151ページ目：業界動向 | Page 151 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

ECサイトの開示データから学ぶLTVの最大化など最新のEC接客術セミナーを3/10開催

「ファッションブランド『ミコアメリ』の実例大公開！LTVを上げる為のEC接客術」と題したセミナー

メルカリが約84億円の資金調達実施

創業以来、調達した総額は126億円に

貯蓄が1000万円ある30代は「積極的にネット通販を利用する」、けど比較サイトを重宝

1000万円以上の貯蓄がある30代男女「貯蓄賢者」の買い物時の行動や意識に関する調査を実施

「Yahoo!ショッピング」ポイント5倍付与は2月末で終了、会員向けキャンペーンは継続

アプリ購入に関するポイントキャンペーン「Yahoo!ショッピングアプリ限定！　Tポイント3倍！」も1月末に終了

ECに興味がある学生よ集まれ! アイリスオーヤマがネット通販用の新卒者採用を開始

通販サイトの企画、デザイン、コーディングなどのWeb制作部門へ配属する「Webデザイナーコース」を新設

「LINE MALL」終了へ 5月末で約2年半のサービス運営に幕

物販に関する他のサービス「LINEフラッシュセール」「LINEギフト」は継続してサービスを提供する

ヤフー小澤氏や楽天・河野氏らが登壇「ネットショップカンファレンス2016」4/9開催

一般社団法人イーコマース事業協会の設立14周年記念イベントで、大阪市内で開催

ECサイトなどのM&A仲介サービス「SPIKEマッチング」を開始、メタップス

新銀行東京と提携し、買収資金の融資もサポート

楽天が韓国「Gmarket」に旗艦店を開設、韓国向け越境ECを推進

2015年12月には中国の「JD Worldwide」にも旗艦店を開設

｢リターゲティングメール｣がEC売上TOP500社にじわり浸透、「カゴ落ち対策」のいま

ナビプラスがEC売上TOP500社におけるリターゲティングメールの導入に関する調査を実施

若者のインスタグラム利用が急増も、やっぱり一番多く使用しているアプリは「LINE」

インテリジェンスが15～24歳までの若者を対象に行った調査結果をまとめた「若年層白書」2015年版で判明

ユナイテッドアローズのECも採用、シルバーエッグのレコメンドと「KARTE」がタッグ

「KARTE」と「アイジェント・レコメンダー」の連携で、レコメンド表示するタイミングや出し方を自由に設定可能

5割超の若者「スマホでよくネット通販をする」

GfKジャパンは、インターネットで製品やサービスを購入した際に最もよく利用した機器などを調査

EC向け人材派遣のサポタントを買収、KYCOMホールディングス

提供しているソリューションと人材派遣サービスをセットで提供へ

スマホ使用頻度1位はLINE。Facebook、TwitterにYahoo!とマクドナルドが迫る

『VALUES eMark+』を使った、男女×年代別、よく使うアプリランキングをヴァリューズが発表

「カラーミーショップ大賞2016」のエントリーを開始、GMOペパボ

今回で3回目の開催、過去最大規模で実施へ

「商品購入の決め手」はメールが1位、20代以下ではLINEとTwitterの影響度も大きい

「30～40代」「50代以上」の50%以上が、メールが商品購入の決め手、購入検討のきっかけになったとエクスペリアンジャパン調査に回答

AppBankがニコ生を活用した動画ショッピングを実施へ、8時間ぶっ続けで商品を販売

テレビの通販番組のように商品紹介を動画で見ながらインターネットで買い物ができる新企画

モノタロウが初の「カスタマイズ注文サービス」、組み合わせは1000億通り超

商品検索から注文までにかかる業務コストを従来の約半数に削減できるという

ニッセンの通販商品、「セブン-イレブン」店頭受取の利用率は20%前後で推移

サービス開始後、利用率は17%～22%で推移し、当初計画を上回る顧客ニーズという

中国人ママの6割が越境ECを「たまに利用する」。関心のある育児用品は「スキンケア」

マタニティ・育児用品の購入に越境ECを「よく利用する」中国人ママは23.2%

千趣会のスマホ売上は312億円、EC売上全体の約4割占める

スマートフォン経由の売上高は前期比18.1%増の312億3400万円まで拡大

ビックカメラが「WeChat」使い訪日中国人を店舗誘導、コミュニケーションとして活用

訪日する中華圏ユーザーに対し、商品を宣伝、および拡散するためのツールとして活用

ニトリがカタログ通販に着手、ネット&店舗&紙媒体でオムニチャネル施策を推進

通販カタログは、ニトリ・デコホーム店舗のほか、スーパー、ドラッグストア、コンビニなどにも設置

ロコンドが楽天と資本・業務提携、5%弱の出資受け海外向けECなどで協業

ロコンドは数億円を調達、資本提携を機にさまざまな業務で協業を進めていく

DeNAの10～12月のショッピング取扱高は8.1％減の159億円

auかんたん決済の限度額引き下げが響く

売上をアップさせるアフィリエイト徹底活用講座 2/17

鈴木珠世氏登壇。2月17日（水）東京新宿で開催。主催は一般社団法人ウェブ解析士協会

ゲオグループ、オムニチャネル化進める独自の電子マネー「Lueca」を導入

全国のゲオグループ約1600店舗やECサイトで現金をチャージすることができる

USEN 店舗向けBtoB通販に参入

会員限定で安価に販売、スマホアプリのみで注文可能に

「オムニチャネル時代の『ウェブ接客』」などが学べるセミナー 2/29開催

「既存のサイトに集客力や接客サービス機能を強化する仕組みを作りたい」といった課題を解決するセミナー

｢日本直販｣が100万円の｢ラムちゃん等身大フィギュア｣をTV通販、シニア層に向け販売

マンガやアニメを見て育ったシルバー世代に向けて、トランスコスモスが高価格帯のフィギュアを販売

「Amazonログイン&ペイメント」をレスポンシブECサイト構築の「aishipR」が実装へ

2月24日にリリースする予定で、2月5日から申し込みを始める

セキュリティコードも漏えい、「プリンタス3Dストア」「こまもの本舗」に不正アクセス

サーバー内でカード情報を保持していたため、カード情報が搾取された

人工知能・機械学習でECの働き方を変える研究組織「ネクストエンジンAIラボ」を新設

Hameeが保有するeコマースのビッグデータを活用し、ECの未来の働き方を実現する次世代ソリューションを開発する

中国向けECが好調のアイスタイル、中間期は大幅な増収増益

「独身の日」の1日間の売上は1.4億円を計上するなどして、10～12月期の海外小売売り上げは8億6600万円

ディノス・セシールとイードがタッグ、メディア力を活用でECビジネスの活性化図る

新たな価値やサービス提供による相互の企業価値向上をめざす

ヤフーの10～12月ショッピング取扱高は41%増の1453億円

流通総額の拡大で、ショッピング関連の広告売上高も同2.3倍となる30億円まで広がった

人手不足の物流業界を政府が支援、効率的な物流の実現をめざして法改正案を閣議決定

閣議決定したのは「改正物流総合効率化法案（流通業務の総合化及び効率化の促進に関する法律の一部を改正する法律案）」

早朝・夜間配送サービス「Scatch!」がサービス拡充し、ECサイトとの連携を強化

「Scatch!」と連携するECサイトを募集も開始した

「ヤフオク!」送料の一部をヤフーが負担します! ヤマト運輸と連携し新配送サービス

ヤマト運輸の「宅急便」「宅急便コンパクト」「ネコポス」を安価で利用できる「ヤフネコ!パック」の提供を開始

インスタグラムのビジネス利用が1万社超え、毎年2倍のハイペースで利用急増中

ビジネスシーンで利用している個人アカウントも含めると、国内だけで2万5000アカウントを超えるという

地方新聞社が厳選した商品を集めた「47CLUB」で2015年の売れ筋ランキングを発表

1位は魚を使ったヘルシーなうどんが獲得

NHN テコラスが「カートスター」をリリース、消費者調査の「おかいもの研究室」を新設

「カートスター」は、売り上げアップを支援するECサイト構築プラットフォームとして「コレカゴPlus」を刷新したもの

「楽天市場」でバーチャル試着サービスを試験導入、楽天

昨年7月に子会社化したFits.meの技術を活用

Amazonの「Prime Now」を大阪市周辺でも展開、日用品などを1時間でお届け

関東でも新たに横浜市内の11区、川崎市の2区を対応エリアとした

「ハンコヤドットコム」のAmidAが事業領域を海外へ、米スタートアップ企業に出資

米国のスタートアップ企業Plango, Inc.への出資を決定、業務提携も締結する

ニトリHD社長にオムニチャネル施策を進める白井俊之氏が昇格

白石氏は2014年から中核事業会社ニトリの社長を務め、2015年度の主要施策として「オムニチャネル化実現」を推進

モバイル経由の購入率が8割に達したECモール「Qoo10」、20～40代女性の割合は6割超

「Qoo10」で購入された商品の流通総額（2015年）は前年比で40%増を達成した

「Yahoo!ショッピング」でまた詐欺サイト、「ヒロタストアー」が購入代金を詐取

ヤフーは1月25日午前中に不正検知などで事態を把握、「ヒロタストアー」では商品購入できないように店舗を閉鎖した

「銀聯ネット決済」を決済メニューに追加、ソフトバンク・ペイメント・サービス

「Alipay国際決済」も提供しているので、中国向け越境EC対策を強化する

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