパレル市場で、物販ビジネスのみでは持続的な成長が難しいとの認識から、新たな収益源の確立に向けて取り組みを進めていた。その中でリテールメディア化に着手した。
楽天が始める小売向け万引き抑止＋販売促進のAIサイネージソリューション「楽天安心サイネージ」とは 「楽天安心サイネージ」では、万引き抑止について、店内に設置するカメラにより万引き行為が特定された対象者をリスト化し、一定の条件を満たした場合にAIを活用した顔認識技術を用いて警告などを行う
トランスコスモス、モビルスと合弁会社を設立。コンタクトセンター業務の運用ノウハウ・経験を生かしAIエージェントを提供 トランスコスモスはモビルスと、AIエージェントプラットフォームの開発、導入、運用を行う合弁会社を設立した
レビュープラットフォーム「ReviCo」とサイト内検索「GENIEE SEARCH」が連携、ハッシュタグ生成やレビューデータの検索活用など実現 「ReviCo」が保有するレビューデータを「GENIEE SEARCH」の検索結果のソート（表示順）やファセット（絞り込み）に活用できるようになったほか、ハッシュタグの自動生成機能も拡張した。
KDDIのECモール「au PAY マーケット」、生成AIをカスタマーサポートチャットボットに搭載 「au PAY マーケット」のヘルプページで提供しているチャットボットに生成AIを組み込んだ。問い合わせ内容の文脈から、問い合わせの背景にある要望を的確に把握し、顧客が言語化できない意図を汲み取り最適な回答にスムーズにたどり着けるようサポートする。
AIが入力されたキーワード・文章と関連性の高いQ&Aを提案。オリコン顧客満足度2年連続1位「トラベルコ」のAI活用例 「トラベルコ」が新たに実装したAI機能により、ユーザーが入力したキーワードや文章を解析し、関連性の高いQ&Aを表示することが可能になった。。
「AIで選ぶ」新しい検索行動が拡大、生成AI利用者の約3割が生成AIで「商品・サービス・企業」を検索・比較 メディアリーチは6月3日、「生成AIによる商品・サービス・企業の探索・比較行動」に関する調査の結果を公表した。これによると生成AI利用者の約3割が生成AIで「商品・サービス・企業」を検索・比較していることがわかった。
Amazon Adsが始めたTwitchのコミュニティとブランドをつなぐ「Twitch Creator Sponsorships」とは Amazon Adsは5月30日、ライブストリーミングサービス「Twitch」のクリエイターとのコラボレーションを容易にするスポンサーシップソリューション「Twitch Creator Sponsorships」を開始
「本業は洋服屋、お客さまが求める買い物体験を作り出す必要がある」。TSIがデジタル体験アナリティクスを導入した理由 「デジタル専門チームは、リニューアル直後の『mix.tokyo』を売り場としてより多くのお客さまに利用いただけるように常にアップデートをしていくのはもちろん、改めて『本業は洋服屋』であることを自覚して、お客さまが求める買い物体験を作り出す必要がある」とTSIの岸武洋氏（EC事業統括部 副統括部長）は言う。
マーケットエンタープライズ、生成AIの業務利用率9割、年換算7.5万時間の業務時間削減効果 生成AIの活用に、社内プロジェクトの発足とナレッジ共有で浸透加速させ、全社員への生成AIの有料版ツール導入、業務マニュアル検索システムの試験運用開始、インサイドセールス研修に対話型のAIロープレ、AIエージェント活用の営業アシスタント開発などを行っている。
政府備蓄米は出品禁止！「Yahoo!オークション」「Yahoo!フリマ」で備蓄米の転売対策 「Yahoo!オークション」「Yahoo!フリマ」での政府備蓄米の転売を禁止すると発表。具体的な出品禁止措置は次の通り。「備蓄米の出品の削除対応」「備蓄米の出品行為を行うユーザーのアカウント停止」「AIなどを活用した備蓄米の出品のパトロール強化 」。
2025年度の設備投資計画、予定ありの企業は57.4%で1.3pt減、「コスト高」「トランプ関税」に対し懸念 設備投資を「予定していない」企業は前年比1.3ポイント増の34.4％に達した。設備投資を行わない理由を尋ねたところ、「先行きが見通せない」が47.9％で最も高く、前年からの上昇幅（＋3.8ポイント）が最も大きい項目となった。
LINEヤフーの「Yahoo!ショッピング」、生成AIで他商品との比較やレビュー要約をする機能のβ版 「Yahoo!ショッピング」で生成AIが他商品との比較やレビュー要約などを表示する機能（β版）は、より多くのポイントが付与される購入日を生成AIがユーザーに提案する「おトク日提案機能」の追加機能。
ZETAがECサイトの生成AI検索最適化(GEO)サービス 「ZETA GEO」の提供を開始 EC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」、レビュー・口コミ・Q＆Aエンジン「ZETA VOICE」、ハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」と組み合わせて、Q＆A一覧ページやLPを自動生成する
「今後伸びるビジネス」2025年上半期の1位は「EC（ネット通販）」。「AIエージェント」が将来性スコアの伸長でトップ 日経BPの『日経クロストレンド』による2025年上半期のトレンド調査で、マーケティング分野における「EC（ネット通販）」が「将来性」「経済インパクト」でそれぞれトップとなった。
【Shopifyの「Summer'25 Edition」】新たなストアデザイン基盤「Horizon」を軸に150超の新機能と改善の2025年アップデート Shopifyは、AIを搭載した新たなストアデザイン基盤「Horizon」を主軸に150を超える新機能と改善点を発表。今回のアップデートの主軸となるデザインとAI機能を融合させた「Horizon」により、事業者はコーディング不要かつ魅力的でコンバージョン率の高いストアを構築できるようになるという。
AI、SEO、GA4…人気講演ランキングベスト7！ 「Web担イベント 2025 春」は、5/29・30開催 【無料】「Web担当者Forum ミーティング 2025 春」を5/29（木）、5/30（金）の2日間で開催。全25講演。事前申込制。
ECの不正被害額は2029年までに1070億ドルへ拡大、不正決済は消費者の44%が被害を経験 DGBTは海外企業のSift Science, Inc.が公開したレポート「Q1 2025 Digital Trust Index」の日本語翻訳版「不正決済の現在地──デジタル変革期におけるリスクと対策とは」を公開
売れるネット広告社がAEO（AI Engine Optimization）の「AI最適化 for ChatGPT ショッピング」をリリース 「売れるAI最適化 for ChatGPTショッピング」は、D2C企業が運営するECサイトにおいて、ユーザーの購入を支援する「買うAI」に選ばれやすくするためのEC構造および情報提供の最適化を全面支援するコンサルティングサービス
マーケ施策があふれる今「やらない決断」できる？ ／成果を見える化する三田製麺所流の効果測定メソッドなど【マーケター向け講演4つ】 Web担主催イベント「Web担当者Forum ミーティング 2025 春」全25講演を5/29（木）、5/30（金）の2日間で開催。
AIはSEOをどう変える？ ／ AI時代のWeb制作・運用の基礎知識 ／ GA4に挫折した人に知ってほしいことなど【Web担当者向け講演5つ】 【無料】Web担主催イベント「Web担当者Forum ミーティング 2025 春」を5/29（木）、5/30（金）の2日間で開催。全25講演。
アリババの越境ECアプリ「TAO」の戦略＋新たな買い物体験を実現できるAIファッションコーディネートアシスタントの新機能とは？ 「TAO」のAIファッションコーディネートアシスタントは、画像認識に加え、ユーザーの好みや体型、購買履歴など多様なデータから、最適なスタイルやアイテムをパーソナライズして提案する。
生成AIでショッピング番組などのオリジナルキャストを作成する「AIショッピングキャスター」を電通ダイレクトが提供 「AIショッピングキャスター」は、電通ダイレクトが培ってきたダイレクトマーケティングのノウハウ、デライトチューブの「FUKURO AI AVATAR」の生成AI技術を掛け合わせ、ショッピング番組のオリジナルキャストを作成するサービス。
【AIチャットボットの導入・運用実態】「顧客満足度が向上した」は6割超。多くが業務工数の大幅削減を実感 調査結果では、カスタマーサポートにAIチャットボットを導入している企業は約38%。そのうち顧客満足度アップを実感している人は過半数になっている
アイスタイルの「@cosme」、口コミAI要約の対象商品を拡大。効率的な商品理解や購入の意思決定をサポート アイスタイルは運営する「@cosme」アプリ内のクチコミAI要約のβ版をアップデートした。商品の効率的な比較検討や購入の意思決定につなげる機能。今後は正式版の搭載を検討する
「宣言型コマース（Declarative Commerce）」の実現に向けて、ShopifyのAIアシスタント「Sidekick」がアップデート Shopifyの「Sidekick」は汎用型AIツールとは異なり、コマースに特化して設計。事業者のストア運営状況を理解し、データ分析からSEO最適化まで幅広いニーズに対して自然な会話を通じて実践的なサポートを提供する。
LINEヤフー、公式アカウント・ミニアプリの強化、AIエージェント化などを推進する2025年の事業方針 LINEヤフーは2025年の事業方針として、LINE公式アカウント・LINEミニアプリの強化、AIエージェント化の推進、PayPayを中心としたデジタル金融プラットフォーム化に取り組んでいく。
ZOZOが2025年度に取り組む「幅広い層の取り込み」「1人あたり購買頻度向上」「生産支援」「コスメ拡大」「テクノロジーの収益化」 ZOZOの2025年3月期の商品取扱高は前期比7.0%増の6143億円。中長期目標となる8000億円の達成には、前期比で30.2%の増加が必要となる。ZOZOの予想によると今期（2026年3月期）の商品取扱高は、同1.5%増の6236億円を見込む。
シルバーエッグ、AIレコメンド「アイジェント・レコメンダー」をハートコアにOEM提供 ハートコアではCMS領域におけるマーケティング機能強化に注力しており強化機能の一つとして、「アイジェント・レコメンダー」を同社のCMS製品に搭載する。
Amazonのアプリとモバイルサイト、よりパーソナライズされたお薦め情報、ワンタップでの再注文など新たな機能を実装へ 新しいモバイルサイトでは、ユーザーひとりひとりに合わせて表示する情報をパーソナライズ。Amazonの商品やサービスのなかから、ユーザーの興味やお買い物の傾向を反映したものを表示。
イオン、化粧品提案の接客で一部店舗にAI肌診断を導入 AI肌診断「skinsense」採用により、「Glam Beautique」一部導入店舗設置のタブレットにてその場で肌測定を試せるほか、独自アプリ「Glam Beautique」でも肌測定ができる。
DHCがパーソナライズされたコミュニケーションやデジタル接客の実現に向けて「KARTE」シリーズを導入 オンラインショップにおける顧客体験向上は「KARTE」、メールやプッシュ配信などチャネルを横断したメッセージ配信に「KARTE Message」、データおよび他のデータの統合と活用を可能にする基盤に「KARTE Datahub」を採用
40万人以上のビッグデータから得た3年間の「生活意識」の変化は？ キャッシュレスの普及やAI技術の進化など急激なデジタル化へ不安を抱える割合が増加 楽天インサイトの調査によると、1人旅行を満喫したい意識が増加し、「おひとり様消費」が進化を遂げていることがわかったほか、 食品の値上がりで栄養バランスや鮮度を妥協していることなどがわかった。またAI技術の進化など急激なデジタル化へ不安を抱える割合が増加している。
カネボウ化粧品の「KATE」、マツモトキヨシ香港店舗でバーチャルメイク＋AIアニメイラストの体験型コンテンツを提供開始 カネボウ化粧品は、マツモトキヨシの香港旗艦店に設置している、「KATE」の店舗体験型デジタルコンテンツを刷新する。従前の技術に加え、利用者がバーチャルメイクをした姿のアニメイラストをAIで生成する
ECでの化粧品購入時、レビューを参考にしている人は8割超。このうち4割超は「毎回見る」【化粧品の買い方調査】 「実際の使い心地や品質を知りたい」「他者の率直な感想を知りたい」といった理由から、EC利用者の8割超がレビューを見ている。その他、ECでの化粧品購入に関する消費者調査の結果をまとめる
電通デジタル、AI活用のマーケティングソリューションブランド「∞AI（ムゲンエーアイ）」を大型アップデート。マーケ支援活動の効率化・利便性向上などをめざす 「∞AI」内でマーケターが使用するソリューション「∞AI Marketing Hub」内における4つのソリューション開発、AIを活用した広告制作などを行う「∞AI Ads」のアップデートを実施
ZOZO、欧州のファッションECプラットフォーム企業「LYST社」を約230億円で買収 ZOZOではLYST社を子会社化することで海外戦略の進化を図る。海外展開において未開拓となっていた海外のEC・メディア領域へ進出する。
7万人の統計と1万人の診断データを活用したAI試着サービス「きてみて」、“似合う”を科学で見える化 りぷらすの「きてみて」は、7万人規模の統計データと1万人の対面診断で構築した独自理論「88診断」を基にしたAI試着サービス。複数のアパレル企業と試験運用を始める。
QVC、AIが商品説明や受け答えなどの接客をするライブコマースを実施へ ドコモのAI技術を活用したAI ショッピングナビゲーター「グルmetaQ」を活用し、アバターAIにより商品のスペックや販売情報、過去の紹介内容などを学習し、商品説明やさまざまな受け答えを可能にした。
Web広告の新規獲得、CVR＋CPO改善を実現するAI＋電話を活用したボイスコマースの新サービス「テレAI CPO改善プラン」とは テレAIの「CPO改善プラン」ではAIによる自動注文受付機能の活用にあたって必要になる、電話注文専用バナーの作成・対応スクリプト作成・自動応答音声の収録・受電した音声の確認・音声不備発生時の顧客への確認作業・受注データ生成と納品などを丸投げできる。
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は2.5%増の87億円、EC化率は22.4%、営業利益は19億円 2025年2月期のEC事業は、SEO施策が奏功したほか、SNSやWEB広告投資、広告や店舗で獲得したアプリユーザーからの集客増となり、集客は2桁増となった。
「SHEIN」「Temu」などの中国発格安ECを利用したことがある人は23%。ソーシャルコマースの利用経験は16% 「SHEIN」や「Temu」などの利用状況は全体的に高く、ロンドン（70％）とロサンゼルス（63％）、バンコク（60％）の3都市が突出。東京とジャカルタでは利用率が低く3割程度にとどまっている。
4割以上の顧客が「営業時間外」などの理由で問い合わせを断念。生成AI導入予定の事業者は約20％【カスタマーサポート調査2025】 調査結果によると、問題が生じた際に問い合わせを断念した経験がある顧客は全体の4割以上だったが、レスポンスの悪さなどを不満に感じている人が多い。カスタマーサポートに関する消費者と事業者の考えをまとめる
