キリンホールディングス、花王、味の素が語る“メーカーがECを通じて提供する顧客価値”などが学べるオフラインECイベント【5/28+29開催】 25講演すべて無料で聴講できる! EC事業に知見の深い有識者や事業会社の担当者が、EC運営の成功事例を語るイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 春」を5月28日(火)+29日(水)に開催
アンカー・ジャパンのEC戦略、ヤッホー&土屋鞄のファン作りなどが学べるオフラインECイベント【5/28+29開催】 ECで成功している事業者や知見の深い有識者から、EC運営のヒントを学べるイベント! 25講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 春」を5月28日(火)+29日(水)に開催
良品計画の成功につながる組織連携、アンファー新社長が語る成長の歩みと展望などが学べるオフラインECイベント【5/28+29開催】 EC事業に知見の深い有識者や事業会社の担当者が、EC運営の成功事例を語るイベント! 25講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 春」を5月28日(火)+29日(水)に開催
赤ちゃん本舗、UA&シップス&オンワード、アンファー、土屋鞄登壇。ネッ担2024春 5/28,29開催 【EC事業者限定・渋谷開催】顧客体験、OMO、D2C、メーカーEC、アパレルECの未来を語る2日間
エイベックスのEC売上は124億円(2019年度)、withコロナ見据え「音楽配信+EC」などデジタル強化 DVDやブルーレイなどの販売が落ち込んだことや、ライブの公演数が減ったことなどからECの売り上げは減少。新型コロナウイルスの感染拡大防止に伴うイベント自粛を受け、2021年3月期はデジタル事業を強化することで収益確保を図る
コメ兵のEC売上は78億円、EC関与率は29.6%【2020年3月期】 自社ECサイトとECモール、店舗取り寄せによる売り上げを合算した「EC関与売上高」は前期比3.6%減の78億2700万円。小売売上高に占めるEC関与売上高の割合(EC関与率)は29.6%だった。
ワールドのEC事業など含むデジタル事業の売上収益は250億1900万円【2020年3月期】 デジタル事業では「ワールドオンラインストア」の運営や他社ECサイトの運営受託、システム提供などを行なっている。売上収益は前の期を上回ったものの、EC事業におけるポイント値引きや配送のコストが増加したほか、M&Aやシステム投資などが先行したことから、セグメント利益は4億4600万円の赤字となった
イオングループのコックス、EC売上は16億9700万円で15.8%増【2020年2月期】 予約販売を強化したことが奏功したほか、EC限定の新ブランドを立ち上げたことも売上拡大につながった。EC化率は約10%
オンワードのEC売上は333億円で30%増、EC化率は13%に上昇【2020年2月期】 主力子会社のオンワード樫山のEC売上高が10%以上伸びたほか、他のグループ企業の国内EC売上高が2倍以上に増加。EC化率は前の期と比べて2.8ポイント高い13.4%に上昇している
上新電機のEC売上は571億3400万円で4.8%増、EC化率は13.8%【2019年度実績】 2018年3月期のEC売上は574億4300億円でEC化率は14.7%、2019年3月期は同545億4100万円で同13.5%
三陽商会のEC売上は84億円、EC化率は12.7%(2020年2月期) EC事業は重点的な投資や集客のためのプロモーションを実施したほか、在庫欠品率の改善が奏功し、計画以上の売上高を確保したとしている。
eコマース取扱高は2.5兆円、ショッピング事業取扱高1兆円、PayPay登録者2700万人突破【Zホールディングスの2019年度】 ヤフーやZOZOを傘下に持つZホールディングスの2020年3月期「eコマース取扱高」は前期比14.3%増の2兆5936億円。「PayPayモール」をオープンしたことや、ZOZOを買収したことでEC事業の取扱高が拡大した
ネットと店舗の融合を進めるコメリ、EC売上126億円で前年比4億円増【2019年度】 連結売上高に占めるECの比率(EC化率)は3.6%に上昇。ECの店頭受け取りサービスの利用件数は約1.3倍の2万3000件に増えた
良品計画が「Amazon」で「無印良品」の販売をスタート 新型コロナウイルス感染拡大が続く現状、「無印良品」も大部分の店舗で営業を自粛しいる。「Amazon」での販売を開始することで、利便性を向上。新たな顧客の獲得も期待している
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は42%増の約61億円、ショッピングセンターとの顧客ID統合効果などで新規客が増加 子ども服のECを手がけているハートフィールを連結子会社化したことでEC売上高が増加。ショッピングセンター事業とECの顧客IDを統合した効果などでEC事業の新規顧客数が増えている
ZOZOの取扱高は6.6.%増の3450億円、消費増税や暖冬の影響で期初計画には届かず 商品取扱高は増加基調を維持している。消費増税や天候不順、暖冬などの影響で特に下期の販売が低調に推移し、期初計画の3670億円には届かなかった
ロコンドのEC取扱高は25%増の138億円、EC事業売上高は28%増の66億円 アクティブユーザーと取扱ブランド数が増加したほか、返品率も改善。ショッピングサイト「モバコレ」を「LOCONDO.jp」へ統合した効果もあり取扱高が伸長した
店頭売上が大幅減のアパレル企業、消費者のネットシフトでECは堅調に推移[新型コロナの影響] 帝国データバンクが4月15日に発表したリリースによると、上場アパレル企業の3月度売上高は9割超の企業で既存店・全店ともに前年同月の月次売上高を下回った。一方で、ネット通販は堅調に伸びている
新型コロナで「買い物習慣はガラっと変化する」――セブン&アイのネット通販が伸長 「今回の件をきっかけに、お客さまの買い物習慣はガラッと変化する可能性が非常に大きい」。セブン&アイ・ホールディングスの2020年2月期決算説明会で、新型コロナウイルス感染拡大による消費者の買い物行動について井阪隆一はこう説明した
良品計画のEC売上は222億3700万円の11.2%増、EC化率は6.8%[2019年度実績] 2020年2月期におけるEC売上高は前期比11.2%増の222億3700万円。EC売上高の増収率は2期連続で10%を超えた。EC化率は6.8%で前期よりも0.2ポイント高い。
アダストリアのEC売上は436億円で7.6%増、延期のオムニチャネルは2020年秋頃を計画[2020年2月期決算] 2020年2月期の国内EC売上高は7.6%増の436億円。国内売上高に占めるECの比率(EC化率)は20.5%で、前の期と比べて0.9ポイント上昇している。
セブン&アイのEC売上は11.4%減の1002億円【2019年度】 減収は、セブンネットショッピングやセブンミールなどこれまでEC売上高の増収をけん引してきた事業がマイナス成長に転じたほか、ネットスーパーの減収幅が前期より拡大したことが響いた
ニトリの通販・EC売上は14.6%増の443億円、通販比率は6.9%(2020年2月期) 2020年2月期の通販売上高は前期比14.6%増の443億円。ネット限定商品の売上高が同40%増と好調だった。当期はアプリの刷新、化粧品ブランドの発売、ファッションECサイトの開設なども行なった
新型コロナの影響で実店舗は38.8%減、ECは23.8%増――ユナイテッドアローズの3月度 新型コロナウイルスの感染拡大に伴う営業時間の短縮や、都内の店舗を中心に最終週の週末の営業を自粛したことなどにより、実店舗の月次売上高は同38.8%減と大幅に落ち込んだ。
ヤフー親会社のZHDショッピング流通総額は3Q累計で25.8%増の7108億円、ZOZO買収が寄与 「ショッピング事業」は「Yahoo!ショッピング」と「PayPayモール」、アスクルが運営する「LOHACO」、ZOZO、チャームの取扱高を含む。ファッションECのZOZOを2019年11月に連結子会社化したこともあり取扱高は2割以上増えた。
「デジタル・ネイティブ・ストア」をめざす丸井グループがDtoCビジネスの支援会社「D2C&Co.」を設立した理由 丸井グループは今後の差別化戦略として「デジタル・ネイティブ・ストアへの進化」を推進しており、DtoCやサブスクリプション型ビジネスなど、「デジタル・ネイティブ・ブランド」の出店を推進している
Amazonの2019年売上は2805億ドルで2割増――直販ECは1412億ドル、プライム会員は1.5億人を突破 「東京外為市場における取引状況(2019年中)」の2019年平均レート「1ドル=108.99」を参考に、1ドル=109円で換算した場合、日本円ベースの売上高は30兆5768億9800万円、純利益は約1兆2630億円となる
「ビックカメラ 日本橋三越」(2/7開店)は電子棚札、家電コンシェルジュなどを展開 「ビックカメラ 日本橋三越」は、三越のおもてなしと、ビックカメラの家電に関する専門的品ぞろえを融合した「家電の新スタイルショップ」。「ビックカメラ 日本橋三越」だけの「家電コンシェルジュ」が三越のスタイリスト(販売員)と連携する
ECサイトが約1か月停止したアダストリア、EC売上は10%増の314億円[2019年度3Q] 国内売上高に占めるECの比率(EC化率)は20.0%で、前年の同期間と比べて1.4ポイント上昇した。EC化率は5年で約2倍に拡大している
セブン&アイのEC売上は13%減の736億円[2019年度3Q] ブランド別の売上高は、「セブンネットショッピング」が前年同期比25.0%減、「セブンミール」は同20.2%減、「イトーヨーカドー」は同0.3%増、「ネットスーパー」は同6.4%減、「アカチャンホンポ」は同4.1%増、「そごう・西武」は同8.7%増、「ロフト」は同1.1%増
アスクルのBtoC-EC事業(2020年2Q)は減収も営業赤字は縮小、2023年までに黒字化めざす 「BtoC事業」の売上高の約75%を占める日用品通販サイト「LOHACO」の売上総利益率が約1.4ポイント改善したことなどから、営業赤字は前年同期と比べて約15億円縮小した
ヤマトの「デリバリー事業」が36億円の営業赤字、人件費上昇と大口客の宅急便低調で 人件費などが上昇したことに加え、大口顧客を中心に「宅急便」の取扱個数が想定を下回ったことで、営業費用の伸びを増収分で吸収できず赤字に転落した
2か月半の自社EC停止…ユナイテッドアローズは「調査結果に基づき適切な処置を下す」「自社運営化とオムニチャネルサービスは必ずやり遂げる」 ユナイテッドアローズではECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航し、長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへの切り戻しを決めた。11月27日の再開を予定しており、停止期間は約2か月半におよぶ
ユナイテッドアローズのECサイト11月27日めどに再開、停止期間は2か月半に ユナイテッドアローズは2019年秋に、自社ECサイトの開発と運営体制を自社主導に切り替える方針を掲げていた。これまでECシステムの開発や運営を委託していたのはファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZO子会社のアラタナ。ECサイト運営の一時停止措置は、自社主導に切り替えるため
店舗閉鎖を進めるオンワードのECは好調で2019年度通期は37%増の350億円見込む 業績悪化を受けて国内外の不採算店舗を閉鎖する一方、成長分野であるECやD2C事業に注力し、2021年2月期にEC売上高500億円をめざす
ヤフーの2019年1Qショッピング取扱高は2040億円で16.5%増、「LOHACO」は6%減 今秋開始する「PayPayモール」や「PayPayフリマ」などの取り組みを通じ、eコマース取扱高(物販)の2桁成長をめざす
メルカリの流通総額は5307億円、日本事業は4902億円【2019年6月期まとめ】 メルカリの2019年6月期連結業績における流通総額は、前期比43.2%増の5307億円。2018年6月期に続いて40%台の高い伸び率を維持している
楽天の国内EC流通総額は13.8%増の1兆7936億円【2019年中間期まとめ】 2019年4~6月期(第2四半期)は同14.5%の9219億円。ここ数年では四半期ベースで最も高い成長率を達成したという
カジュアル衣料品のハニーズHD、EC売上は77%増の18億円。3年後に50億円をめざす EC化率は前の期の2.2%から3.7%に上昇。フルフィルメントの強化などに取り組み、3年後にEC売上高50億円、EC化率10%をめざす
アスクルのBtoC-EC売上は28.7%増の652億円、流通総額は29%増の668億円 日用品ECサイト「LOHACO」の売上高は23%増の513億円。前々期に連結対象としたペット用品EC「チャーム」も増収に寄与
オイシックス・ラ・大地の売上は640億円で純利益は23.8億円&2019年度の成長戦略 主力ブランド「オイシックス」の会員数が伸長したほか、らでぃっしゅぼーやを子会社化した影響もあり、売上高と営業利益は過去最高を記録した
重くのしかかる物流コストの増加……家具ECのベガコーポは増収も配送費上昇で営業赤字 配送会社による運賃の値上げで配送コストが上昇、一部の配送会社が大型商材から撤退したことで物流ネットワークの再構築を迫られた。売上高に対する荷造配送費の割合は3~4ポイント上昇している
TSIのEC売上は341億円でEC化率20%、中期計画でDtoC事業立ち上げも表明 2022年2月期にEC化率25%超を達成するため、「ブランドEC/オムニチャネルの拡大」「ECネイティブブランドの展開」「ITを活用した新サービスモデルの展開」などに取り組む