「ネットショップ担当者アワード」第3回授賞式を11/6に開催！ スタートアップから中堅・大手企業まで、事業規模や取扱カテゴリーを問わずさまざまなEC担当者が登壇し、自社EC事業を伸ばすために取り組んだ事例、自身が成長するために行動してきたアクションを語ります。
アシックスとワコールのOMO、ミルボンのBtoB-EC戦略、SmartNewsのジオマーケ、JFRグループの推し活マーケなど【オンラインイベント登録受付中】 テーマは、OMO、メーカーEC、BtoBtoCの法人向けEC戦略、ジオマーケティングによる新規獲得、JFRグループ（⼤丸・松坂屋・パルコ）が展開するeスポーツ事業と推し活マーケなど。
ZOZO、アスクル、パルコ、中川政七商店、セブン-イレブン、ワコール、ファンケルなどが登壇するリアルECセミナー【7/29＋30＠オンライン配信】 EC・小売市場で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日（火）＋30日（水）に開催。全26講演のセミナーをすべて無料で視聴できます
ファンケル流データ活用＋Tips、大手ECモールを活用したBtoB-EC成長術、LINEを起点としたCRM戦略を学べるオンラインイベント【7/29＋30開催】 EC企業の担当者や有識者が登壇し、参加者の事業成長につながる知見を講演するオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日（火）＋30日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
良品計画のEC売上は222億3700万円の11.2%増、EC化率は6.8%［2019年度実績］ 2020年2月期におけるEC売上高は前期比11.2%増の222億3700万円。EC売上高の増収率は2期連続で10％を超えた。EC化率は6.8%で前期よりも0.2ポイント高い。
通販新聞ダイジェストドコモ+KDDI+ソフトバンクの新チャットアプリはECビジネスに活用できる可能性あり！ 企業が個人にリーチするための商用利用も実施していく考え、EC実施企業も顧客との接触ツールとして活用できる可能性がある
通販新聞ダイジェスト送料値上げによる配送コスト増の結末――食品の老舗EC「ドゥマン」がECビジネスの継続を断念でサイト閉鎖へ スイーツなど冷凍品を多く扱っていたことから、送料の値上げの影響を受けて配送コスト負担が大きくなってきており、送料のさらなる値上げ要請を受けたことで事業の継続が難しいと判断した
EC部長が担当者に読んでもらいたいことECの「商品・コンテンツ」で重要なのはどんな業務？ MD担当者が知っておくべきこと 「商品・コンテンツ」のやらなくてはならない重要なファンクションは、「マーチャンダイジング（MD）担当者」「MDカレンダー」「商品構成・カテゴリーミックス」「商品情報」です
中国の最新買い物事情～トランスコスモスチャイナからの現地レポート～「大手との真っ向勝負は避ける」――アリババとJDを追う中国EC3位の新鋭「Pinduoduo」のビジネスモデルとは ソーシャルECで台頭した「拼多多（Pinduoduo）」のGMVは唯品会（VIP.com）を超え、「Taobao.com」「JD.com」に次ぐ、中国3番目のECサイトとなった
大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ楽天の「送料込みライン」巡り有力店舗が声を上げた理由――三木谷氏との面談、楽天叩きへの反論、市場への思い【会見要旨】 楽天市場に出店する有力店舗を中心として設立された「楽天市場出店者 友の会」は3月5日に会見を行った。会見の質疑応答では発足の経緯や楽天ユニオン、公正取引委員会への考えなどを述べた
ヤマト運輸、180サイズ・200サイズを新設。160サイズ以上の荷物配送サービス「ヤマト便」は廃止 ヤマト運輸は、180サイズ（180cm以内）、200サイズ（200cm以内）を新設する。新サイズの新設で「ヤマト便」は廃止する
楽天、Amazon、ヤフーよりもお得に買える「Qoo10」の「ネット最安値」保証って何？ 「Qoo10」の商品が競合サイトよりも高く販売されていた場合、その差額の2倍にあたるポイントを購入者にバックする
ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ楽天が「配送品質向上制度」導入を発表。その前にSKU対応も必要で忙しくなりそう【ネッ担まとめ】 ネットショップ担当者が読んでおくべき2023年1月23日～1月29日のニュース
中国EC市場の最新ニュース・トレンド・マーケティング情報ウォッチ中国EC市場から日本の食品が消えた日。現地の越境ECサイトで何が起きているのか？ 中国中央テレビ局（CCTV）が3/15に放映した番組の影響で、中国EC市場で日本産食品が突如、姿を消しています。何が起きた？
ヨドバシカメラが石井スポーツを買収、ECや物流システムなどの連携で専門性追求 ヨドバシHDによると、ICI石井スポーツの100%株主となる見込みで、ICI石井スポーツとその子会社である株式会社アート・スポーツを傘下に収める
よく利用するECサイトは「Amazon」が75%、「楽天市場」は53%、ヤフーは28%［MMD研究所調査］ MMD研究所とコロプラが共同で、ECサイト・アプリの利用率、ECのデバイス利用率などを調査した
【店頭スタッフの本音】接客時に「ECは勧めていない」は8割超、「ECは脅威と感じる」は5割 人材派遣業などを手がけるiDAが「iDAファッション総合研究所」を設立、「ファッション販売のECに関する意識調査」を実施した
忙しすぎて疲れているあなた。ちょっとしたECの小ネタでブレイクタイム通販・EC業界の面白いエイプリルフール企画まとめ【2019年】 通販・EC業界の企業が創意工夫を凝らして展開するエイプリルフールネタ2019年版
最も推奨したい通販化粧品はファンケル、2位はハーバー研究所、3位はオルビス。「推奨者」の年間購入金額は「批判者」の1.6倍に NPSにおける「推奨者」の年間購入金額は「批判者」に比べて約1.6倍。「中立者」は批判者の約1.1倍、推奨度が高いほど年間の平均購入金額が高い
ベトナムの最新ネット通販事情～トランスコスモスベトナムからの現地レポート～【ベトナムの最新EC事情】東南アジアでECの将来性が高いマーケットの今を解説 ベトナムは、国内外のEC企業にとって大きなチャンスのある市場です。若年人口割合の高さ、高いインターネット普及率、伸び続けるスマートフォンの普及率により、東南アジア地域でEC事業の将来性が最も高い国の1つと言えます
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチロボットが倉庫内作業を効率化する未来――Amazon・DHL・Walmartの物流改革 多くの小売事業者や配送業者が、ロボット技術をフルフィルメントのインフラに組み入れて効率化しています
ポスト投函できる小荷物を1個120円で配送。セイノーグループが始める通販・EC向けの新サービス「コニポス」とは セイノーグループの配送インフラを活用したサービスを通じて、近年の人件費や物価の上昇の影響に伴う物流費の高騰といった通販・EC事業者の課題の解決に挑戦していくという
台湾の最新ネット通販事情～トランスコスモス台湾からの現地レポート～【2019年度版】5分でわかる台湾のEC市場概況とECトレンド 独立行政法人日本貿易振興機構（JETRO）の公表データによると、海外で拡大や新規販売を行う際に検討する国は1位に中国、2位に台湾という結果に。大企業は中国、中小企業は台湾での販売を検討したいと回答しています
ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ再配達は「とてもつらい」。宅配配送スタッフの本音が調査で明らかに【ネッ担まとめ】 ネットショップ担当者が読んでおくべき、2019年6月17日〜23日のニュース
アスクル、カウネット、トラノテ、富澤商店登壇、ネッ担2023夏BtoB-EC Days、9/26-27オンライン開催 BtoB-EC 成功＆リニューアル事例、売上アップ、CX視点などのヒントが見つかる2Daysセミナー
US版「メルカリ」で日本版「メルカリ」出品商品の購入が可能に。BEENOSが越境販売をサポート US版「メルカリ」から、日本版「メルカリ」で出品されている商品が購入できるようになった。BEENOSが間に入り、「US版メルカリ」の利用者が購入した日本の「メルカリ」の商品の購入手続き、海外発送、カスタマーサポート対応を行う。
STORY of BACKYARD ─ECサイトの裏方たち─「お客様のためにここまでやっているとは、社内でも知られていない」。ヤッホーブルーイング「おもいやり隊」の人々 vol.1 「よなよなエール」のヤッホーブルーイング。究極の顧客志向
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチコロナ禍で変わったソーシャルメディアの使い方。SNSは「商品情報を得る一般的なチャネル」 EC事業者はソーシャルディスタンス下の消費行動を理解し、フォロワーや顧客に魅力的で刺激的なコンテンツを提供。消費者が時間を費やしている場所で顧客接点を作っていくことが重要です
売上は3年で10倍、ニーズが落ち込む夏も2.2倍で伸びる高価格帯入浴剤「BARTH」。ヒットを生んだTwitter活用事例 1袋900円（3回分）と高単価帯の入浴剤「BARTH（バース）」。ブランドの立ち上げから3年で売り上げは10倍、年平均300%の売上成長を続けている。ヒットのきっかけはユーザーのTwitter投稿にあった
決済手段トップ3は現金、クレジット、カード型交通系電子マネー。キャッシュレスウィークは「まったく知らない」が4割超 MMD研究所「2019年5月 キャッシュレスウィークとキャッシュレス利用に関する調査」
楽天グループ、政府備蓄米を「楽天生活応援米」として「楽天24」「Rakutenグルメ館」「楽天マート」で販売 楽天は、政府から購入した備蓄米を精米し、「楽天生活応援米」として商品化。「楽天市場」で楽天が直営店舗として運営する「楽天24」と「Rakutenグルメ館」、楽天マートが運営するネットスーパー「楽天マート」の3つの販売チャネルにおいて、順次販売を開始する。
年間43億個を超えた2018年度の宅配便取扱個数【国交省が発表】 2018年度におけるトラック運送の宅配便取扱個数を宅配便事業者ごとに見ると、ヤマト運輸は前年度比1.8%減の18億353万個、佐川急便は同1.2%減の12億4663万個、日本郵便は同7.6％増の9億4221万個だった
【Z世代調査】「効率的でないことにストレスを感じる」が6割、クレカ利用で半数以上「リアルタイムに利用を把握したい」 メルカリが実施した「Z世代の行動特性や価値観とクレジットカード利用に関する調査」によると、クレジットカードを選ぶ理由は全世代で「ポイントの還元率が高い」がトップ
【コロナ禍の消費行動調査】ECモールの利用者は堅調に増加、ECを使った高齢者は継続意向が高い 「新型コロナウイルスの消費者影響調査」によると、ヴァリューズ保有モニターでの出現率をベースとして国内ネット人口に則して推測した大手ECモールのユーザー数は、2020年4月で「Amazon.co.jp」が8090万、「楽天市場」は7820万
中国の最新買い物事情～トランスコスモスチャイナからの現地レポート～中国EC市場のいま――「モノよりもコト」「量より質」を求める“ニューリテール”時代の最新買い物事情 アリババのジャック・マー会長は「オンラインビジネスは今後10年から20年でなくなり、オンラインとオフラインの融合のニューリテールが誕生する」と公言している
大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめアマゾン日本事業の売上高は約4.1兆円。ドルベースでは274億ドルで5.4%増【Amazonの2024年実績まとめ】 アマゾン日本事業の2024年（2024年1-12月）売上高は円ベースで4兆1375億5100万円。ドルベースでは274億100万ドルで前期比5.4%増。
【ZOZOの2021年4-9月期】取扱高は23.6%増の2295億円、営業利益20%増の237億円 商品取扱高は前年同期比23.6%増の2295億700万円。売上高は同14.6%増の762億1200万円、営業利益は同19.5%増の237億9100万円
