5ページ目：松原沙甫の記事（人気順） | ネットショップ担当者フォーラム

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全 563 記事の #201 ～ #250 を表示中

「何を言っているのかわからない」。セシールの“あのフレーズ”のラジオCMが復活、ニッポン放送で放送スタート

1983年から放送していたセシールのテレビCMでは、最後に流れるフランス語のサウンドロゴ「cecile～Il offre sa confiance et son amour～」について、「何と言っているのか？」「別の言葉に聞こえる」などと話題となった。

三井不動産がECモール「&mall」を刷新、アウトレット専用機能など実装へ。独自のオムニサービス・プラットフォームを開発

三井不動産はオムニチャネル戦略のさらなる推進のため、独自のオムニサービス・プラットフォームを開発。自社ECモール「&mall」を刷新し、新たなオムニサービスを企画・開発している。

クルーズがファッションECモール事業から撤退。「SHOPLIST」を「nugu」運営の韓国企業MEDIQUITOUSに売却

グループの再成長を見据えた選択と集中の観点で、「SHOPLIST事業」から今後も成長が見込まれる「ITアウトソーシング事業」に経営資源を集中させることがグループ全体の成長に寄与すると判断。CROOZ SHOPLISTの株式売却を決定した。

東京土産のECサイトに不正アクセス、カード情報6.5万件が漏えいの可能性

システムの一部の脆弱（ぜいじゃく）性を突いた第三者の不正アクセスにより、ペイメントアプリケーションが改ざん。クレジットカード情報はサーバに保存しない仕様だったが、第三者による不正アクセスで保存されるよう改変されていた。

ヨドバシカメラが池袋東口に開店する体験型リテールメディアストア「Yodobloom」とは

「Yodobloom」は、さまざまな商品を専門スタッフのサービスを通じて比較体験できる体験型店舗。体験を通じて商品レビューを気軽にSNSへ発信できる場所として運営、新しい形のリテールメディアストアとして展開する。

自社ECの課題は「新規顧客獲得」「リピート強化」。効果が高いと感じたSNSは「Instagram」「YouTube」「X」

シナブルは自社ECサイト運営に関する課題を調査。489人のEC担当者が回答した。自社ECで最も多かった課題は「既存顧客からのリピート強化」が50.7%だった

LINEヤフーの「Yahoo!ショッピング」、置き配や余裕のある配送日指定などで10円相当のPayPayポイントを付与

キャンペーンの内容は3種類。「おトク指定便キャンペーン」「置き配キャンペーン」「1回受け取りキャンペーン」。

ニトリの通販・EC売上高は4%減の885億円、EC化率は11.1％。全体の減収が響く【2024年3月期】

連結子会社の島忠による2024年3月期の通販売上高は、前期比21.5%減の7億7800万円。連結通販売上高は、同4.1%減の893億2800万円

「物価上昇を上回る賃上げ」できている14%、賃上げの理由は「従業員満足度の向上」「物価上昇」「人材確保」が上位

物価上昇を上回る賃上げを実現できている中小企業は2割未満で、約4割の企業が賃上げを実施していない状況。賃上げによる物価上昇への対応には大きな課題が存在することが明らかになったとしている。

佐川急便が「置き配」を本格展開、スマートクラブ会員やLINE公式アカウント経由の荷物が対象

佐川急便の「置き配」の対象は、対象は、登録無料の会員制Webサービス「スマートクラブ」会員、LINE公式アカウントを通じて依頼してきた荷物など。

楽天・三木谷社長が理事長の新経済連盟、市販薬ネット通販規制に関するオンライン署名を開始

厚労省は現在、市販薬のネット販売に関するビデオ通話の義務付けなどを盛り込んだ法律の改正案を2025年の通常国会に提出することを検討している。

ファンケル、キリンホールディングスの連結子会社へ。TOBが成立

キリンHDとファンケルは2019年に資本業務提携を締結。ファンケルの創業者である池森賢二氏らから株式譲受により、キリンHDはファンケルの筆頭株主となっていた。

楽天グループの体験イベント「Rakuten Optimism 2024」8/1～4で開催。ビジネスカンファの三木谷社長講演は初日

楽天グループの「Rakuten Optimism 2024」は、国内外の多種多様な業界リーダーが集結するビジネスカンファレンス、AIやVR・ARなどの最新テクノロジー、「楽天エコシステム」を体感できる「フューチャーフェスティバル」を実施する。

法人向けECの2024年調達戦略は「予算増加」「テクノロジーへの投資」【Amazonビジネス調査】

政府、金融、ホスピタリティ、食品、ヘルスケア、製造、医療・製薬、小売、テクノロジー、通信といった業界の調達関連の責任者や幹部に聞いた、調達分野の需要、優先事項、課題に関するB2B（企業向け）の動向などをAmazonがまとめた

テレビ通販大手のショップチャンネルとQVCが2025年4月から「BS4K右旋」での4K放送をスタート

4K放送は、従来放送に比べて4倍の画素数で、きめ細やかでリアルな映像表現ができるのが特長。

通販・ECでの商品購入に直結した広告は「ECモール広告」が6割。SNSは「YouTube」がトップ、2位「LINE」、3位「X」

ディーエムソリューションズが「ECでの商品購入に直結するデジタル広告の実態調査」を実施。通販・ECでの買い物に直接影響のあったオンライン上でのプロモーション、最も影響があったSNSなどを調べた

【アスクルのBtoB】2024年5月期は売上高約9%増の4091億円、営業利益は2ケタ増

アスクルの2024年5月期連結業績は、売上高が前期比5.6%増の4716億8200万円、営業利益は同16.0%増の169億5300万円、経常利益は同15.4%増の166億7700万円、当期純利益は同95.6%増の191億3900万円

全国漁業協同組合連合会のECサイトに不正アクセス、セキュリティコード含むカード情報などが漏えいの可能性

全国漁業協同組合連合会（JF全漁連）が運営するECサイト「JFおさかなマルシェギョギョいち」が不正アクセスを受けた

オンワードの2024年2月期EC売上は477億円で6.5%増、EC化率は約3割

EC売上高における自社ECの売上比率は85.9%。全体の売上高に占めるEC売上高の比率（EC化率）は29.8%だった

EC事業者の増収理由は「オムニチャネル促進」「通販基幹システムの導入」。レビュー活用の上位は「商品・サイト改善」「マーケティング戦略の見直し」

成長企業の約半数がユーザーレビューを有効活用し、商品やサイトの改善、マーケティング戦略の見直し、購買の後押しなど多岐にわたる効果を得ているという

ニッセンに続き白鳩も買収へ。BtoB通販の歯愛メディカルがBtoCのアパレル事業を強化

歯愛メディカルは7月、セブン＆アイ・ネットメディアが保有していたニッセンホールディングスの全株式を41億円で取得して子会社化、ニッセンとの協業を視野にBtoC事業の拡大を進める。

郵便料金の値上げ、対策を講じた企業は約9割もコスト増を実感は約7割。代替ツールは1位「SMS」2位「Eメール」

リンクスの調査によると、2024年10月の郵便料金の値上げを受け、約7割が郵送コストの増加を実感している。これを上回る約9割がすでに対策を講じており、SMSやEメールの利用で電子化を図っている

アウトドア用品ECのヤマップ、損害保険会社を設立。ビッグデータを活用した新しい形の保険とサービスを提供

損害保険会社の設立は国内ベンチャー企業としては珍しいという。国内損保会社としては35社目。ヤマップは今後、デジタルデータに基づく新しい形の保険とサービスを提供していくとしている。

ヤマトHDが進める物流マッチング＋共同輸配送などを実現するオープンプラットフォーム構想とは

物流業界は、輸送能力の不足が懸念される「物流の2024年問題」、気候変動への対応など、深刻化するさまざまな課題に直面。物流は国民生活や経済活動を支える社会的インフラとして、さらなる効率化に向け大きな変革を迫られているとしている

Amazonでの買い物、スマホ決済サービス「メルペイ」決済でメルカリポイント5%還元キャンペーンを実施

メルペイは売上金を使って買い物を楽しむきっかけを創出するため、「Amazon.co.jp」でのメルカリポイント5%還元キャンペーンを実施することにした。

カスハラ対策、どうする？カスタマーハラスメント対策を強化するすからいーくの取り組みとは？

顧客や取引先などから受ける暴力や暴言、脅迫、不当な要求（社会通念上、実現が不相応なもの）などのカスタマーハラスメントが社会問題化、企業の対策が進んでいる。

クレカ不正利用の被害額は540億円、ECなど非対面取引の番号登用被害は504億円

調査対象は、国際ブランドカードを発行している企業を中心に、銀行系カード会社、信販会社、流通系クレジット会社、中小小売商団体など。回答社数は41社

宅配便の再配達率は約10.2％（2024年10月）、前回比0.2ポイント減、前年同月比0.9ポイント減【国交省調査】

政府が2023年6月に関係閣僚会議で取りまとめた「物流革新に向けた政策パッケージ」には、2024年度に再配達6%をめざすことが盛り込まれている。

「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、業績が好調。売上高70.1億円、営業利益10.8億円で2ケタ増

クラシコムの2025年7月期連結業績は、売上高が前期比14.1%増の80億円、営業利益は同37.3%減の6億8000万円、経常利益は同39.2%減の7億円、当期純利益は同42.7%減の4億5000万円を予想している。

生活雑貨店「オーサムストア」のEC事業、元HMVジャパン社長の雨宮氏が代表のEC成長基盤が譲受

「オーサムストア」は生活雑貨の製造小売業として長年の歴史と実績がある。しかし、新型コロナウイルス感染症に伴う不調などで、運営企業が1月16日付で民事再生手続開始を申し立て、再生に向けてスポンサーを探していた

イケア、小物商品を佐川急便の拠点で通常配送料金よりも手頃な価格で受け取れる「センター受取り（小物）」を拡充

現在、広島県内の5拠点で展開している「センター受取り（小物）」を、9月26日から岡山県、広島県、島根県、鳥取県、山口県にある合計27の佐川急便の拠点で、「IKEAオンラインストア」や実店舗で購入された商品を受け取れるようにする。

中国発越境ECモール「Temu」での商品購入で「Pontaポイント」、ロイヤリティマーケティングが提携サービス

特設ページを経由して「Temu」で商品を購入すると、「Pontaポイント」を付与する取り組みを始めた

ベルーナが注文送料と会員向け優待サービスを改定。送料無料バーは110円値下げ、会員ランクをシンプル化

ベルーナは2025年4月から会員向けの優待サービスや送料の設定を改定する。送料無料バーは引き下げ、会員ランクは現状の5ランクから、3ランクに変更する

女性向け下着ECに不正アクセス、カード情報約7万件が漏洩した可能性

三恵の旧ECサイト（閉鎖済み）において、第三者による不正アクセスを受け、顧客のクレジットカード情報など（7万1943件）を含む個人情報（29万2707件）が漏えいした恐れがあることが判明した

EC業界で活躍する人を顕彰！「ネットショップ担当者アワード」

前期比40～50%増の売上高を維持する秘訣とは？カンロの自社EC管掌・武井デジタルマーケティングチームリーダーに聞く

大手菓子メーカー、カンロの自社ECサイトを運営する武井優氏（マーケティング本部　デジタルマーケティングチームリーダー）を、11/20に授賞式を開催する第2回「ネットショップ担当者アワード」の受賞者の1人に選出。右肩上がりに実績をあげているメーカー直販ECのリーダーとして活躍する本人にインタビューした。＜第2回「ネッ担アワード」受賞者インタビュー第6弾＞