103ページ目：イベントレポート | ネットショップ担当者フォーラム

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『EC通販で勝つBPO活用術』ダイジェスト

アフターコロナに求められる物流センターは「多拠点化機能」「感染症対策」「One to Oneマーケティング」が必須

『EC通販で勝つBPO活用術』（高山隆司／佐藤俊幸著　ダイヤモンド社刊）ダイジェスト（第12回）

1000億円の取扱高、ファッションEC市場のシェア3%をめざすロコンドの「長期ビジョン」

ロコンドは、2030年度の取扱高1000億円、営業利益は100億円をめざす「2030年長期ビジョン」を発表

テレビ通販最大手ショップチャンネルとC Channelが提携、生放送ノウハウ＋ネットメディアでライブコマース事業

生放送のテレビ通販といったノウハウを持つショップチャンネルと、メディア運営を軸にした顧客基盤を持つC Channelがタッグを組む

EC事業者のための「SEO」と「広告」の話

2021年は「SEO」と「広告」を一緒に考える！いま、自社ECサイトでやるべきことは何？

かつては別の担当者がそれぞれ運用するのが当然だった「SEO」と「広告」。今年は一緒に考えてみましょう！【連載第1回】

単品通販企業「サン・クラルテ製薬」のデジタルシフト事例。EC比率5割以上を支えるLTV向上施策とは

健康食品、化粧品、医薬部外品を通販・ECで販売するサン・クラルテ製薬。デジタル化「単品リピート通販」のデジタルシフト、重要視するKPI「LTV（顧客生涯価値）向上」を実現するための取り組みを解説

グルメをテーマにした店舗が順位を競う「楽天グルメバトル2021春」を実施

「楽天市場」は、全国558のグルメをテーマにした「楽天市場」出店店舗が参加し、ユーザーの購入結果で9つの商品カテゴリーの各1位と総合1位を決定する「楽天グルメバトル2021春」を実施

ビックカメラの連結EC売上は24%増の803億円、EC化率は19.1%【2021年中間期】

ビックカメラグループの中間期連結EC売上高は前年同期比24.1％増の803億円。EC化率は19.1％。EC事業は大きく伸びたが実店舗の低迷を補うには至っていない

ファンケル、coenも活用。顧客体験を高めるデジタル接客ツール「Repro」とは？【ECアプリ活用事例】

デジタル接客ツール「Repro」が、EC アプリ活用事業者から支持される理由を紹介

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

越境ECはアフターコロナを見据えた準備を。コロナが終息したら行きたい国No.1は日本なのですから【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2021年4月12日〜18日のニュース

消費者のニーズ、消費行動の変化に「スピーディー」「予算内」で対応できるECサイトを作る方法は？【資料を無料提供】

「やりたいことに柔軟対応できるシステム選び」「ECパッケージを採用するためのヒント」「低コストで早期の立ち上げをするためのポイント」など、実例を踏まえて解説。

EC売上1000億円めざすライフコーポレーションのネットスーパー戦略

ライフコーポレーションの2021年2月期EC売上高（ネットスーパー事業）は前期比76.1％増の53億円。2030年度に1000億円規模まで拡大する方針

Amazonのプライム会員はグローバルで2億人を突破

2019年12月期の決算発表で12月末時点のプライム会員数が1億5000万人を突破したと公表しており、約1年で5000万人以上増加している

ワークスタイルハンター藤田の【突撃！御社のNewな働き方】

社員50人の通販・EC会社が進める働き方改革。年24万円の自己投資支援、柔軟な労働時間などスタッフの「幸福度を最大化」する取り組み

「ていねい通販」を運営する生活総合サービスは2020年11月1日から新制度「わくワーク」のトライアルをスタート。1日の所定労働時間を選択できる、フルフレックス、自己成長支援金を支給する「わくわくサポート」などの取り組みを行っている

電通デジタル特選コラム

弁護士と語るDX時代のデータ活用。Cookieレス時代の企業が知っておくべき「個人情報の取り扱い」の基礎知識

DX時代に企業が直面する「個人情報の取り扱い」という課題について、弁護士の田中氏、トレジャーデータの山森氏、電通デジタルの今井氏が語ります。（後編）

谷治大典

卒塔婆通販サイト「卒塔婆屋さん」店長。明治15年、東京都日の出町で創業した谷治新太郎商店の代表取締役。

まったく畑違いの業界でサラリーマンとして働き、結婚を機に配偶者の実家が営む卒塔婆製造業というニッチな業界に転職。2012年に先代からバトンを受け継ぎ、代表として6代目に就任。

2013年ECサイト「卒塔婆屋さん」開設。2019年にGMOペパボ主催の「カラーミーショップ大賞」で地域賞、2020年に優秀賞を授賞。

「卒塔婆屋さん」

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オンワードのEC売上は約416億円で26%増、EC化率は23.9%に上昇【2021年2月期】

オンワード樫山の自社EC売上高は前期比35.4％増の264億6600万円、他社ECモールでの売上高は同4.7％減の18億9200万円

週間人気記事ランキング

まん延防止等重点措置に係る雇用調整助成金の特例／ユニクロの国内EC売上高、中間期は4割増【ネッ担アクセスランキング】

2021年4月9日～15日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表！見逃している人気記事はありませんか？

ドトールコーヒーがネット通販を活用したD2Cビジネスをスタート

4月15日に公式通販サイト「ドトールオンラインショップ」を開設。ドトールコーヒーショップで人気のコーヒー豆、ECサイト限定のオリジナル商品も扱う

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

顧客体験の向上がCVRアップに直結する理由。調査データ＆事例に学ぶCX改善のアプローチ

小売事業上位50社は、カスタマーエクスペリエンス（CX）向上のためにどのようなポイントに着目しているのでしょうか？

画像認識AIカートとスマホアプリで決済、エイチ・ツー・オーリテイリング「レジレス店舗」の取り組みとは

「画像認識AIカート」は、顧客が「商品をカートに入れる」「カートから取り出す」だけでレジスキャンが完了する仕組み。バーコードスキャンも不要で、ユーザーエクスペリエンスの向上が期待できる

EC専門メディア2社が語る「コロナ禍のEC事情と次の成長市場」【4/15開催】

明日4/15、ネッ担編集長の瀧川と日本ネット経済新聞編集局デスクの手塚氏がコロナ禍のEC市場と、期待される成長市場について激論を交わします【4/15ウェビナー】

ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は41%増の86億円、EC化率は29%【2021年2月期】

ナルミヤ・インターナショナルのEC事業は2022年2月期、EC売上高は100億円、会員数100万人の達成が目標

花王が「楽天市場」を通じて商品開発するプロジェクトスタート

花王は一般的に目が向けられにくい少数派の悩みにフォーカス、「楽天市場」を通じた商品開発プロジェクトなどから、個の深い悩みを解決できる商品作りをめざす

通販新聞ダイジェスト

「ECの人材教育」「組織論」「キャリアステップ」などEコマース先生・川添氏がEC従事者へ伝えたいメッセージとは

ビジョナリーホールディングスでデジタル・EC領域、IT、新規事業を統括し、個人として複数企業へのアドバイザーなどを行うEコマース先生（従前はECエバンジェリストと称していた）・川添隆氏が語る「EC事業の在り方」「人材教育」「キャリアステップ」など

スニーカー販売「atmos」が支持される理由。デジタル施策、不正注文対策、今後の戦略などを聞く【EC部長を直撃取材】

「atmos」などを展開するテクストトレーディングカンパニーのECビジネス事業部岡山暢祐部長に、買い物体験の向上につなげるためのデジタル施策、その間に急増したチャージバックの課題解決などを聞きました

「まん延防止等重点措置」の適用区域に「雇用調整助成金の特例」を適用

「まん延防止等重点措置に係る雇用調整助成金の特例」の対象期間は6月30日まで。大企業への助成率は4/5、解雇せず雇用を維持した場合は10/10に

「楽天市場」にテストマーケティング商品を販売できる「新商品コレクション」を新設

楽天はメーカーの新商品やテストマーケティング段階の商品を紹介する「新商品コレクション」を「楽天市場」に新設した

経験者ゼロの“鳥オタク”が始めたテーマパーク発のネット通販。「掛川花鳥園」のECビジネス挑戦記

静岡県にある鳥と花のテーマパーク「掛川花鳥園」。ファンと飼育員の声を商品開発に生かし、ユニークなオリジナル商品を販売しています。スタッフのモチベーションアップにもつながっているECサイトの取り組みとは？

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

「Shopify Plus」といえども万能じゃない。土屋鞄製造所がうまくいったのは「使いこなせた」から【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2021年4月5日〜11日のニュース

ワークマン、バルクオム、TSI、モノタロウ登壇、ネッ担2021春 5/26（水）オンラインで開催

【EC事業者限定オンラインセミナー】eコマースにおける役割、事例、最新情報が学べる1Dayセミナー

全国ネットショップグランプリのグランプリはヤッホーブルーイングの「よなよなの里」

「第13回全国ネットショップグランプリ」（一般社団法人イーコマース事業協会主催）で、ヤッホーブルーイングが運営するクラフトビールのECサイト「よなよなの里」がグランプリを受賞

新たな越境ECプラットフォームになる？JTBが始める「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」事業とは

「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」には、海外・国内のユーザーに対して、日本の自治体や事業者が日本各地の特産品や体験コンテンツを提供できる機能を搭載する予定。JTBとFIXER、Fun Japan Communicationsが手がける事業

電通デジタル特選コラム

顧客の個人情報はどう扱うべき？ DX時代にプライバシーやデータコンプライアンスへの理解が深まらない企業が直面する2つの課題

DX時代に企業が直面する「個人情報の取り扱い」という課題について、弁護士の田中氏、トレジャーデータの山森氏、電通デジタルの今井氏が語ります。（前編）

【4/10開催の無料イベント】シニア層、若年層を獲得するためのヒントが学べる「ネットショップカンファレンス2021」

一般社団法人イーコマース事業協会の設立19周年の記念イベント「ネットショップカンファレンス2021」。会員、非会員ともに参加費は無料

週間人気記事ランキング

大阪府警がアフィリエイターを書類送検／休業支援金の中小企業向け申請期限を5月末まで延長【ネッ担アクセスランキング】

2021年4月2日～8日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表！見逃している人気記事はありませんか？

ユニクロの国内EC売上高、中間期は4割増の738億円【2021年度】

連結売上高は同0.5%減の1兆2028億円。国内ユニクロ事業は同6.2%増の4925億円だった。国内ユニクロ事業に占めるEC売上高の割合は15.0%

セブン&アイのEC売上は1041億円で3.9%増。ニッセンHDは営業赤字3.5億円【2020年度】

「セブンネットショッピング」が同18.1％増の236億8800万円、食品宅配の「セブンミール」は同0.3％増の233億7400万円、「イトーヨーカドー」は同38.2％増の75億300万円、イトーヨーカドーの「ネットスーパー」は同10.1％減の357億3400万円

コメリが通販＋店舗網＋タクシー買物代行でアプローチする「買い物難民」救済策

カタログ販売の「コメリまごころ便」を通じてカタログ衛生用品・介護用品・日用品などを販売、商品はつくば市内のタクシー事業者が届ける

ファーストリテイリングが有明本部に「自社スタジオ」「新拠点のカスタマーセンター」など開設

ユニクロの本部「UNIQLO CITY TOKYO」やジーユー本部などのグローバルヘッドクォーターが入る有明本部の4階を改装。撮影スタジオ、Web制作専用ワーキングスペース、仮想店舗などを設置した

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

「配信率」見逃していませんか？Eメールをマーケティング戦略に活かす3つのポイント

デジタル化が進んだ今こそ、顧客と直接つながるために不可欠なEメールを戦略的に活用していきましょう

『EC通販で勝つBPO活用術』ダイジェスト

“コロナ特需”で出荷急増!? それでも品質の落ちない物流センターのシステムとマテハン機器とは？

『EC通販で勝つBPO活用術』（高山隆司／佐藤俊幸著　ダイヤモンド社刊）ダイジェスト（第11回）

郵便・ゆうメールの配達日数早見表土日を挟むといつ届く？（21年10月～）

日本郵便は2021年10月以降、土曜日の郵便物とゆうメールの配達を休止し、配達日数を繰り下げます。土日を挟んだ場合の配達日はどうなるのか、わかりやすい早見表を掲載しています。ただし、ゆうパック、ゆうパケット、クリックポスト、レターパックプラス、レターパックライト、速達、レタックス、書留、簡易書留については配達日数に変更はありません。

通販新聞ダイジェスト

アフィリエイター摘発の衝撃。狭まる「アフィリエイト広告」の包囲網

2021年3月17日に大阪府警が薬機法違反の疑いでアフィリエイターを書類送検しました。府警の動向や2020年7月の「ステラ漢方事件」を受け、事業方針転換や審査基準を厳しくする企業も出てきています

しまむらのEC売上高は約17億円。店舗受け取りが約9割のワケと今後の戦略

しまむらが発表した2021年2月期のEC売上高は約17億円。2022年2月期は50億円、2024年2月期には約120億円まで拡大する計画

パーフェクトブログ〜美容×DXの最新トレンドを紹介〜

美容の「DX」どう進める？先進事例の花王に見る、DX推進の出発点が「UX」になる理由

美容業界のDX推進を支援するパーフェクト日本法人・磯崎順信代表取締役が、花王の事例からDX推進のポイントを解説

辻麻衣子

EC市場の成長期に、大手ECプラットフォームのコンサルタントとして8年半勤務。のち、中国系越境EC企業にて、越境ECプラットフォームのバイヤー/コンサルタントとして3年間、日本のメーカー企業各社と二人三脚で越境ECに取組む。電通デジタルでは、入社当初より、国内外のECにおけるビジネススキームの改善や売上の拡大に対するコンサルティング活動に取り組んでいる。

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