113ページ目：イベントレポート | ネットショップ担当者フォーラム

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プライマリータブ

「クックパッドマート」が日用品や飲料など生鮮食品以外の取り扱いを開始。有料宅配サービスも

クックパッドは生鮮食品ECプラットフォーム「クックパッドマート」において、生鮮宅配ボックス「マートステーション」を設置する小売業者と連携し、日用品や飲料など生鮮食品以外の取り扱いを10月21日から開始した

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

レジゴー、レジゴー♪ イオンのスマホレジは「少しも手間じゃないわ」【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2020年10月19日〜25日のニュース

「AR」「VR」などの没入型技術を利用しているブランドから「購入したい」に4割

調査では47％の消費者が没入型技術によって製品とのつながりをより感じ取ることができると回答。新型コロナウィルス感染拡大によって消費者の行動が大きく変化する中、オンラインショッピングでの没入型技術への期待が高まっている

「カラーミーショップ大賞2020」、約4万店のトップに輝いたのは「小さいふ。クアトロガッツ」

GMOペパボが運営するネットショップ作成サービス「カラーミーショップ」は、今回で7回目となる「カラーミーショップ大賞 2020」を発表した。約4万店のショップの中から対象に選ばれたのはオリジナルの革小物を製作・販売する「小さいふ。クアトロガッツ」

中国の最新買い物事情～トランスコスモスチャイナからの現地レポート～

5Gは買い物体験をどう変えるのか？ 5G商用化が進む中国で起きている実店舗・ECの変化

5G商用時代は、超高速であらゆる人や物がつながる特徴を活かし、ブランドや企業と消費者の関係がより密接になり、消費者体験の質が変化しています

EC業界で活躍する女性の働き方に迫る“e-女”～Presented by売れるネット広告社～

「ムダ毛ケア化粧品」を日本一売る女性社長が語るヒットの秘訣、ECの成功ポイント、マーケティングの課題

売れるネット広告社の代表取締役社長の加藤公一レオ氏と、日本一売れているという「ムダ毛ケア化粧品」（TPCマーケティングリサーチ調べ／2020年4年調査 2019年の企業別売上金額）の生みの親、株式会社鈴木ハーブ研究所代表の鈴木さちよ氏との対談

【ライトオンのEC戦略】モール出店縮小から一転、「Rakuten Fashion」「Amazon」出店など進める

ライトオンは「実店舗を超える過度なセール訴求」の運用や、低収益性を理由に外部のECモールへの出店を縮小していた。一転して、三井ショッピングパークが運営しているECモール「&mall」「Amazon」「Rakuten Fashion」「MAGASEEK」への出店を準備している

EC売上100億円めざすライフコーポレーションのネットスーパー事業の戦略とは

ライフコーポレーションは自社とAmazonでネットスーパーを展開。2020年2月期に30億円だったEC売上高を、2021年2月期には前期比66.7%増の50億円まで引き上げる。2022年2月期は100億円まで拡大する計画

【読者プレゼント】『EC通販で勝つBPO活用術 ─最強のバックヤードが最高の顧客体験を生み出す』5名様にプレゼント！

『EC通販で勝つBPO活用術 ─最強のバックヤードが最高の顧客体験を生み出す』（高山隆司／佐藤俊幸著　ダイヤモンド社刊）を5名様にプレゼント！

週間人気記事ランキング

ユニクロ、ビックカメラのEC売上が急増中 20年8月期連結決算【ネッ担アクセスランキング】

2020年10月16日～22日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表！見逃している人気記事はありませんか？

ベルーナが「神戸レタス」のマキシムを買収、C Channelから全株式を16.5億円で譲受

ベルーナはここ数年、専門領域の通販・ECを強化するため特定ジャンルに特化したEC企業などの買収を進めている

「ファッション小売業からファッションテック企業へ」。イオングループのコックスが進めるEC戦略とは

ファッションテックの推進に向けた重点施策の1つとして、自社ECサイト「コックス公式オンラインストア」をリニューアル。新しいサイト名を「TOKYO DESIGN CHANNEL（トウキョウデザインチャンネル）」とする

忙しすぎて疲れているあなた。ちょっとしたECの小ネタでブレイクタイム

「自身で起業したスタートアップに出向しました」。大手メーカー勤務の30歳サラリーマンが始めた新しい働き方「出向起業」とは

経産省が支援している新しい起業の形「出向起業」を活用し、大手日用品メーカー勤務の30歳サラリーマンが起業しました。出向起業の概要、ユーザーに休日の過ごし方を提案するというサービスを取材しました

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

コロナ危機を乗り切った「ナイキ」「ルルレモン」。苦戦の「アンダーアーマー」「ユニクロ」。明暗わけたのは「デジタル体験」

「ルルレモン」と「ナイキ」はスピーディーな戦略転換でコロナ禍を乗り切ったブランドです。優先順位を見直し、デジタルエクスペリエンスとオンラインコミュニティを構築した事例を、市場の変化を踏まえて見ていきます

「LINEミニアプリとネイティブアプリの使い分け」「効果が出るCRM実践例」をパル堀田氏が語る無料ウェビナー【10/23開催】

ECエバンジェリストの川添隆さんと、人気ファッションブランドを抱えるパルの執行役員・堀田覚さん（プロモーション推進部部長）が、「アプリ」「効果の出る"最新CRM”」をテーマに徹底議論

バロックジャパンの新たなEC施策。働くパパ・ママ視点で独自ECブランドを展開する「Eコンテンツ開発部」を新設

CSR強化や社員へのサスティナビリティの観点から、子育てと仕事が両立しやすく、働く“パパ”“ママ”が中心となるバロックジャパンリミテッドの部署「Eコンテンツ開発部」は、既存のECという枠にとらわれない独自のコンテンツ開発やEC専業ブランドの立ち上げがミッション

トランスコスモスが日本独占提供する、アディダスやナイキなどが使うオンライン接客ソリューション「HERO」とは

「HERO」は、アディダス、ナイキなどのスポーツブランド、バーバリー、ラルフローレン、フェンディ、クロエなどのファッションブランドなどが利用するオンライン接客ソリューション

『2025年、人は「買い物」をしなくなる』ダイジェスト

「買う場所」がない時代になったとき、「どこでも買える」時代がやって来る

『2025年、人は「買い物」をしなくなる次の10年を変えるデジタルシェルフの衝撃次の10年を変えるデジタルシェルフの衝撃』（望月智之著／クロスメディア・パブリッシング刊）ダイジェスト（第3回）

電通デジタル特選コラム

One to Oneマーケティングの限界と、その先に見えてくるCRMの真価

これまでOne to Oneコミュニケーションの文脈で語られることが多かった「CRM（Customer Relationship Management／顧客関係管理）」。「マスかOne to Oneか」「量か質か」という二元論ではなく、目的によって量と質の両方を使いこなす「リアルなCRM」の考え方について、電通デジタルCRM事業部の星野陽氏が解説する。

佐藤俊幸

株式会社もしも取締役

2007年もしも入社後、ネットショップ運営コンサルタントとして、全国の300以上のネットショップに対して集客を中心に支援。2014年よりアフィリエイト広告を中心としたマーケティング事業を統括。2018年に、もしもはスクロールグループに入り、以後、グループ一体となって通販支援に従事。

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EC売上2000億円めざすビックカメラの新組織。OMO実現に向け事業推進部門トップに元EC本部長の専務を起用

ビックカメラは、8本部あった組織体制を経営戦略部門（戦略と投資の責任部門）、事業推進部門（事業推進の責任部門）、経営管理部門（コストと経費の責任部門）の3部門に集約した

コロナ禍で「LINEギフト」の流通総額が3倍以上。新コミュニケーション広告の開始＆百貨店や有名ブランドも参加

コロナ禍で友人らと会えない状況が続いていることから「LINEギフト」の利用が急増。2020年7～9月における月間平均流通額は、前年同期間比で3倍以上に増加している

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

利便性ばかり鍛えても自滅の刃！？ ECサイトに必要なのは「商品」「情報」「集客」の型【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2020年10月12日〜18日のニュース

ビックカメラの連結EC売上は37%増の1487億円、EC化率は17.5%【2020年8月期】

通期でグループのEC売上高が1000億円を超えたのは2年連続。ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りを合計した金額

「クックパッド」アプリに買い物機能。レシピ内の商品を1品から送料無料で購入可能

クックパッドは10月15日から、料理レシピ投稿・検索サービス「クックパッド」アプリに買い物機能の提供を開始した。ユーザーはレシピ内の商品を1品から送料無料で購入でき、商品は地域の生産者や市場から生鮮宅配ボックス「マートステーション」に配送する

無印良品がECサイト内に「産地直送品」ページ開設、「 #元気いただきますプロジェクト」支援プログラムの一環

農林水産省が展開する「#元気いただきますプロジェクト」の支援プログラムへ参加したことによる企画。10月16日から12月14日までの期間限定で展開する

Digital Shift Timesダイジェスト

「ニューリテール」とは？ AmazonとアリババのOMO事例などに学ぶ正しい理解と小売りビジネスへの影響

小売業を中心に、旧来のビジネスモデルにおいて早急な見直しを迫られている昨今。「ECと店舗のボーダレス化」を考える上で目を向けたい「ニューリテール」について海外の事例を中心に見ていきます。

実店舗向け決済サービスのSquareが無料のECサイト構築・運営サービスを提供

サービス名称は「Square オンラインビジネス」。決済は「Square」を使う。「Square」を導入している実店舗事業者は、対面販売に加えネット通販を無料で展開できるようになる

スムーズなショッピング体験構築に向け、小売業界の86%が2022年までにIAへの投資拡大を検討【ゼブラ・テクノロジーズ調査】

ゼブラ・テクノロジーズは「第12回小売り業界のテクノロジー改革に関するグローバル調査 Part2」の結果を発表した。調査の結果、86%が「2022年までにインテリジェントオートメーション（IA）への投資拡大を検討している」と回答した

国内ユニクロのEC売上は約3割増の1076億円、ジーユーは約220億円【2020年8月期】

ファーストリテイリングが10月15日に発表した2020年8月期連結決算。国内ユニクロ事業のEC売上高は前期比29.3％増の1076億円、ジーユー事業は同約6割増の約221億円（推定）

週間人気記事ランキング

楽天市場の年末商戦トレンドまとめ／「ヘッドレスコマース」とは何なのか【ネッ担アクセスランキング】

2020年10月9日～15日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表！見逃している人気記事はありませんか？

【11/9～11オンラインlive】IKEA、Instagram、上島珈琲、b8ta、アダストリアなどが語るeコマースセミナー

OMO、BtoB EC、D2Cなど最新情報満載の全60講演

オンワードがECと連動した実店舗「オムニチャネル対応複合ストア」

オンワードホールディングスが展開するECサイトと連動した実店舗は「オムニチャネル対応複合ストア」と位置付け、2021年2月期までに数店舗をスタート。2022年2月期までには数十店舗規模に拡大する予定

Withコロナ時代は“地域密着型ポップアップストア”出店で攻めるドゥクラッセ、コンセプトは「密を避けてゆったり買い物」

DoCLASSE（ドゥクラッセ）の地域密着型ショッピングモールへの出店は、新型コロナウイルス感染予防に配慮するのが目的。“密を避けてゆったり買い物をしたい”という消費ニーズに対応する

玩具メーカーのセガトイズが直販ECサイト「セガトイズ.com」オープン。おもちゃ下取りプロジェクトを実施

玩具メーカーのセガトイズは2020年10月14日に直販ECサイト「セガトイズ.com」をオープンした。商品購入時に不要になったおもちゃを下取りし、リサイクルする「セガトイズエコプロジェクト」を行っている。セガトイズ以外の商品や壊れたおもちゃも下取り対象となる

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

ウォルマートのECが伸びている要因は「スタートアップ精神」。小売業がコロナ禍を生き抜くには「長期視点での投資」にあり

伝統的な小売業者がコロナ禍を生き抜くためにはEコマースへの投資を増やさせなければなりません。成功するためには、新しいテクノロジーの活用などスタートアップ精神を持つ必要があります。米国のスーパーマーケットチェーン「Walmart」は、それを実践し成果を出している大企業の一例です

コロナ禍でニトリの通販・EC売上は5割増の353億円【2020年度中間期】

ニトリホールディングスの2020年3-8月期（中間期）通販事業の売上高は、前年同期比56.4%増の353億円。連結売上高に占める通販売上高の比率は約9.7%

売上175億円の家具EC「タンスのゲン」が自社ECのプラットフォームに「Shopify」導入

ECプラットフォームを国内のカートシステムから「Shopify」に移行。自社ECサイトをリニューアルした。タンスのゲンは家具ECの有力店舗。2020年4月期の売上高は175億円。「楽天市場ショップ・オブ・ザ・イヤー2018」（楽天SOY2018）では総合2位、「楽天SOY2017」では総合3位などを獲得している

ダイナミックプライシングを家具ECの「KONDO」が導入、為替・原料の希少性・輸送費変動などから実売価格を提案

ダイナミックプライシングは通常、価格を消費者の需要と供給の状況に合わせて変動させるが、「KONDO」では家具に関する株価や為替、商品原料の希少性、輸送費の変動、競合他社の価格など、独自の指標を数値化し、その変動に基づき実売価格を提示する

通販新聞ダイジェスト

【ジャパネット髙田社長インタビュー】コロナ禍の通販事業、働き方、企業文化、スポーツ・地域創生事業への思い

新型コロナウイルスの影響を受けたが、通販事業の売上が前年同期比より増加したジャパネット。テレビショッピングを利用した生産者支援や、リモートワーク中のYouTubeを使用した全社朝礼、コールセンター拠点の分散化など、コロナ禍のジャパネットの取り組みについてまとめた

ネット広告出稿額の71%が大手プラットフォーム「GAFA＋」に集中【売れるネット広告社の調査】

売れるネット広告社は「GAFA」（Google、Amazon、Facebook、Appleの4社）に「Yahoo!「LINE」を加えた大手プラットフォームを「GAFA+」と称し、ネット広告出稿額における構成比を調査した

ナノ・ユニバースが「STAFF START」を導入。導入企業初、商品画像とスタッフコーデを同時掲載

ファッションブランドの「ナノ・ユニバース」が、店舗スタッフのデジタル接客と貢献度の可視化をサポートする「STAFF START」を採用したと発表。導入企業としては初となる、スタッフによるコーディネート画像を商品一覧ページに併せて表示する形式を採用している

アプリで商品スキャンして会計できるマックスバリュの「Scan&Go（スキャンアンドゴー）」とは

マックスバリュ関東は買物体験型スーパーマーケットを展開。「U.S.M.H公式モバイルアプリ」を通じて、買い物をしながら顧客自身のスマートフォンで商品をスキャン、レジに並ぶことなくスピーディーに会計ができる

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

コロナ禍の年末商戦はどう戦う？帰省できない層向けのグルメジャンルが激戦か【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2020年10月5日〜11日のニュース

鄧玉娟（Laura Deng）

Senior Project Manager of CC BU, transcosmos China

トランスコスモスチャイナ（transcosmos China）はトランスコスモス株式会社の100%出資子会社。上海、北京、天津、合肥、長沙、西安、武漢の7都市の複数の拠点でサービスを提供しています（台北、深センには支社を開設）。

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【商品開発】アダストリアが販売するアプリで温度調整するウェアラブル衣料「エーウォーマー」とは

ウェアラブル衣料「A WARMER（エーウォーマー）」は、モバイルバッテリー接続のヒートモジュールでウェア内を暖かくするのが特徴。Bluetoothで接続した専用スマートフォンアプリを利用し、37～53度の間で温度調整できる

【2020】コロナ禍の帰歳暮、クリスマス、おせちなど年末商戦傾向

「楽天市場」における2020年の年末商戦トレンドは「クリスマス」「おせち」「お歳暮・ギフト」など。年末年始の帰省代わりに贈る「帰歳暮」やコロナ禍で1人ずつ食べられる「1人前おせち」、家中で過ごす「おうちクリスマス」に注目しているという。「おうち需要」によるEコマースの拡大や高年齢層のデジタルシフトの加速の影響を受けています