江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる! 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日(木)に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー+交流会【5/27+28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開! 交流会ありのリアルセミナー【5/27+28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
コーセーやキーコーヒーなどの事例に学ぶCX改善、ショート動画活用でCVR2倍事例、「Amazon Pay」10年の進化などが学べる懇親会ありのイベント【5/27+28開催】 EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
【2022年の越境ECトレンド】レディースアパレルやバッグ、時計・パーツ、アニメアート&キャラクターグッズが人気 2023年も円安傾向が続き、日本の商品の競争力は高いと予測される。嗜好の多様化により各カテゴリーで、熱狂的ファン向け商材に対する需要がさらに拡大していくと見ている
日米仏の食材のネット注文・配達サービス利用状況、月1回以上利用はアメリカが58.4%で最多、日本は日本は25.1%。 MMD研究所が実施した「日米仏3ヶ国比較:都市部消費者の食の意識・動向調査」によると、食材のネット注文・配達サービスを利用する理由で日本の最多は「重たい物を届けてくれる」
TV通販大手のショップチャンネルが「Makuake」と協業、「0次流通+1次流通」の新たな商流を開発 「Makuake」で生まれた商品を「ショップチャンネル」の番組内で紹介し、広げていく取り組みをスタート
紳士服のAOKI、公式アプリをリニューアル。アプリ内でサイズ情報の管理ができる機能を追加 NTTドコモの新規事業型子会社であるDearOneのアプリ開発サービス「ModuleApps2.0(モジュールアップス2.0)」を活用し、「AOKI公式アプリ」とビジネスウェアブランドの「ORIHICA(オリヒカ)公式アプリ」をリニューアルした
機構部品メーカー栃木屋がECサイトを刷新。基盤にBtoB-EC向けソリューション「ecbeing BtoB」を採用 取引先向けのBtoB-ECサイトの検索機能などを充実、コストを抑えながらUI・UX向上を実現したという
バイク用品EC大手「ウェビック」が送料を値上げ。輸送費の値上げ、段ボールなどの梱包資材価格の上昇が主因 「これまで資材の見直しや自社コスト削減などにより現状維持に努めてまいりましたが、このたび改定をさせて頂く形となりました」(リバークレイン)
ベルーナが注文送料と会員向け優待サービスを改定。1万円未満は送料537円、優良顧客ほど送料を優遇 優待サービスでは会員ランクに応じて送料をベルーナが負担する「送料無料」バーを設定、年間購入金額3万円以上(税別)の会員は、注文金額5000円以上(税別)で送料無料になる
ヤフーが発表した「Yahoo!ショッピング」「LINE」「PayPay」との連携によるEC強化とは Zホールディングス、LINE、ヤフーの3社を中心とした合併方針の決定を踏まえ、合併後もECに注力すること、「LINE」「PayPay」との連携を強化していくことを宣言
製品・ソフトウエア開発などの一部経費を東京都が最大1500万円を助成する「新製品・新技術開発助成事業」とは 助成事例として、AIを用いたイラスト自動生成システム、画像鮮鋭化アプリケーションの開発などがある
ネットショップ支援室、D2C企業のオムニチャネル戦略の支援を強化。体験型セレクトショップ「canme」と資本業務提携 ネットショップ支援室は、体験型セレクトショップを運営するテックアットと資本業務提携。D2Cを手がけるブランドのオンライン・オフライン双方の売上拡大を支援する
【春の小売需要2023】全国的に暖かい春で「季節商品は需要増のタイミングが例年より早い」 ウェザーニューズの流通気象チームの気象データアナリストが、過去の3~5月のGoogle検索数の傾向と気象データの関係を分析、2023年春の気温傾向をもとに季節商品が注目される時期を予想した
アイスタイルの2022年7-12月期売上は19%増の203億円、EC売上は13%増の53億2600万円 アイスタイルの2023年6月期の中間期決算では、EC売り上げは13%増の53億円になった。ECのスペシャルイベントの堅調な売り上げ推移などが功を奏した
約6割が「場合によっては環境に優しい商品・サービスを選ぶ」。必ず購入する人は3.3% 新井紙材が運営するメディア「環境と人」の調査によると、「場合によっては環境に優しい商品・サービスを選ぶ」人のうち約8割が「価格が同じなら選ぶ」と回答した
トランスコスモスがアイスタイルの中国連結子会社に出資、中国版「Tik Tok」旗艦店出店支援と運営代行サービスを展開 Over The Borderはアイスタイルの子会社。中国の生活者の商品認知・購買に欠かせない存在となりつつあるライブコマースを中心に、美容ブランドの中国向けビジネスを手がける
「楽天市場」出店店舗のスイーツが購入できるOMO店舗を東京駅に期間限定でオープン JR東京駅「ギフトキヨスク東京ギフトパレット」に3月31日までオープン。「ビジューサブレ」「二代目干し芋」「盛岡ブラウニー」などを購入できる
eBay JapanのECモール「Qoo10」、支払い方法に「PayPay」を導入 「Qoo10」が導入した決済サービス「PayPay」の登録ユーザーは5500万人以上。日本の人口の約2.3人に1人、日本のスマホユーザーの約1.7人に1人が利用している
直近1年間にスマホ決済アプリ・サービスを利用した人は6割強。利用意向は5割強で増加傾向 マイボイスコムが行ったモバイル決済に関するアンケート調査によると、スマホ決済アプリ・サービス選定時に重視する点は「利用できる店舗・サービスの多さ」
PayPay、LINE、ヤフーのEC・店舗横断のマイレージ型販促サービス「LYPマイレージ」とは オフラインの実店舗と、ECを横断した販促プラットフォーム。参加するメーカーの対象商品を、オフラインでは対象実店舗でPayPay決済、オンラインでは「Yahoo!ショッピング」の対象ストアで購入すると、商品の購入金額に応じてPayPayポイントなどの特典が貯まる
【ライブコマース調査まとめ】認知は約4割、視聴経験ありは約4%。視聴経験者の商品購入経験率は5割強、視聴意向ありは2割強 現時点でのライブコマース視聴経験者は多いとは言えないが、視聴経験者の商品購入経験率は54.8%と半数を超える。視聴カテゴリは「アパレル」「化粧品」とライブコマースの特徴である動画配信との相性の良さが伺えるカテゴリが上位
Shopify、チェックアウトページの改善など100種類以上のアップデート&新製品など知っておきたいポイントを解説 Shopifyはこのほど行った開催したプログラム「Shopify Editions Winter ‘23」で、100種類以上の新商品や最新機能を発表。そのなかから注目すべきトピックスを解説する
飛行機の機内を通販・ECの“売り場”に。ジャパネットとスターフライヤーの新たな取り組みとは スターフライヤーは運航する航空機内で配布する機内誌を刷新し、ジャパネットHDが制作を手がけている。読み物のほか、機内販売カタログとして食品や家電など同機内誌限定商品を紹介している
薬機法の広告表現を自動チェック&リライト提案する「機械良文」とは? “危ない”表現を改善するツールを薬事法広告研究所が開発 薬事法広告研究所はこのほど、化粧品領域の広告表現について問題がある表示を自動検出するツールを提供開始した。リライトの提案まで一気通貫に行うという。詳細を解説する
ネッ担編集長などECメディア4社が“ECの未来”を語る&EC動画活用などを学ぶ定例会【 イーコマース事業協会が3/11開催】 EC事業における動画活用術の勉強会と、EC業界メディア4社の編集長らが語り合うトークセッションを開催。トークセッションは会員以外も無料で参加可能(申し込みの締め切りは3月9日)。
2030年までに売上1000億円をめざすI-ne。3か年の中期経営計画と描くビジョンを解説 I-neはこのほど2025年12月期を最終年度とした中期経営計画を発表した。25年度以降の長期ビジョンでは、2030年までに売上高1000億円を計画する
I-neの売上高は24%増の352億円、営業利益は38.5%増の32億円。増収効果とコストコントロールが寄与【2022年度】 I-neの2022年12月期通期決算は、既存の主要ブランドなどが売上をけん引。営業利益率の改善にも奏功し、増収増益となった
【2022年の広告費】ネット広告は約3.1兆円で14%増、マスコミ四媒体広告は前年割れ。ECプラットフォーム広告は1908億円 社会のデジタル化を背景に好調な「インターネット広告費」の成長に市場全体が支えられ、日本の総広告費は通年で7兆1021億円(前年比104.4%)だった
スマホ決済サービス利用場所の上位は「コンビニ」「スーパー」「ドラッグストア」 MMD研究所が実施した「2023年1月スマートフォン決済利用動向調査 第2弾」によると、スマホ決済サービス利用場所の上位は「コンビニエンスストア」「スーパー」「ドラッグストア」
ヤフー「Yahoo!ショッピング」の「超PayPay祭」、販促コストは大幅縮小の見通し Zホールディングスは2022年度3四半期決算の説明会で、「Yahoo!ショッピング」で開催する「超PayPay祭」の販促コストを「大幅に縮小する予定」とコメントしている
丸井が公式ネット通販「マルイウェブチャネル」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」とレコメンドエンジン「ZETA RECOMMEND」を導入 「ZETA SEARCH」「ZETA RECOMMEND」導入で、検索機能の改善やUI向上をを図る
ZOZOTOWN、Amazon、楽天よりもNPSが高いファッションECサイトはMAGASEEK、その理由は? 調査対象は、Amazon Fashion(アマゾンファッション)、MAGASEEK 、Rakuten Fashion(楽天ファッション)、SHOPLIST.com by CROOZ(ショップリスト)、ZOZOTOWN、マルイウェブチャネル(マルイのネット通販)
2023年の家計状況は6割が「悪くなる」。理由は「値上げ」「期待できない賃上げ」など 家計対策では「節約」が最多。年代別・世帯年収別でも「節約」と回答する割合が多い。400Fは「物価上昇による家計圧迫から消費に消極的な姿勢が強く、2023年は消費の低迷が予想される」とコメントしている
商品を知ったきっかけの多くは「TV・ラジオ」、買える場所を調べる方法は「Google・Yahoo!検索」 調査対象の半数以上のユーザーが商品を探し回って店舗をハシゴした経験がある。「食品・健康食品」はTVで知ったモノを、「化粧品」はSNSで知ったモノを探したことがあるユーザーが多く、売っている場所をネットで検索する人が多いこともわかった
最も利用しているスマホ決済サービスのトップは「PayPay」で2位は「楽天ペイ」。利用サービス数の平均は2.7個 MMD研究所が実施した「2023年1月スマートフォン決済利用動向調査 第1弾」によると、スマホ決済サービスを併用している割合は62.6%だった
東武鉄道がネット通販事業に進出、グループ共通ポイント「TOBU POINT」会員向けにECサイト「TOBU MALL」を展開 東武バス、東武百貨店、東武トップツアーズ 東武ホテルマネジメント、日光金谷ホテル、東武商事、東京スカイツリー、東武動物公園などが出店する
オルビスが流通センターに導入した最新のAMR(自律走行搬送ロボット)とは? 国内では事例が少ない倉庫ピッキング作業におけるAMRの本格実用化で、省人化&効率化を達成し、倉庫内出荷作業の生産性および顧客利便性のさらなる向上をめざす
ecbeing、「LINEミニアプリ部門」のパートナーに認定 「LINEミニアプリ部門」は「LINEミニアプリ」のサービス導入実績、アクティブに活用されている店舗数を基準に認定されるパートナー制度。ecbeingは2021年から、EC事業者向けにLINEミニアプリの提供・導入支援を始めている
STORESが「Googleで集客」機能を提供開始。ネットショップの集客を支援 「Google Merchant Center」への連携で、「STORES」に登録している商品を「無料リスティング」枠に掲載できる
約110億円の最終赤字から1.5億円の黒字へのV字回復に向けた千趣会の2023年事業計画 2023年度の黒字化達成に向けて、「通信販売事業のデジタルシフト」「収益構造の変革」「パートナー企業との共創」に取り組む
かっこ、バリュークリエーションと資本業務提携。ネット広告詐などのアドフラウド対策に取り組む かっこは、バリュークリエーションとマーケティングDX分野で資本業務提携を開始した。 ネット広告詐欺などのアドフラウド対策をはじめとしたサービスを展開していく
千趣会子会社がグルメ通販を強化。ワイン専門店を食品カテゴリー全般を扱う「暮らすグルメ」へ刷新 千趣会子会社のウェルサーブは、ワイン専門の通販サイトをグルメのECサイトに刷新した。食品カテゴリー全体に売り場を拡大する
事業規模250億円の通販会社が東証グロース市場へ上場。「ハルメク」「全国通販」など抱える“シニア通販の雄”ハルメクHDとは ハルメクホールディングスのメイン事業は「ハルメク事業」と「全国通販事業」。子会社のハルメクが雑誌連動のシニア向け通販「ハルメク事業」、総合通販の「全国通販事業」は全国通販が手がける
ブックオフが食品のネット通販に参入、賞味期限間近の加工食品を売る「FOOD ReCO(フードレコ)」を楽天市場内に開設 賞味期限間近のお中元、お歳暮などのギフトセット、季節外れなどの理由で行き場を失った食品を、手頃価格で顧客に提供する
利用している平均アプリ数は19.3個。18.4%が「キャッシュレス決済でのトラブル経験あり」 MMD研究所が行った「2022年版:スマートフォン利用者実態調査 第2弾」によると、キャッシュレス決済のトラブル内容で最も多かったのは「クレジットカードの不正利用」だった
「物価が上がった」との回答は94%、商品やサービスを選ぶ際に重視するのは「価格が安い」約6割 今後1年間の支出を考えるにあたって特に重視することは、「今後の物価の動向」との回答が最多。商品やサービスを選ぶ際に特に重視することは、「価格が安い」との回答がもっとも多かった
ファーストリテイリンググループが従業員の年収を最大4割アップの報酬改定。「世界水準での競争力と成長力を強化するため」 ファーストリテイリングは、従業員1人ひとりが成果の実現に向けて、能力を最大に発揮できる組織のあり方、働き方を変革していくとしている