カンロ、ルームクリップ、POST COFFEE、マドラスなど著名企業の担当者を表彰! 業界で活躍する人から成功のヒントを学べるECイベント【11/19+20@東京】 EC事業で成功している「人」にフォーカスする表彰イベントで、自身の成長のヒントを見つけることができるはず。そのほか、EC識者からノウハウを学べるオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ロボット+人で省人化&生産性向上、TEMUの日本戦略、物流費増加への対応などが学べる【11/19開催@東京】 プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、TEMUなどが登壇! Eコマースにおける物流の役割、事例、最新情報が無料で学べる「EC物流フォーラム」を11月19日(火)に開催
デッカーズ、ハルメク、コロンビアスポーツなど登壇! 顧客体験向上術、SNS連携と顧客コミュニケーションの秘訣などが学べるECイベント【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業成功につながる豊富なノウハウを持つ有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
コーセープロビジョンのリテールDX戦略、史上最多入場者数を達成したJリーグに学ぶマーケティング戦略【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業の実績や豊富なノウハウを持つ担当者や有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
千趣会子会社がグルメ通販を強化。ワイン専門店を食品カテゴリー全般を扱う「暮らすグルメ」へ刷新 千趣会子会社のウェルサーブは、ワイン専門の通販サイトをグルメのECサイトに刷新した。食品カテゴリー全体に売り場を拡大する
かっこ、バリュークリエーションと資本業務提携。ネット広告詐などのアドフラウド対策に取り組む かっこは、バリュークリエーションとマーケティングDX分野で資本業務提携を開始した。 ネット広告詐欺などのアドフラウド対策をはじめとしたサービスを展開していく
約110億円の最終赤字から1.5億円の黒字へのV字回復に向けた千趣会の2023年事業計画 2023年度の黒字化達成に向けて、「通信販売事業のデジタルシフト」「収益構造の変革」「パートナー企業との共創」に取り組む
STORESが「Googleで集客」機能を提供開始。ネットショップの集客を支援 「Google Merchant Center」への連携で、「STORES」に登録している商品を「無料リスティング」枠に掲載できる
ecbeing、「LINEミニアプリ部門」のパートナーに認定 「LINEミニアプリ部門」は「LINEミニアプリ」のサービス導入実績、アクティブに活用されている店舗数を基準に認定されるパートナー制度。ecbeingは2021年から、EC事業者向けにLINEミニアプリの提供・導入支援を始めている
オルビスが流通センターに導入した最新のAMR(自律走行搬送ロボット)とは? 国内では事例が少ない倉庫ピッキング作業におけるAMRの本格実用化で、省人化&効率化を達成し、倉庫内出荷作業の生産性および顧客利便性のさらなる向上をめざす
東武鉄道がネット通販事業に進出、グループ共通ポイント「TOBU POINT」会員向けにECサイト「TOBU MALL」を展開 東武バス、東武百貨店、東武トップツアーズ 東武ホテルマネジメント、日光金谷ホテル、東武商事、東京スカイツリー、東武動物公園などが出店する
ギフティの2022年通期売上は27%増の47億円。経常利益は41%増の3.5億円 ギフティの2022年通期業績は、売上高が前期比26.8%増の47億2300万円、営業利益が同17.6%増の3億6200万円だった。法人の利用拡大が業績をけん引した
最も利用しているスマホ決済サービスのトップは「PayPay」で2位は「楽天ペイ」。利用サービス数の平均は2.7個 MMD研究所が実施した「2023年1月スマートフォン決済利用動向調査 第1弾」によると、スマホ決済サービスを併用している割合は62.6%だった
ネットショップ支援室、D2C企業のオムニチャネル戦略の支援を強化。体験型セレクトショップ「canme」と資本業務提携 ネットショップ支援室は、体験型セレクトショップを運営するテックアットと資本業務提携。D2Cを手がけるブランドのオンライン・オフライン双方の売上拡大を支援する
KDDIグループのECモール「au PAY マーケット」で障害、アクセスできない状況が続く【3/17に復旧】 障害が発生しECモールへのアクセスができなくなったのは3月16日の16時5分頃。3月17日15時点でまだ再開できていない
ユーザーと商品の新たな接触機会を生み出す「ハッシュタグ機能」、NTTレゾナントがAI型ECサイト内検索ソリューション「goo Search Solution」 に搭載 ECサイト内の回遊性を高め、ユーザー自身では思いつかなかった商品との接触機会の創出につなげる
レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」導入サイトのクチコミ、Q&Aの投稿数が900万件を突破 ECの利用者層が拡大するとともに、商品やサービスの購入検討時にサイト内でクチコミやレビューを確認する消費者が増加
物流の「2024年問題」まであと1年。4月は再配達削減PR月間に、斉藤国交大臣は「物流業界にとって大きな課題」 2024年4月から、トラックドライバーの「働き方改革」の法律が適用され、現状のままの運び方が難しくなる(物流の「2024年問題」)。残り1年となるのを機に2024年4月を「再配達削減PR月間」とし、再配達削減に向けた取り組みを推進する
【約3.1兆円の2022年ネット広告市場の内訳】検索連動型は9766億円で構成比約4割、ビデオ広告は5920億円 電通が公表した「2022年 日本の広告費」によると、日本の総広告費は通年で7兆1021億円(前年比104.4%)。そのうち、インターネット広告費は、前年比14.3%増の3兆912億円で、日本の総広告費全体の43.5%を占めた
ストリームグループ、メディカルサービス事業に参入。オンライン診療のコンサルティングや処方薬を配送 ストリームの子会社エックスワンがメディカルサービス事業に参入。提携クリニックの開業に合わせてオンライン診療に関わるコンサルティングを開始する。今後は処方薬の配送も計画している
スタッフ1人ひとりがLINEで顧客とつながる「LINE STAFF START」とは? 2種類の使い分けができる最新接客DX バニッシュスタンダードが提供する、LINEの公式アカウントを通じてスタッフが顧客とコミュニケーションできるサービス「LINE STAFF START」を解説
【Z世代の割引キャンペーン利用状況調査】約5割が「SNS・動画共有サイト内」で目にした割引情報を利用、よく使うのは総合通販サイト 消費者トレンドの中心を担うようになったZ世代と呼ばれる10〜20代の若者が、どのような媒体でどのような方法で割引に触れ、どのような商品を実際に購入しているのかを調査した
TV通販大手のQVC、「Microsoft Shopping」でライブストリーミング配信 QVCジャパンは、VOD(ビデオ・オン・デマンド)市場の拡大に伴う変化に対応し、テレビ、PC、スマートフォン、タブレットなどさまざまなデバイスから手軽にショッピングを楽しめるチャンネル作りに取り組んでいる
【2022年の越境ECトレンド】レディースアパレルやバッグ、時計・パーツ、アニメアート&キャラクターグッズが人気 2023年も円安傾向が続き、日本の商品の競争力は高いと予測される。嗜好の多様化により各カテゴリーで、熱狂的ファン向け商材に対する需要がさらに拡大していくと見ている
日米仏の食材のネット注文・配達サービス利用状況、月1回以上利用はアメリカが58.4%で最多、日本は日本は25.1%。 MMD研究所が実施した「日米仏3ヶ国比較:都市部消費者の食の意識・動向調査」によると、食材のネット注文・配達サービスを利用する理由で日本の最多は「重たい物を届けてくれる」
TV通販大手のショップチャンネルが「Makuake」と協業、「0次流通+1次流通」の新たな商流を開発 「Makuake」で生まれた商品を「ショップチャンネル」の番組内で紹介し、広げていく取り組みをスタート
紳士服のAOKI、公式アプリをリニューアル。アプリ内でサイズ情報の管理ができる機能を追加 NTTドコモの新規事業型子会社であるDearOneのアプリ開発サービス「ModuleApps2.0(モジュールアップス2.0)」を活用し、「AOKI公式アプリ」とビジネスウェアブランドの「ORIHICA(オリヒカ)公式アプリ」をリニューアルした
機構部品メーカー栃木屋がECサイトを刷新。基盤にBtoB-EC向けソリューション「ecbeing BtoB」を採用 取引先向けのBtoB-ECサイトの検索機能などを充実、コストを抑えながらUI・UX向上を実現したという
バイク用品EC大手「ウェビック」が送料を値上げ。輸送費の値上げ、段ボールなどの梱包資材価格の上昇が主因 「これまで資材の見直しや自社コスト削減などにより現状維持に努めてまいりましたが、このたび改定をさせて頂く形となりました」(リバークレイン)
ベルーナが注文送料と会員向け優待サービスを改定。1万円未満は送料537円、優良顧客ほど送料を優遇 優待サービスでは会員ランクに応じて送料をベルーナが負担する「送料無料」バーを設定、年間購入金額3万円以上(税別)の会員は、注文金額5000円以上(税別)で送料無料になる
ヤフーが発表した「Yahoo!ショッピング」「LINE」「PayPay」との連携によるEC強化とは Zホールディングス、LINE、ヤフーの3社を中心とした合併方針の決定を踏まえ、合併後もECに注力すること、「LINE」「PayPay」との連携を強化していくことを宣言
製品・ソフトウエア開発などの一部経費を東京都が最大1500万円を助成する「新製品・新技術開発助成事業」とは 助成事例として、AIを用いたイラスト自動生成システム、画像鮮鋭化アプリケーションの開発などがある
飛行機の機内を通販・ECの“売り場”に。ジャパネットとスターフライヤーの新たな取り組みとは スターフライヤーは運航する航空機内で配布する機内誌を刷新し、ジャパネットHDが制作を手がけている。読み物のほか、機内販売カタログとして食品や家電など同機内誌限定商品を紹介している
2023年の家計状況は6割が「悪くなる」。理由は「値上げ」「期待できない賃上げ」など 家計対策では「節約」が最多。年代別・世帯年収別でも「節約」と回答する割合が多い。400Fは「物価上昇による家計圧迫から消費に消極的な姿勢が強く、2023年は消費の低迷が予想される」とコメントしている
ZOZOTOWN、Amazon、楽天よりもNPSが高いファッションECサイトはMAGASEEK、その理由は? 調査対象は、Amazon Fashion(アマゾンファッション)、MAGASEEK 、Rakuten Fashion(楽天ファッション)、SHOPLIST.com by CROOZ(ショップリスト)、ZOZOTOWN、マルイウェブチャネル(マルイのネット通販)
丸井が公式ネット通販「マルイウェブチャネル」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」とレコメンドエンジン「ZETA RECOMMEND」を導入 「ZETA SEARCH」「ZETA RECOMMEND」導入で、検索機能の改善やUI向上をを図る
ヤフー「Yahoo!ショッピング」の「超PayPay祭」、販促コストは大幅縮小の見通し Zホールディングスは2022年度3四半期決算の説明会で、「Yahoo!ショッピング」で開催する「超PayPay祭」の販促コストを「大幅に縮小する予定」とコメントしている
スマホ決済サービス利用場所の上位は「コンビニ」「スーパー」「ドラッグストア」 MMD研究所が実施した「2023年1月スマートフォン決済利用動向調査 第2弾」によると、スマホ決済サービス利用場所の上位は「コンビニエンスストア」「スーパー」「ドラッグストア」
【2022年の広告費】ネット広告は約3.1兆円で14%増、マスコミ四媒体広告は前年割れ。ECプラットフォーム広告は1908億円 社会のデジタル化を背景に好調な「インターネット広告費」の成長に市場全体が支えられ、日本の総広告費は通年で7兆1021億円(前年比104.4%)だった
I-neの売上高は24%増の352億円、営業利益は38.5%増の32億円。増収効果とコストコントロールが寄与【2022年度】 I-neの2022年12月期通期決算は、既存の主要ブランドなどが売上をけん引。営業利益率の改善にも奏功し、増収増益となった
2030年までに売上1000億円をめざすI-ne。3か年の中期経営計画と描くビジョンを解説 I-neはこのほど2025年12月期を最終年度とした中期経営計画を発表した。25年度以降の長期ビジョンでは、2030年までに売上高1000億円を計画する
ネッ担編集長などECメディア4社が“ECの未来”を語る&EC動画活用などを学ぶ定例会【 イーコマース事業協会が3/11開催】 EC事業における動画活用術の勉強会と、EC業界メディア4社の編集長らが語り合うトークセッションを開催。トークセッションは会員以外も無料で参加可能(申し込みの締め切りは3月9日)。
薬機法の広告表現を自動チェック&リライト提案する「機械良文」とは? “危ない”表現を改善するツールを薬事法広告研究所が開発 薬事法広告研究所はこのほど、化粧品領域の広告表現について問題がある表示を自動検出するツールを提供開始した。リライトの提案まで一気通貫に行うという。詳細を解説する
約6割が「場合によっては環境に優しい商品・サービスを選ぶ」。必ず購入する人は3.3% 新井紙材が運営するメディア「環境と人」の調査によると、「場合によっては環境に優しい商品・サービスを選ぶ」人のうち約8割が「価格が同じなら選ぶ」と回答した
トランスコスモスがアイスタイルの中国連結子会社に出資、中国版「Tik Tok」旗艦店出店支援と運営代行サービスを展開 Over The Borderはアイスタイルの子会社。中国の生活者の商品認知・購買に欠かせない存在となりつつあるライブコマースを中心に、美容ブランドの中国向けビジネスを手がける
「楽天市場」出店店舗のスイーツが購入できるOMO店舗を東京駅に期間限定でオープン JR東京駅「ギフトキヨスク東京ギフトパレット」に3月31日までオープン。「ビジューサブレ」「二代目干し芋」「盛岡ブラウニー」などを購入できる