162ページ目：業界動向 | Page 162 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

通販新聞ダイジェスト

学研グループのアパレル通販「シュルリ」が好調、計画上回る売り上げでスタート

立ち上がりは2000円台と購入しやすい価格設定などが奏功し、計画以上売り上げを獲得

ヨドバシカメラがコーヒー豆のネット通販を開始、「たまじ珈琲」との提携で実現

2013年からお米や飲料のネット通販を開始し、2014年には有機野菜を展開している

福岡でネットショップ担当者フォーラム2015を開催、EC事業者など150人が参加

基調講演にはLINE Business Partnersの長福久弘社長が登壇

ニトリ子会社のホームロジスティクスが通販・ECなど物流業務の代行サービスを本格スタート

子会社でグループ企業の物流事業を手がけるホームロジスティクスが全国60社以上の物流パートナー企業と連携して実現

最も利用するECサイト、女性の6割は「楽天市場」。男性は同率で「アマゾン&楽天」

男性に限って見ると、「楽天市場」「アマゾン」ともに44.4%で並んだ

サウンドハウス、外部サイト出店中止の次は送料無料化。自社サイトのサービス力UPへ

2014年12月に外部サイトへの出店を中止、販売を自社ECサイトに一本化している

134か国以上の海外企業に卸販売できる「SDエクスポート」を8月から開始、ラクーン

DMSと連携し、スーパーデリバリー利用企業が簡単に海外発送できる仕組みを構築

オイシックスや千趣会などの講師がECの今を解説、日本印刷技術協会のセミナー6/25開催

オイシックス、千趣会、アマゾン、ブラケットから講師を招く

ニトリが6/17にECサイトをリニューアル、配送計画の自動化を実現へ

伊藤忠テクノソリューションズが提供しているクラウドサービスを活用し、配送サービスを向上

通販新聞ダイジェスト

TSIECストラテジーが戦略転換、モール型からオムニチャネルサイト型の自社サイトへ

O2Oサイトの利用者が大幅に増えていることから、自社EC戦略は従来のモール型からO2Oサイトに舵を切る

ニトリの15年2月期通販売上は155億円、2桁成長の急拡大を続ける

2014年2月期に初めて売上高が100億円（通期は122億円）を突破、2013年2月期は84億円、2012年2月期は67億円と急拡大

EC事業者の課題や悩みをJECCICA20人の講師がその場で解決する相談会を6/19開催

相談会は分科会8テーマで、参加者は自社の抱える悩みに応じて好きな分科会を選ぶことができる

通販新聞ダイジェスト

在京キー局の通販事業は明暗分かれる。フジ系とテレ東系は好調、日テレなど3社は苦戦

在京キー局5社が手がけるテレビ通販事業の2015年3月期売上高は2社が増収、3社が減収となった

三井住友銀行と資本業務提携、GMOペイメントゲートウェイ

大規模事業者との取引増加や「GMO後払い」の拡大を図る

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「機能性表示食品」の広告自主基準を策定へ、業界8団体で組織する健康食品産業協議会

6月以降、一部で販売が始まることから「年度末の報告を待たず、より早い段階で自主ルールを策定したい」とする

ECの利用金額が多いのは60代、女性は年間22万円で男性19万円。年齢下がると額も減少

60代の男性の平均利用額は19万3608円で、女性は22万6089円

ユナイテッドアローズが英セレクトファッションECサイト「Farfetch」に出店

ファッション感度の高い世界中の利用者に展開する「ASTRAET」「EN ROUTEP」を訴求し、認知度向上などを図る

通販新聞ダイジェスト

無料設置カタログでレスポンス率20倍。脱チラシ&メディアミックス進めるヒラキの戦略

折込チラシの利用を中止、無料設置カタログの配布部数拡大やテレビCM活用を強化へ

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オムニチャネルを強化するルミネが店頭在庫のEC活用を開始、今期EC売上は50億円へ

前期（15年3月）のEC売上高は前年比26.1%増の40億2800万円、16年3月期は50億円が目標

メンズファッションECサイト「GLOBER」で中古ファッション宅配買取サービスを開始、ニュージーン

クローゼットの空きを作ることで、新商品の販売を活性化

宅配の再配達削減に向けた対策に国交省が着手、検討委員にアマゾンや楽天など

6月5日に第1回となる「宅配の再配達の削減に向けた受取方法の多様化の促進等に関する検討会」を開催

雑誌定期ECの富士山マガジンサービスがマザーズ上場へ

調達資金の全額を広告宣伝費に充て、雑誌の定期購読市場の拡大をめざす

「WEAR」で人気の投稿を行う一般ユーザーに年間120万円分のZOZOポイント提供を開始、スタートトゥデイ

ポイント付与によりコーディネート投稿を増やし、売上拡大につなげる

本の買取開始とあわせて、まとめて買取を申し込む機能を強化、アマゾン

過去にアマゾンで購入した商品の買い取り価格をわかりやすくまとめて表示

金沢市、富山銀行と連携し、北陸での事業拡大図る、楽天

今年3月には金沢支社を開設

EC市場は12.8兆円に拡大し、EC化率は4.37%に上昇。2014年のBtoC-ECの市場規模調査

2014年のBtoC-EC市場規模は「物販系分野」などの合計額。「物販系分野」の市場規模は、前年比13.5%増の6兆8042億円

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JADMA調査150社の2014年度総売上高は1.5兆円、消費増税の駆け込みなどで4.0%減

対象約150社の2014年度（14年4月～15年3月）の総売上高は前年度比4.0%減の1兆5586億6700万円

ブランド模造品を購入した楽天会員への最大30万円の補償サービスを開始、楽天

「楽天あんしんショッピング」の対象にブランド模造品補償を追加

ファッションイベントにカフェを開設し、「DeNAショッピング」の人気スイーツを販売、DeNA

ファッションマガジン「Lily」の認知度アップとともに実施

キューピーも機能性表示食品の通販を開始、「ヒアロモイスチャー240」を6/12に発売

「ヒアルロン酸Naは肌の水分保持に役立ち、乾燥を緩和する機能があることが報告されています。」と表示

ヤフーとアリババグループが再び連携、「天猫」「天猫国際」への出店優遇プランを提供へ

対象は、日本の有力メーカー（ブランド）・有力小売販売事業者、国内のECで実績がある企業

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「初音ミク」とのコラボ商品を販売するフェリシモ。その理由は新規の若年女性を開拓

ファンが投稿したイラストを元に商品化、初音ミクが好きな10～20代女性を取り込む

ヨドバシカメラがゴルフ用品のネット通販に参入、総合ECサイトめざし品ぞろえ拡充

ゴルフ用品の新規取り扱いにより、通販サイトで扱うのは368万品目を超えた

3年間でEC売上高100億円めざすアルペン、オムニチャネル推進などでEC事業を強化

自社サイトを新たに開設するほか、ロコンド内にスポーツカテゴリを新設

「父の日ギフト特集2015」を開設、アマゾン

アマゾンでは、食品・飲料ギフトの売り上げが毎年、前年比約1.5倍になるなど成長が著しい

ロコンドがアルペンから10億円を調達、資本・業務提携を結びEC事業の連携を強化

アルペンを引受先とした第三者割当増資と新株予約権付社債（転換社債=CB）の発行でそれぞれ5億円、計10億円を調達

イードが絵本関連グッズECなどの絵本ナビを連結子会社化、子供世帯への情報発信を強化

連結子会社化で、0歳から18歳までの子供を持つ家庭に対しての情報発信を強化

商品卸サイト「DeNA BtoB market」を12.5億で買収、オークファン

価格比較サイトや商品データ分析事業と「DeNA BtoB Market」を連携、相乗効果を高める

5人中4人が「アマゾン」を過去半年間に利用。ECで最も使う端末はスマホが6割

MMD研究所などが実施した「2015年5月ネットショッピングに関する調査」の調査結果

通販新聞ダイジェスト

注目集まるキュレーション型EC、BASEは15万店の紹介記事を集めるサービスに手応え

プロなどが目利きした品やサービスを提案する「キュレーション」型の情報サイトが注目を集めている

通販新聞ダイジェスト

カタログ廃止でネット注文率が上昇。増収&5年ぶりの経常黒字を達成したエンジェリーベ

2014年秋にマタニティーカタログーを廃止し、ネット販売に特化。売り上げが伸びて粗利が増えたほか、経費削減が奏功

ハンドメイドマーケットプレイス業界3位の「tetote」運営会社を買収、GMOペパボ

「tetote」を運営するOCアイランドの株式90.0％を9900万円で取得し、子会社化する

オールアバウトがCtoCのデジタルコンテンツ販売に参入へ、ディー・エル・マーケットを買収

シーズネットが会社分割により新設する予定の「ディー・エル・マーケット」の株式を100%取得する

優秀出品者を表彰する「Amazonマケプレアワード」をアマゾンが初開催。毎年実施へ

第1回最優秀セラーはネットオフ、上新電機、ビックカメラ

自社ECの売上UPにつながる“ノウハウ”が学べる無料セミナー、富士通が6/16開催

現状の市場動向から、デザイン、実践的なマーケティングについてを解説

「楽天ブランドアベニュー」運営の子会社を吸収合併、楽天

2015年4月にスタイライフを吸収するなどファッション分野強化に向けた体制を整える

「Yahoo! JAPAN」のトップに「お買い物」タブを新設、ショッピングへの誘導を強化

「Yahoo!ショッピング」と「ヤフオク!」で販売している商品をタイムライン形式で表示

「ヤフオク!」の参加年齢を15歳以上に引き下げ、ヤフー

15～17歳のユーザーには入札できる商品ジャンルを限定するといった利用制限を設ける

アスクルがヤフーの連結子会社に、自社株買いでヤフーの議決権比率が上昇

2012年に両社は業務・資本提携契約を締結、契約更改で事業の発展、連携の強化を図る

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