調査

BtoB通販の顧客満足度で1位は「たのめーる」、2位は「ASKUL」、3位は「Amazon Business」【顧客満足度ランキング】

調査は、年に1回、全国の従業員5人以上の事業所を対象に法人向け通販サービスの利用状況や各種経験、満足度を聴取した。2021年で10回目の実施
石居 岳6/30 8:00841

消費行動に影響を与える感情「11の欲望(Desire)」とは?【電通の分析】

「欲望」は人々の消費行動を駆り立てる感情で、「欲望」視点を組み入れた消費者理解の追求は、深いカスタマージャーニー(顧客の製品・サービスの購入に至るまでの過程)設計などに役立つとしている
石居 岳6/29 9:003110

EC売上高TOP100ランキングで28社が「ZETA CXシリーズ」を導入

特にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」と、レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」へのニーズが高い
藤田遥6/28 9:00530

コロナ禍で購買行動はどう変わった?月1回以上は商品・サービスを購入する人は約8割

新型コロナウィルスの感染拡大防止対策として不要不急の外出自粛などで行動が制限された。その結果、購買行動にどのような変化があったのかを商品別に調査した
石居 岳6/24 8:00160

Cookie利用規制で「リターゲティングの効果が悪くなっている」が約7割、対策;解決策は実施・検討しているが68%

近年、オンラインにおけるプライバシー保護への関心の高まりからWebブラウザの閲覧履歴などを保存する「Cookie」の利用を規制する動きが本格化している
石居 岳6/21 10:00261

値上げをした・する予定の企業は7割。卸・製造業で値上げが進む

多方面からの大幅なコストアップに耐えきれなくなった企業による値上げは、夏以降も続くことが予想される
石居 岳6/20 10:30262

約8割が物・サービスの値上げを実感。日常生活に「影響している」は87%

パン・食用油・ティッシュなどの商品から、光熱費・輸送費といったサービスまで続々と値上げされている。原材料の高騰、円安、ウクライナ危機などが影響しており、今後も値上げ傾向が続くと思われる
瀧川 正実6/16 12:001660

「SDGs」に積極的な企業は「好感度が上がる」と消費者の約7割が回答

SDGsに関する意識、職場での環境に配慮した取り組みや商品使用に対する関心度などを全国の男女合計1141人に聞いた調査結果
瀧川 正実6/14 10:00260

EC利用時に重視するのは1位「送料・手数料がかからない」で45%、2位は「商品を検索しやすい」、3位は「通常の価格が安い」

博報堂DYグループの「ショッパーマーケティング・イニシアティブ」の取り組みとして調査を実施。EC生活者の性年代別のEC利用実態・意識などが明らかになった
石居 岳6/13 8:00681

ECに影響を与える変化は特商法や個人情報保護法の改正。課題は人材不足や満足度の低下

アフィリエイトやcookieの規制、薬機法や特商法の改定、CPM高騰など、EC市場を取り巻く環境が大きく変化。EC事業者の顧客獲得施策にも日々進化が求められている
石居 岳6/10 8:00420

【価格転嫁の状況】仕入れコスト上昇の逆風、100円のコスト増で売価への反映は44円

新型コロナウイルスやロシア・ウクライナ情勢などを背景とした原材料費の高騰に加え、円安の進行などさまざまな要因で仕入れコストが上昇している
石居 岳6/9 8:00270

EC売上TOP100サイトの約80%がレビュー機能を導入。並び替え、絞り込み実装はアパレル・化粧品業界で高い傾向

ZETAは『2021年版 ネット通販売上高ランキングTOP500』のTOP100企業のECサイトにおけるレビュー機能について調査。レビュー導入企業は76社だった
藤田遥6/8 7:304130

【経済圏の総合ECモール利用】ドコモ、au、イオンは「Amazon」。PayPay、ソフトバンクは「Yahoo!ショッピング」。楽天は「楽天市場」がトップ

MMD研究所が行った「経済圏のサービス利用に関する調査」によると、総合ECモールの利用トップは、ドコモ、au、イオン経済圏は「Amazon」、ソフトバンク、PayPay経済圏は「Yahoo!ショッピング」、楽天経済圏は「楽天市場」だった
藤田遥6/6 7:00340

円安で越境ECにチャンス到来?海外への販路拡大で5割が市場調査中、課題は「言語」「契約」「施策がわからない」

海外への販路開拓のためにすでに「市場調査」を実施する中小企業が多く、「販売代理店の活用」を販売チャネルとして検討する企業が多いことがショッピージャパンの調査で判明した
石居 岳6/3 7:00360

Twitter運用担当者「1人」が半数以上、Instagram運用と比較して「少人数」「低予算」「短時間」の傾向

テテマーチが行った調査によると、Twitter運用はInstagram運用と比較して「少人数」「低予算」「短時間」の傾向があることがわかった
藤田遥6/2 8:00340

商品をカートに入れて購入をやめた経験は約8割。理由は「会員登録が必要」「支払い設定がめんどう」

回答者600人のうち「複数回ある」が79.8%、「1度のみある」が7.2%。合計で87.0%がカートに入れた後に購入直前で取りやめた経験がある
石居 岳5/30 9:00490

越境EC利用企業の84%が「今後も継続したい」。理由は「販路拡大」「運用面で負担なく、簡単に海外販売できる」

BeeCruise(ビークルーズ)が海外向け購入サポートサービス「Buyee(バイイー)」導入企業を対象に行った調査によると、調査対象者の84%が「越境ECを継続したい」と回答した
藤田遥5/26 8:00150

物価上昇、9割以上が実感。対策は「節約」、その分は預金に回すが5割

物価上昇を実感している費目について聞いたところ、一番多い回答は「食費」(86.8%)、次いで「水道光熱費」(61.2%)
石居 岳5/23 8:00242

「ecbeing」が「ITreview Grid Award」のECサイト構築部門で3年連続で「Leader」を受賞。殿堂入りへ

「Leader」は認知度・満足度の両評価点が高く評価された製品。「ecbeing」は3年連続の選出となり、「ITreview Grid Award」では殿堂入りした
瀧川 正実5/20 9:001061

卸・小売業者の管理職・一般社員に聞く「求められる管理職像やスキル」「期待されていることや求められる知識」

ラーニングエージェンシーが公表した調査結果「卸売業・小売業の社員に求められることの変化」。管理職に「求められる管理職増やスキル」、一般社員に「期待されているいことや求められるスキルや知識」などを聞いた
石居 岳4/28 8:00250

ECで買い物するサイト・アプリの上位は「楽天市場」「Amazon」【日用品・化粧品・食品・医薬品】

インターネットで買い物をする際、日用品・化粧品・食品・医薬品についてどのサイトやアプリを利用しているかをプラネットが調べた
石居 岳4/27 9:00480

物販系通販は15.4兆円の6.6%増、EC市場は7.6%増の13.6兆円【2022年市場規模予測】

チャネル別の内訳は、ECが前年比7.6%増の13兆5927億円、カタログが同0.4%減の1兆1308億円、テレビ通販は同1.2%増の6134億円を見込んでいる
石居 岳4/25 8:006120

円安対策は56%で実施。対応策は販売価格への転嫁、固定費削減、仕入れ先の変更など

「小売」の円安対応策は、「原材料やエネルギーコスト上昇分の販売価格への転嫁」が30%でトップ。「燃料費等の節約」が22.5%、「固定費削減」が18.8%で続いた。「仕入先・方法の変更」は10%。
瀧川 正実4/21 9:30220

値上げ実施・予定企業は64%、個人消費関連は43%。「これまでの価格では利益を維持できなくなった」など悲鳴の声

2022年4月以降1年以内で値上げしたもしくはする予定の企業は43.2%。一方で、受注の失注の恐れなどで企業の16.4%は値上げしたいができない状況にある
瀧川 正実4/21 9:00220

円安は「経営にマイナス」が約4割。流通・小売業の多くで「マイナス」の声

日米の金利差から円売りドル買いが進み、円安解消の見通しが立っていない。原材料などの仕入を輸入に依存する業種を中心に円安が経営に影響を与えそうだ
瀧川 正実4/20 10:30720

企業を直撃する原油高、原材料価格の上昇、円安進行などのコスト上昇。「価格転嫁できていない」は約7割

東京商工リサーチがコストアップ下における価格転嫁に関するアンケートを実施。「価格転嫁できていない」企業は約7割に、全額転嫁した企業は4.2%にとどまる
瀧川 正実4/20 9:00320

企業が最も注目するのは「Z世代」。ビジネス上の悩み「好みがわからない」「流行の変化が速い」

テテマーチが行った調査によると、企業がビジネス上最も注目している世代は「Z世代(1995年~2009年生まれ)」だった
藤田遥4/19 7:002120

Instagram利用企業に聞いた「活用目的」「課題」「効果」「運用体制」「予算」など

Instagramを運用する企業が増え、予算や担当者もつきやすくなったが、「ノウハウや知識が不足している」状態で、成果が出づらい状況に陥ってしまっている企業が増えている
石居 岳4/7 9:003130

アパレル・生活雑貨の中小メーカー7割が卸価格を値上げする方針、理由は「原材料の価格高騰」「海外からの輸送費の上昇」など

仕入販売・小売事業者に対し、2021年12月移行に仕入先から卸価格の改定(値上げ)の連絡があったかをたずねたところ、「値上げの連絡は来ていない」が61%、「値上げの連絡があった」は39%
石居 岳4/1 8:003260

小売・ブランドのECサイトが購入の意思決定に与える影響が拡大。ハイブリッド化するショッピングジャーニーまとめ【2022年版】

Criteoは月に1回以上インターネットを利用する日本の消費者1045人にたショッピング動向や広告の好みなどについて調査、レポートにまとめた
石居 岳3/30 8:00741

DMからWebへの好意的な遷移方法はQRコード。デジタル化時代の紙媒体活用の今を調査結果に学ぶ

今回の調査におけるダイレクトメール(DM)とは、企業やお店から送られてくる商品・サービス案内が記載されたハガキや封書による通知物を指す
石居 岳3/29 8:00261

改正民法による成人年齢の引き下げ、良い点で「クレジットカードをつくる」が約38%

改正民法により、クレジットカードや携帯電話の契約、通販・ECでの商品購入など、親の同意を得ずにさまざまな契約を行えるようになる
石居 岳3/23 9:30140

コロナ禍でBtoC企業の販促予算が増えた媒体は「Web」を上回り「DM」がトップ。BtoB企業では「商談用資料」

「DM」「商談用資料」が「WEB」よりも投資予算が伸びたのは、コロナ禍で在宅期間が長くなったことにより、顧客に直接情報を届ける販促方法の価値が見直されたのではないかと推測
石居 岳3/18 8:00550

「LINEギフト」ホワイトデーのオススメ商品を紹介する特集ページを公開。バレンタインデーの利用件数は過去最多を記録

LINEは、「LINEギフト」において2022年2月14日のバレンタインデー当日の利用件数が過去最多となったと発表した
藤田遥3/8 8:00150

7割以上が「チャットでの問い合わせ経験あり」。約6割が「窓口対応に満足して購買・利用継続を決めた」

モビルスが行った「お客さま窓口の利用実態調査」によると、7割以上が「チャットでの問い合わせ経験がある」と回答した
藤田遥3/4 8:00450

海外で進むサステナブル消費、東京は海外7都市比で認知も実践も大きく遅れ【世界8都市のEC利用動向調査】

調査の正式名称は「世界8都市オンラインショッピング利用調査2022」(トランスコスモスが実施)。サスティナブル消費の理解や実践、オンラインショッピング意識、越境ECサイトの利用率と日本ブランドの購入意向などを調査している
石居 岳3/4 7:30350

スマホ後払いサービスの利用経験上位は「キャリア払い」「メルペイスマート払い」「PayPay後払い」

MMD研究所が発表した「スマホ後払いサービスに関する調査」によると、スマホ後払いサービスの認知は50.4%で、うち利用経験があるのは62.5%
藤田遥3/1 7:00250

サステナビリティの認知度85%、不用なファッションアイテムの処分は目的ごとにサービスを使用【ブランディア、ラクマ共同調査】

ブランディアとラクマは共同で、ファッションのサステナビリティに関する意識調査を行った。サステナビリティの認知度は約9割
藤田遥2/18 8:30230

Google トレンドで振り返る2021年。検索で「セール いつ」が8割増、「ライブコマース」は75%以上増でデジタルシフトが加速

日本は「セール いつ」の検索が80%増加するなどオンライン化による家計への見方に変化。「ライブコマース」の検索は75%以上増えるなど、買い物についてのデジタルシフトが加速している
石居 岳2/8 8:00780

「LINEギフト」で2021年に最も贈られた配送ギフト、男女ともにルタオの「フロマージュ」

「LINEギフト」において2021年最も贈られた配送ギフトは男女ともにルタオの「ドゥーブルフロマージュ」。eギフトはスターバックスの「ドリンクチケット」
藤田遥2/2 7:00730

「ecbeing」の2020年流通総額は6392億円、主要ECサービスでは6位にランクイン

国内14のモール、カートサービス、パッケージサービス、フリマアプリなどの2020年(1月~12月)流通総額を含めたランキングでは、トップは「Amazon」、2位が「楽天市場」、5位のメルカリに次いで、「ecbeing」は第6位にランクイン
瀧川 正実1/31 8:00870

スマホの非接触決済サービス利用上位は「モバイルSuica」「iD」「楽天Edy」

MMD研究所が発表した「2022年1月スマートフォン決済(非接触)利用動向調査」によると、スマホの非接触決済サービス利用上位は「モバイルSuica」「iD」「楽天Edy」
藤田遥1/28 9:30160

9割以上がキャッシュレス決済を利用。モバイル決済がクレジットカードを上回る【コロナ禍におけるキャッシュレス意識調査】

電通のプロジェクトチーム「電通キャッシュレス・プロジェクト」が行った「コロナ禍における生活者のキャッシュレス意識調査」によると、生活者の9割以上がキャッシュレス決済を利用しているとわかった
藤田遥1/26 8:00580

【中小メーカーのDX調査】卸販売のデジタル化は約6割、EC利用者の半数が「売上増加」を実感、約4割が「人材不足」の課題

全国の従業員規模300人以下の物販系中小メーカー勤務者514人に、ラクーンコマースがコロナ禍におけるEC活用・DX推進に関する実態調査を実施した
石居 岳1/25 9:00160

コロナ禍でネットショッピング利用が増えた人は48%。食品をネットで購入する上で最も重視するポイントは「安価であること」

コロナ禍におけるネットショッピング利用についての意識調査は、ROIが「ファンくる」に登録している全国120万人のユーザーに実施、936人が回答した
石居 岳1/18 9:00390

2021年の企業倒産は6030件(22%減)で57年ぶりの低水準。小売業は730件で30%減

2021年の産業別倒産件数は、10産業のうち運輸業を除く9産業で件数が前年を下回った
石居 岳1/14 9:00140

【越境EC利用調査】コロナ禍で「越境ECの利用が増えた」は各国で半数以上。84%以上が「訪日後のリピート買いに越境ECを活用したい」

コロナ禍で注目される越境EC。海外の消費者はなぜ越境ECを利用するのか? アフターコロナ以降の利用意向はどう変化するのか? 越境ECに関するアンケートをBEENOS(ビーノス)の連結子会社であるBeeCruiseが実施
石居 岳1/13 10:00140

【2022年予測】EC実施企業250社に聞いた今年の展望。売上は伸びるは6割超、EC事業をさらに強化するが8割超

「futureshop」を提供するフューチャーショップが実施した「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」によると、6割を超える事業者が2022年は2021年よりもEC売上が伸びると予測している
石居 岳1/11 11:00770

「アフィリエイト広告利用に関するガイドライン」を日本通信販売協会(JADMA)が2022年内に策定へ

自主規制団体として「アフィリエイト広告利用に関するガイドライン」を策定。広告主による不当表示の未然防止に向けた管理を自主規制団体として促進する
瀧川 正実1/11 9:002190

中小企業の売り場、ECモール(Amazon、楽天、ヤフーなど)が1位、自社ECサイトは2位

1位がECモール(Amazon、楽天、Yahooなど)で41%。2位は36%で自社ECサイト、3位が自社プラットフォーム(公式アプリなどECサイト以外のチャネル)で26%
石居 岳2021/12/13 9:001161

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