【7/29＋30】ZOZO、アスクル、パルコ、ワコール、アシックスなど登壇。デジタルコマース＋リテールDXの“最前線”を学べるオンラインセミナー リテールビジネス、BtoC-EC、BtoB-EC、メーカーECなどデジタルコマースの“最前線”を学べるオンラインセミナー「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29＋30日に開催します。
江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる！ 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日（木）に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー＋交流会【5/27＋28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開！ 交流会ありのリアルセミナー【5/27＋28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
KDDIグループのECモール「au PAY マーケット」が始めた、3980円以上の商品購入で送料無料の「サンキュー配送」＋最大5%ポイント還元の「Pontaパス特典」とは？ KDDIとauコマース＆ライフは「au PAY マーケット」の送料無料規定を刷新。有料の「Pontaパス」会員向けの特典も見直す
日本郵便が始めた法人向け配送の新サービス「ゆうパケットパフ」とは？ 料金は全国一律で「ゆうパック」よりも“お得” 新サービスは、年間1万個以上の小型荷物を差し出す法人顧客向け。非対面配達、全国一律運賃などが特長となっている
明太子発祥“ふくや”の味をおにぎりで楽しめる「ふくや東京羽田店」。お土産店から「おにぎり＋博多土産」店にリニューアル 羽田空港第1ターミナル地下1階の「ふくや羽田空港店」は、店内に厨房を設置し、ふくやの明太子を使用したおにぎりの提供、博多土産を販売する店舗にリニューアルした。
インターネット広告費は9.6%増の3.6兆円、総広告費は4.9%増の7.6兆円【2024年の国内広告費】 インターネット広告費は前年よりも3187億円増加した。SNS上の縦型動画広告をはじめ、動画広告需要が高まった
ギフティの2024年通期売上は32%増の95.5億円、営業利益は37%増の17.4億円。デジタルギフトの法人利用が拡大 ギフティでは法人需要の拡大が成長をけん引している。全社の通期売上高は前期比で3割超となった
オイラ大地、誰もが利用できる職域食堂を開店。傘下のシダックスと初の共同プロデュース オイシックス・ラ・大地とシダックスグループは、初めての共同プロデュースで職域食堂を開設。満足度と栄養価の高い食事の提供をめざす
インテリアショップ「Francfranc（フランフラン）」の公式オンラインショップにレビュー・口コミ・Q＆Aエンジン 「ZETA VOICE」を導入 利便性を重視したレビューの並び替えや絞り込み、商品ページへのQ＆A機能を実装し、UXや顧客満足度向上につなげる
賃上げの実施有無は二極化。2024年の実施割合は企業規模5000人以上で約6割、99人以下は34.5% 調査結果によると、従業員が多い企業と99人以下の企業では賃上げを実施する割合が大きく分かれていることがわかった。賃上げを実施した企業でも、従業員の満足度は過半数が「不満」となっている
大創産業の「DAISOアプリ」、商品名から店舗在庫を検索できる機能を実装 「DAISO」を運営する大創産業はアプリを刷新し、店舗の在庫検索など3つの機能を追加する。約3300店舗、約6万8000商品が在庫検索の対象店舗となる
主要高速道路で予防的通行止めの影響は？ 3/5にかけて全国的に荷物の配送に遅延が生じる可能性 大雪の影響による大規模な車両滞留を防ぐため、東名、新東名、圏央道、中央道、首都高などの一部区間で3月4日15時から18時までに予防的通行止めが開始される。
TSI、公式EC「mix.tokyo」を「Shopify Plus」で刷新。ブロンドごとの会員メンバーズサービスを「mix.tokyo members」へ統合 TSIはグループ公式オンラインストアを刷新した。会員メンバーズサービスの統合、独自コンテンツの配信など、顧客の利便性向上を図っている
ロジレスが8.6億円の資金調達を実施。鈴与、コマースメディアなどが出資 EC自動出荷システムを提供するロジレスが8.6億円の資金調達を新たに行う。EC自動出荷システムを軸とした新たなサービス開発・機能強化を推進する
GMOペパボの「カラーミーショップ大賞 2025」、全406ショップがノミネート【一般投票受付中】 「カラーミーショップ」利用ショップのなかから優れたショップを表彰するコンテスト「カラーミーショップ大賞 2025」を実施。3月14日（金）まで一般投票を受け付けている
表示速度の遅さを理由に約5割が購買を断念、約7割が離脱【消費者調査まとめ】 調査結果によると、表示速度の遅さを理由に多くの消費者がサイトやアプリを離脱したり、購買を断念したりしていることがわかった。表示速度が遅いことにストレスを感じる消費者は半数にのぼる
オートバックスがECマーケットプレイス事業に進出へ。取り扱い商品の拡大、新たなタッチポイントの創出をめざす オートバックスグループは、マーケットプレイスの基盤に、マーケットプレイス構築SaaSプラットフォームを提供するMirakl（ミラクル）のプラットフォームを採用する。
顧客の高齢化による業績停滞リスクを分析・診断＋対策を提案するCRMサービス「CRMセカンドオピニオンAGE」をトリノリンクスが提供開始 診断は1回完結型で、前年度の総受注金額に応じた料金体系となっている
「買い物関連」は50代が最多で33％。購入を意図するキーワードの入力は20代が最多【世代別の検索の特徴まとめ】 調査結果によると、年代によって検索行動は大きく異なることがわかった。若年層は趣味・娯楽や流行情報を求める傾向が強い一方、働き盛りの世代は仕事関連の情報収集を多角的に行いつつ、買い物など日常生活に密着したテーマも積極的に調べる傾向がある
メルカリが携帯電話事業に参入、個人間でギガの売買ができるモバイルサービス「メルカリモバイル」とは？ データ容量（ギガ）を1GB200円から個人間で売り買いでき「メルカリモバイル」をメルカリがスタートした。
LINEヤフーがLINE公式アカウントで新たに提供を始めた高度なチャット機能搭載の有料オプション「チャットProオプション」とは LINEヤフーが「LINE公式アカウント」で新たな有料オプション「チャットProオプション」を開始。タグ管理や履歴保存期間延長で顧客管理を強化できる。2025年度中に生成AI機能も追加予定。
大和ハウスグループが出店型のECモール事業に参入。特長は「Frespo」など商業施設とデジタルの「DL-TOWN」の融合 大和リースは4月、テナント型ECモール「DL-TOWN」をオープン 。地域密着型の複合商業施設と連携し、OMOを実現していく。「DL-TOWN」は、7カテゴリーの「地域に根差した特別な逸品」を取りそろえる 。地域の伝統や文化を守りながら生産者と全国の消費者をマッチングする 。
アイスタイル、「@cosme TOKYO」をリニューアルオープン。遠藤社長「数年内に年商100億円めざす」 「＠cosme TOKYO」をリニューアルオープンしたアイスタイル。顧客のさらなる利便性拡大や回遊率アップなどを狙う。事業説明会では遠藤社長が今後の構想を説明した
コーセー、大谷翔平選手を継続起用。2025年も「コスメデコルテ」の広告モデルに コーセーは「コスメデコルテ」の美容液の広告モデルとして、2024年に引き続き2025年も大谷翔平選手を起用する。ポップアップ店舗や広告ビジュアルを全国で展開する
オムニチャネル協会主催「DXイノベーション大賞」で表彰された誠和、コマツ、旭化成などの先進的な取り組みとは？ 事業者部門で最優秀賞に選ばれたのは誠和。「エネルギーデザイン」による資源循環経済の創造に注力している点が評価ポイントとなった
楽天の2025年新生活トレンドは？ 「新生活関連セット商品」「防犯グッズ」「すのこベッド」などが人気 単品で購入するよりお得な新生活関連商品セット、「フェーズフリー」の防災グッズなどが伸長傾向にあるという
モノタロウ、平日17時までの注文で最短当日出荷の対象地域を東海地域に拡大 MonotaROは3月6日、平日17時までの注文で当日出荷する対象地域を東海地域に拡大した。南関東、関西地域はすでに対象地域となっており、2025年中には対象地域を全国に拡大を見込む
西友を買収するトライアルホールディングスとは？ 完全子会社化の狙いは？ 相乗効果は？ 西友は九州を中心に流通小売事業を営むトライアルホールディングスの傘下となる。西友のEC事業も同グループのEC事業成長に向けたシナジーを見込むという
ワールドのECサイト「WORLD ONLINE STORE」が海外向けに対応、228の国と地域に越境販売 ワールドはECサイト「WORLD ONLINE STORE」で越境販売を開始。ジグザグの海外販売支援サービス「WorldShopping BIZ」を導入し、228の国と地域に販売する。
LINEヤフー「Yahoo!ショッピング」が2025年に強化するのはマーケティング＋購買体験の改善【2025年戦略＋2024年】 LINEヤフーの「Yahoo!ショッピング」について、2024年の流通額は前年比プラス成長を達成。2025年はマーケティングの強化と購買体験の改善に取り組む。
ファミリーマート、ECサイト「ファミマオンライン」をオープン。限定商品を展開。商品の店舗受取にも対応 ファミリーマートはECサイト「ファミマオンライン」を開設。店舗サービスとネットワークをかけあわせた「オンラインコンビニ」としてのあり方をめざす
ビームス、北アメリカに現地法人を設立。2025年春に現地向けECサイトのオープン見込む 北アメリカ地域への進出強化を狙い、ビームスは現地法人を設立。ECサイトの開設を見込む。期間限定のポップアップショップも開催する
ファミリーマート、プリントコンテンツを購入できる「ファミマプリント」をクリエイター向けに刷新。代金の一部を還元する仕組みも計画 「ファミマプリント」をリニューアルし、クリエイターが作品を発表・販売しやすい仕様とする
イーベイ・ジャパン「eBay」、日本市場の成長が継続。2025年の成長のカギは「真贋鑑定」と「整備済み品」 イーベイによると、2024年の越境EC市場では、円安、配送の迅速化、中古品の需要増加、インバウンドの増加、真贋保証への需要増加といった要因を通じて、日本商品の注目が高まった。2025年のカギを探る
アスクル初のピッチイベント「いい明日がくるPITCH CAMP」開催。スタートアップ5社が登壇し、協業アイディアを発表 イベントにはHelpfeel、goooods、STORES、AgeWellJapan、コミューンが登壇。各企業のサービスを生かしてアスクルと協業した場合のアイディアをプレゼンした
フューチャーショップが「TENCO」との連携開始。完全オリジナルデザイン＋独自機能を搭載したアプリを構築可能に 「TENCO」との連携で、EC事業者は初回ログイン特典などの独自機能を搭載したオリジナルデザインのアプリを作成できるようになる
ペットゴーがコミュニティ＋ECのメディアコマースへ。メディア会社を買収、ペットビジネスのプラットフォームをめざす方針 ペットゴーは4月1日付でFLAFFYを連結子会社化する。収益力強化、事業拡大、企業価値向上につながると判断。コマースとメディアの相互送客による顧客基盤の拡大を図る
顧客との適切なタッチモデル構築が事業成長にもたらす効果とは？ 構築企業の8割が「新規顧客数が増えた」 調査結果によると、顧客との適切なコミュニケーションやフォローアップを構築している企業の多くが、顧客獲得、売上アップなどの手ごたえを得ていることがわかった
eBay JapanのECモール「Qoo10」、2025年1回目の「メガ割」で流通額490億円。初日の「Live ショッピング」は4.2億円を記録 韓国ソウル市で初めて実施したセラー向けカンファレンス「Qoo10 K-Beauty Conference」で、春の「メガ割」に関する流通額を公表した。
“韓国コスメ”で成長めざすeBayの「Qoo10」が掲げた2025年度の経営方針とは？ 企業価値1000億円20社、100億円100社を育成 「Qoo10」運営のeBay Japanは「K-Beauty企業」の企業価値と育成について方針を公表。1000億円企業20社、100億円企業100社を育成すると表明した。
「Tmall」「POIZON」「Shopee」「LAZADA」などに低リスク・コストで商品販売できるBEENOSグループの「BEEGATE」とは？ 中国・欧米・東南アジアの主要なECモールである「天猫国際」「Shopee」「LAZADA」内の店舗に商品を同時出品できる
パナソニックが家電商品サイトにEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入 タブごとの表示内容の切り替え、商品検索結果に絞り込み条件を追加できる機能などを実装し、UX向上、サイト内回遊率向上につなげる
ユナイテッドアローズの「CITEN（シテン）」 、海外初の常設店舗を台湾・台北にオープン ユナイテッドアローズは、ブランド「CITEN」初の海外常設店舗をオープンした。中期経営計画の主要戦略の1つとして掲げるグローバル拡大の一環。「CITEN」を含む複数のブランドで海外展開を強化している
ニトリ、22年連続でベースアップ、月例給1人あたり平均2.1万円増。パート・アルバイトは12年連続時給引き上げ 総合職社員の月例給を1人当たり平均2.1万円、パート・アルバイト社員は1人平均58.5円のアップを実現。
ヤマダHDが始める専用アプリでカーライフをサポートする「ヤマダ・モビリティ・ビジネス・プラットフォーム」とは 専用スマホアプリ「ヤマダマイくる」を通じて、顧客が必要とする自動車サービスをワンストップで提供する。
