赤ちゃん本舗、UA&シップス&オンワード、アンファー、土屋鞄登壇。ネッ担2024春 5/28,29開催 【EC事業者限定・渋谷開催】顧客体験、OMO、D2C、メーカーEC、アパレルECの未来を語る2日間
100年続く老舗企業が語るユーザー目線のレイアウト設計、満足度が高まるコンテンツ作りなどが学べるECイベント【明日2/27開催】 【明日開催！ オンラインイベント】EC事業に知見の深い有識者や事業会社の担当者が、EC運営の成功事例を語るイベント！ 11講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 冬」を2月27日（火）に開催
マガシークのAI活用、エドウインのレビュー施策、売上UPにつながるメディア化戦略などが学べるECイベント【2/27開催】 【まもなく開催！ オンラインイベント】EC事業に知見の深い有識者や事業会社の担当者から、自社ECビジネスに生かせるノウハウを学べる！ 11講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 冬」を2月27日（火）に開催
シャープのファン拡大の取り組み、土屋鞄製造所などの顧客体験向上施策などが学べるECイベント【2/27開催】 【来週開催！ オンラインイベント】EC事業を展開する著名企業の担当者から、自社ビジネスに役立つヒントを学べる！ 11講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 冬」を2月27日（火）に開催
青山商事がデジタル化を加速。「デジタル・ラボ」を全国100店導入でOMO型店舗を拡大する中期経営計画 青山商事が掲げた新中期経営計画では、①顧客接点拡大をめざしたDX戦略（OMO戦略・デジタル基盤整備）②成長分野（オーダー/レディス/フォーマル他）――といった拡大戦略を掲げている
約10日で日本からロシアへの配送。越境ECの代理購入サービス「Buyee（バイイー）」がロシアへの新配送サービス 越境ECの代理購入サービス「Buyee（バイイー）」は2021年5月から、航空便によるロシア向けの新配送サービスを独自に導入した
ニトリがVR活用のバーチャルショールームで実店舗のような買い物体験を実現 「ニトリバーチャルショールーム」では、ネットでの購入を希望する顧客、フルラインナップの閲覧を希望する顧客に対し、実際の店内を歩いているかのような臨場感で買い物の楽しさを体験できる場を提供する
三越伊勢丹の販売員がECサイトでコーディネート提案、通常販売と比べて売上単価は約1.4倍、CVRは約1.8倍 三越伊勢丹ホールディングスはバニッシュ・スタンダードのDXアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を採用し、スナップ機能サービスの提供を始めた
高島屋の2023年度にEC売上500億円をめざすデジタル化＆中期経営計画 2023年度（2024年2月期）を最終年度とする中期経営計画（中計）をスタートした高島屋。2024年2月期のEC売上目標は500億円
エイベックスのEC売上は37%減の89億円（2021年3月期）、コロナ禍の影響が響く 新型コロナウィルス感染症拡大で、観客を動員するライヴやイベントの中止、延期、規模縮小による開催が相次ぎ、ライヴ・イベントの積極的な開催が困難となったことが影響した
自社再生紙で紙媒体の社内報を発行、「紙の価値」「自然環境」の2視点を社内に啓発 ディノス・セシールからの社名変更・新体制スタートを機に、社内古紙を再生したR100自社再生紙を使用。紙媒体の価値に環境保全視点も加えた社内報としてリニューアルすることにした
EC売上500億円めざすバローグループ。ネットスーパー、移動販売、ネット通販、モール出店などを活用するEC戦略 バローホールディングスの2020年度EC売上高は51億円。3年後の2023年度は100億円、2029年度には500億円まで拡大する方針
三越伊勢丹HDのEC売上高は57%増の315億円、化粧品や食品定期宅配も伸長 三越伊勢丹ホールディングス（HD）は2020年に「EC事業の強化」「ワン・トゥ・ワン・サービスの拡充」などを目的としたデジタル施策をスタートしている
アシックスがデジタルを軸にした経営への転換を掲げた中期経営計画の中身とは？ アシックスは、「OneASICS」「ASICS Runkeeper」などを軸にランニング体験を通じたEC拡大やオムニチャネルなどを推進。デジタルを活用したタッチポイントを広げる
コロナ禍の需要増でオイシックス・ラ・大地の売上は1000億円を突破【2021年3月期】 オイシックス・ラ・大地によると、国内宅配事業の会員数増加の効果により約200億円の増収、新型コロナウイルスの影響による1ユーザーあたりの売上増の効果などで合計約300億円の増収効果があったという
J.フロントグループのパルコが雑貨専門店子会社「ヌーヴ・エイ」を投資会社に売却 ヌーヴ・エイは2001年6月、パルコの関連会社として創業。2021年2月の当期損失は16億4200万円で、ここ3年の決算では3年連続の最終赤字に陥っている
玩具のサブスクEC「キッズ・ラボラトリー」の累計ユーザーが2000人突破。レンタル初月無料キャンペーンを実施 知育玩具のサブスクリプションサービス「キッズ・ラボラトリー」は、累計ユーザー数が2000人を突破したことを記念し、レンタルサービス初月無料キャンペーンを実施する。キャンペーンに応募した中から抽選で3人が大賞
ワークマンのEC売上高は24.4億円、「店頭在庫＋店舗受取」型Click&CollectのECビジネスの店頭受取率は57%【2021年3月期】 2021年3月期の店舗受取比率は57％で、当面の目標は70%。宅配コストのかからない「店舗在庫の店舗受け取り」を推進し、実店舗を軸にしたClick&CollectのECビジネスを推進する
「バイク王」がEC子会社「株式会社バイク王ダイレクト」設立、バイク車両と周辺部品・用品を販売 車両の通信販売需要が高まっていること、用品・部品といった周辺ビジネスが拡大していることから、EC子会社「株式会社バイク王ダイレクト」を設立した
ユナイテッドアローズのEC売上は11.7%増の326億円、EC化率は32%【2021年3月期】 開発を進めている自社ECサイトは、2021年1月までにサービス全体の検証と導入テストが完了する予定。2022年春には自社インフラを活用した自社ECサイトのリリースをする
スクロールの連結売上は17%増の851億円。巣ごもり消費の拡大で通販、EC、ソリューション事業が大幅増収 連結売上高は前期比125億6000万円の増収。このうち新型コロナウイルスによる影響は約90億円、自社の取り組みや施策による影響は約35億円と分析している
上新電機のEC売上は717億円で25.5%増、EC化率は16%【2020年度実績】 2018年3月期のEC売上は574億4300億円でEC化率は14.7%、2019年3月期は545億4100万円で同13.5%、2020年3月期は571億3400万円で同13.8%
幸楽苑がラジオ番組風の店内放送「幸楽苑ワクワクチャンネル」で通販サービスなど案内、USENとの連携で実現 「幸楽苑ワクワクチャンネル」は音楽放送サービスなどのUSENと連携して実現。USENでは、企業や店舗専用のチャンネルを用意し、自由にチャンネルをカスタマイズできるサービスを提供している
顧客満足度の高い「ウォーターサーバー」ランキング、宅配水事業で後発の通販大手ジャパネットグループが1位 ミネラルウォーターを製造している山梨県・山中湖の自社工場隣にクラフトビールの醸造拠点となる醸造所「富士麦酒醸造所」。クラフトビール市場にも参入する予定
ネットと店舗の融合を進めるコメリ、EC売上は156億円で23.8%増【2021年3月期】 2020年3月期のEC売上高は126億円でEC化率は3.6％。2021年3月期におけるEC売上高は前期比23.8%増の156億円で、EC化率は同0.6ポイント増の4.2%
地域生協の宅配売上は約15%増の2.1兆円、コロナ禍で新規利用者が増加【日本生協連の2020年度】 日本生活協同組合連合会（日本生協連）が全国120の地域生協における2020年度の供給高（売上高）を発表。宅配供給高は前年度比14.9%増の2兆1170億円。コロナ禍で若年層の新規利用者が拡大した
パーソナライズサプリ＆ダイエットプログラム「Waitless」をSpartyが開始。東京・表参道に専用ジムも開設 パーソナライズヘアケアブランド「MEDULLA」を提供するSpartyは、2021年4月22日、サプリとダイエットプログラムに特化したパーソナライズサービス「Waitless」の提供を開始した
アスクルの「新しい働き方」改革。テレワーク中心の勤務形態へ移行、オフィスには完全個室などを新設 アスクルは「新しい働き方」の実現に向け、東京本社を全面リニューアルした。テレカン用完全個室ブースの新設やオフィス位置情報アプリを活用したコミュニケーション促進をめざす
松山英樹選手のマスターズ優勝でネット通販にも波及効果、ゴルフ用品の購買が伸びる 松山選手がマスターズで使用したいくつかのゴルフ用品を、ゴルフダイジェスト・オンラインの「GDOゴルフショップ」内の購買データで調査した
テレビ通販最大手ショップチャンネルとC Channelが提携、生放送ノウハウ＋ネットメディアでライブコマース事業 生放送のテレビ通販といったノウハウを持つショップチャンネルと、メディア運営を軸にした顧客基盤を持つC Channelがタッグを組む
ビックカメラの連結EC売上は24%増の803億円、EC化率は19.1%【2021年中間期】 ビックカメラグループの中間期連結EC売上高は前年同期比24.1％増の803億円。EC化率は19.1％。EC事業は大きく伸びたが実店舗の低迷を補うには至っていない
EC売上1000億円めざすライフコーポレーションのネットスーパー戦略 ライフコーポレーションの2021年2月期EC売上高（ネットスーパー事業）は前期比76.1％増の53億円。2030年度に1000億円規模まで拡大する方針
オンワードのEC売上は約416億円で26%増、EC化率は23.9%に上昇【2021年2月期】 オンワード樫山の自社EC売上高は前期比35.4％増の264億6600万円、他社ECモールでの売上高は同4.7％減の18億9200万円
ドトールコーヒーがネット通販を活用したD2Cビジネスをスタート 4月15日に公式通販サイト「ドトール オンラインショップ」を開設。ドトールコーヒーショップで人気のコーヒー豆、ECサイト限定のオリジナル商品も扱う
画像認識AIカートとスマホアプリで決済、エイチ・ツー・オー リテイリング「レジレス店舗」の取り組みとは 「画像認識AIカート」は、顧客が「商品をカートに入れる」「カートから取り出す」だけでレジスキャンが完了する仕組み。バーコードスキャンも不要で、ユーザーエクスペリエンスの向上が期待できる
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は41%増の86億円、EC化率は29%【2021年2月期】 ナルミヤ・インターナショナルのEC事業は2022年2月期、EC売上高は100億円、会員数100万人の達成が目標
花王が「楽天市場」を通じて商品開発するプロジェクトスタート 花王は一般的に目が向けられにくい少数派の悩みにフォーカス、「楽天市場」を通じた商品開発プロジェクトなどから、個の深い悩みを解決できる商品作りをめざす
新たな越境ECプラットフォームになる？JTBが始める「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」事業とは 「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」には、海外・国内のユーザーに対して、日本の自治体や事業者が日本各地の特産品や体験コンテンツを提供できる機能を搭載する予定。JTBとFIXER、Fun Japan Communicationsが手がける事業
ユニクロの国内EC売上高、中間期は4割増の738億円【2021年度】 連結売上高は同0.5%減の1兆2028億円。国内ユニクロ事業は同6.2%増の4925億円だった。国内ユニクロ事業に占めるEC売上高の割合は15.0%
セブン&アイのEC売上は1041億円で3.9%増。ニッセンHDは営業赤字3.5億円【2020年度】 「セブンネットショッピング」が同18.1％増の236億8800万円、食品宅配の「セブンミール」は同0.3％増の233億7400万円、「イトーヨーカドー」は同38.2％増の75億300万円、イトーヨーカドーの「ネットスーパー」は同10.1％減の357億3400万円
コメリが通販＋店舗網＋タクシー買物代行でアプローチする「買い物難民」救済策 カタログ販売の「コメリまごころ便」を通じてカタログ衛生用品・介護用品・日用品などを販売、商品はつくば市内のタクシー事業者が届ける
ファーストリテイリングが有明本部に「自社スタジオ」「新拠点のカスタマーセンター」など開設 ユニクロの本部「UNIQLO CITY TOKYO」やジーユー本部などのグローバルヘッドクォーターが入る有明本部の4階を改装。撮影スタジオ、Web制作専用ワーキングスペース、仮想店舗などを設置した
アダストリアのEC売上は23%増の538億円、EC化率は30.6%。自社EC売上の半数はスタッフのスタイリング投稿経由【2021年2月期】 「.st（ドットエスティ）」を展開するアダストリアの2021年2月期におけるEC売上高は、前期比23.4％増の538億円。EC化率は30.6％。EC化率の内訳は自社ECが約15.9％、モールなどの他社ECは14.7％
ニトリは2025年度にEC売上高1500億円達成を目標。2021年2月期は59%増の705億円 ニトリホールディングスの2021年2月期EC事業の売上高は、前期比59.2％増の705億円。2025年度にEC事業の売上高を1500億円達成を目標に掲げる
ミクシィが始めた生鮮食品などのデリバリーサービス「mikuma（ミクマ）」とは 「mikuma」は、「生鮮食品はオーガニックなものを選ぶ」「肉や魚の特定の切り方を要望する」など、ユーザーの好みに合わせた商品をショッパー（配達員）にリクエストできるデリバリー事業
ユナイテッドアローズ、子会社のフィーゴ社をユニオンゲートグループに売却 ユナイテッドアローズは、イタリア製バッグ・革小物ブランド「Felisi（フェリージ）」を手がける子会社フィーゴとのシナジー効果を生み出しながらフィーゴの継続的な成長をめざしていくことは難しいと判断した
ユナイテッドアローズが「DX推進センター」を新設、執行役員CDO担当本部長に藤原義昭氏が就任 ユナイテッドアローズがDX（デジタルトランスフォーメーション）化を推進するのは、デジタル化に伴う消費者ニーズや購買行動の変化に対応し、顧客理解を深め、新しい体験価値を実店舗とECを通じて提供していくのが背景にある
エディオンが「Uber Eats」で家電などの販売・配達サービス、国内初の取り組み エディオンが「Uber Eats」を活用して家電の販売・配送を行う取り組みは、日本の家電量販店として初。利用者はスマートフォンで「Uber Eats」のアプリから商品を注文、決済する仕組み
青山商事がAmazonアカウントで会員ログインと支払いを可能に、ECサイトに「Amazon Pay」を実装 Amazonアカウントを使い「洋服の青山オンラインストア」での会員登録、会員ログイン、そして支払いができるようになる
ジャパネットたかたグループの連結売上は2405億円で過去最高【2020年12月期】 コロナ禍で通販・EC需要が拡大。巣ごもり消費などで生活家電など通販事業が伸びた。 2012年12月期に2期連続の減収。2013年12月期にV字回復を成し遂げ、それ以降右肩上がりの成長を続けている
