9ページ目：オムニチャネル | Page 9 | ネットショップ担当者フォーラム

ジーユーがコスメのネット通販、コスメブランド「#4me by GU」をECサイトや大型店などで展開

新たに立ち上げるコスメブランドは「#4me by GU（フォーミーバイジーユー）」。「YOUR FREEDOM 自分を新しくする自由を。」をブランドメッセージに、「ファッションに合う」という要素を取り入れたコスメブランドとして展開する

「ザ・ノース・フェイス」などのゴールドウイン、店舗スタッフがEC上でのスタイリング提案を開始

ゴールドウインのコーディネート提案施策は、バニッシュ・スタンダードが提供するアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を導入し、実現した

小田急百貨店がライブコマースをスタート、配信ツールは「Zoom」を活用

視聴者が配信者と対話しながらECサイト「小田急百貨店オンラインショッピング」で商品が購入できる「接客特化型ライブコマース」のトライアルをスタート

AI接客でCVR2.5倍、顧客単価1.6倍。東急百貨店がECサイトのオンライン接客導入効果を公表

AI搭載のオンライン接客ツールを活用したところ、AI接客定員と会話を行わない非利用ユーザーに比べ、利用ユーザーのコンバージョン率は約2.5倍、顧客単価は約1.6倍となったという

AOKIが店頭受け取り＆試着サービス、ビジネスカジュアルブランド「ORIHICA」全店舗で展開

「ORIHICA」では、「手ぶらで帰れて、ご自宅でお受け取り」をコンセプトに、「ウェブオーダーサービス」（店舗で購入し、自宅で受け取るサービス）「店舗受け取りサービス」「取り置き予約サービス」を提供する「イージーウェブショップ」の展開を始めている

しまむらが2020年秋に始めるEC事業――ホームページと公式アプリでECサービスを展開、「しまコレ」はサービス提供を終了へ

しまむらのホームページ、チラシなどの情報を把握できる公式アプリ内でECサービスを展開する方式を採用。2020年2月期で売上高9億5000万円を計上した、スマホで商品を注文し店頭取置が行えるアプリ「しまコレ」のサービス提供は終了する

三陽商会がショッピングバッグ不要客に「ECO（エコ）ポイント」、会員制度「サンヨーメンバーシップ」で割引利用が可能

三陽商会の「ECOポイントサービス」は、店頭での商品購入時にショッピングバッグを不要とする顧客に対し、会員制度「サンヨーメンバーシップ」で割引として使えるポイントを付与するもの

青山商事がネットとリアルの融合システム「デジタル・ラボ」を関西エリア4店に導入

「デジタル・ラボ」の関西エリアへの導入は今回が初。導入店舗数は「洋服の青山」で31店舗となる。「デジタル・ラボ」の導入店は、同じ色柄のスーツをサイズ別で在庫を確保する必要がなく、限られたスペースで多くの種類を陳列できる。主に都市部の売場面積100坪未満の狭小店を中心に導入している

ビックカメラが注文から最短45分で商品を届けるスピード配送、エニキャリのシェアリングデリバリーの採用で実現

ビックカメラの最短45分のスピード配送は、シェアリングデリバリー「anyCarry（エニキャリ）」を提供するエニキャリとの連携で実現

百貨店のECサイトでも進むオンライン接客、東急百貨店がAI搭載のセールスオートメーションシステムを導入

東急百貨店はECサイトに接客対話を実現するAI（人工知能）搭載のセールスオートメーション（SA）システム「SELF LINK」を導入。百貨店で培った店舗接客ノウハウとコミュニケーションAI技術を融合する

バロックジャパンがEC限定ブランドを実店舗で展開、ららぽーと通販サイト「&mall」でも販売

バロックジャパンリミテッドはEC限定のアパレルブランド「STYLEMIXER（スタイルミキサー）」の国内初となる実店舗を「ららぽーと横浜」にオープン。合わせて、三井不動産グループが運営するららぽーと公式ECサイト「Mitsui Shopping Park ＆mall（アンドモール）」での取り扱いも始める

三越伊勢丹がEC強化をめざしサイトとアプリを刷新＆オンライン接客もスタート

三越伊勢丹ホールディングスは、「EC事業の強化」「ワン・トゥ・ワン・サービスの拡充」などを目的としたデジタル施策をスタート

ユニクロが「バーチャル+リアルの融合」の最新店舗、ディスプレイ240台とコーディネート検索アプリが連動

「ユニクロ原宿店」では、ユニクロとジーユーが展開するコーディネート検索アプリ「StyleHint（スタイルヒント）」が連動する専用の売り場「StyleHint原宿」を地下1階に設ける。

良品計画の「無印良品」がAmazonに続き「楽天市場」に出店、多店舗展開を推進

良品計画がECモールへの出店を進めているのは、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、店舗の短縮営業など実施していることが背景にある。顧客の利便性向上に加え、新たな顧客の獲得も期待している

ドラッグストアのサンドラッグが通販強化へ物流拠点を拡大

横浜市や福岡市、昭島市の物流拠点が稼働開始したことに加え、今期（2021年3月期）は北海道などで拠点開設を計画している

スーツのAOKIが店舗スタッフによるオンラインでのスタイリング提案を開始

実店舗の販売スタッフがコーディネート画像をインターネット上に投稿し、オンラインでスタイリングを提案する。販売スタッフが投稿したコーディネートは商品情報と紐付いており、コーディネートページからワンタップで商品詳細ページへ移動できる

コメ兵のEC売上は78億円、EC関与率は29.6%【2020年3月期】

自社ECサイトとECモール、店舗取り寄せによる売り上げを合算した「EC関与売上高」は前期比3.6%減の78億2700万円。小売売上高に占めるEC関与売上高の割合（EC関与率）は29.6%だった。

ニトリが動画＋ネット通販、次世代動画技術「TIG」を使い直感的なコマース体験を実現

「TIG」とは、パロニムが開発・提供する次世代型動画テクノロジー。動画視聴中に、商品や音楽、料理、人物、場所など、気になったものに触るだけで、瞬間的に情報をストックし、キャッチする動画に関する最新テクノロジー

新型コロナ対策でECなど強化、三越伊勢丹が取り組む3つのデジタル施策

オンライン売上高の計画を上方修正したほか、チャットでスタイリストに相談できるサービスや、スマホで来店予約を行えるサービスなどを導入する。

コロナ禍のイケアがECアプリ「IKEAアプリ」をリリース、買い物チャネルを増やす

イケアでは、顧客と従業員の健康と安全確保を最優先し、安心して利用できるように新型コロナウイルス感染症防止への取り組み強化。その一環として、「IKEAアプリ」または「IKEAオンラインストア」での買い物を推奨している

ワークマンが「店頭在庫＋店舗受取」型Click&Collectの新ECサイトの基盤に「ecbeing」を採用

ワークマンはクリック＆コレクトを中心としたECへ3月に移行。顧客への迅速な情報伝達、リードタイムが短縮となる店頭在庫の店舗受け取りを行うため、「ecbeing」を導入した

上新電機のEC売上は571億3400万円で4.8%増、EC化率は13.8%【2019年度実績】

2018年3月期のEC売上は574億4300億円でEC化率は14.7%、2019年3月期は同545億4100万円で同13.5%

三陽商会のEC売上は84億円、EC化率は12.7%（2020年2月期）

EC事業は重点的な投資や集客のためのプロモーションを実施したほか、在庫欠品率の改善が奏功し、計画以上の売上高を確保したとしている。

ユナイテッドアローズの自社ECサイト開発遅延の要因は？「プロジェクト体制」「スケジュールとコスト設定の精度」

自社ECサイトの開発遅延について、内部監査室を中心とした調査チームを作り、要因分析とその対策を検討してきた。今回の問題は組織的な要因と進行要因の大きく2つに起因していたと説明している

ネットと店舗の融合を進めるコメリ、EC売上126億円で前年比4億円増【2019年度】

連結売上高に占めるECの比率（EC化率）は3.6%に上昇。ECの店頭受け取りサービスの利用件数は約1.3倍の2万3000件に増えた

紳士・婦人服のタカキューが進めるEC事業の拡大とDX推進策とは

スマホアプリのアップデートやEC人材の登用、ECと実店舗の連携強化、経営資源のEC事業への投下などを計画している

良品計画が「Amazon」で「無印良品」の販売をスタート

新型コロナウイルス感染拡大が続く現状、「無印良品」も大部分の店舗で営業を自粛しいる。「Amazon」での販売を開始することで、利便性を向上。新たな顧客の獲得も期待している

バロックジャパンのニューリテール戦略、ECやデジタル化施策の進捗と今後の見通しは？

初年度の2020年2月期はオムニチャネル化の推進、ECにおけるユーザーごとのマーケティングの自動化、中国事業のEC取扱商品の拡充などに取り組んだ。2年目以降はビッグデータの蓄積と活用や、アプリを活用した新サービスの提供などを計画している

店頭売上が大幅減のアパレル企業、消費者のネットシフトでECは堅調に推移［新型コロナの影響］

帝国データバンクが4月15日に発表したリリースによると、上場アパレル企業の3月度売上高は9割超の企業で既存店・全店ともに前年同月の月次売上高を下回った。一方で、ネット通販は堅調に伸びている

新型コロナで「買い物習慣はガラっと変化する」――セブン&アイのネット通販が伸長

「今回の件をきっかけに、お客さまの買い物習慣はガラッと変化する可能性が非常に大きい」。セブン&アイ・ホールディングスの2020年2月期決算説明会で、新型コロナウイルス感染拡大による消費者の買い物行動について井阪隆一はこう説明した

良品計画のEC売上は222億3700万円の11.2%増、EC化率は6.8%［2019年度実績］

2020年2月期におけるEC売上高は前期比11.2%増の222億3700万円。EC売上高の増収率は2期連続で10％を超えた。EC化率は6.8%で前期よりも0.2ポイント高い。

アディダス初の公式ECアプリ「adidasアプリ」、オムニチャネル戦略を推進

「adidasアプリ」は、スムーズな商品検索や注文・購入、ユーザーのお気に入りカテゴリー・商品設定機能のほか、アディダスのシューズやウエアの画像による商品検索機能を搭載している

アダストリアのEC売上は436億円で7.6%増、延期のオムニチャネルは2020年秋頃を計画［2020年2月期決算］

2020年2月期の国内EC売上高は7.6%増の436億円。国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.5%で、前の期と比べて0.9ポイント上昇している。

セブン＆アイのEC売上は11.4%減の1002億円【2019年度】

減収は、セブンネットショッピングやセブンミールなどこれまでEC売上高の増収をけん引してきた事業がマイナス成長に転じたほか、ネットスーパーの減収幅が前期より拡大したことが響いた

ニトリの通販・EC売上は14.6%増の443億円、通販比率は6.9%（2020年2月期）

2020年2月期の通販売上高は前期比14.6%増の443億円。ネット限定商品の売上高が同40%増と好調だった。当期はアプリの刷新、化粧品ブランドの発売、ファッションECサイトの開設なども行なった

カインズがECで購入した商品を店頭で受け取れるサービスを全店舗で展開

カインズの「取り置きサービス」は、カインズオンラインショップやカインズアプリで選んだ商品を取り置き、希望のカインズ店舗で商品が受け取れるサービス。当該店舗に在庫があれば、注文した当日中に商品を受け取ることが可能となる

新型コロナの影響で実店舗は38.8%減、ECは23.8%増――ユナイテッドアローズの3月度

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う営業時間の短縮や、都内の店舗を中心に最終週の週末の営業を自粛したことなどにより、実店舗の月次売上高は同38.8%減と大幅に落ち込んだ。

しまむらが2020年秋以降にネット通販を本格スタート、新設したEC事業部など関連部門は取締役執行役員が統括

2021年2月期はグループの統一テーマを“リ・ボーン”とし、しまむらグループの復活を掲げる。秋以降にも自社EC事業をスタート。実店舗の強みと融合した新事業として新たな柱に育てていくという

大塚家具が新型コロナ対策で電話・LINEを使ったリモート接客サービスをスタート

新型コロナウイルス感染拡大防止のための外出自粛によって、テレワークを含め自宅で過ごす時間が長くなっていることを踏まえ、リモート接客サービスを試験的に開始する

コーセーが販売員の声をECに活用するメイク投稿コンテンツを開始。化粧品業界初の「STAFF START」導入で実現

コーセーはバニッシュ・スタンダードが提供するアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を導入して実現。現役美容部員によるメイクやスキンケア商品の解説を自社通販サイトで閲覧できる

セブン-イレブンが顔認証決済や商品案内用サイネージの視聴時間測定の実証実験を開始

省人化の実験店舗「セブン-イレブン麹町駅前店」において、顔認証決済を社員向けに導入した。事前に顔画像やクレジットカード情報などを登録しておくと、セルフレジで顔認証決済を行える

GAPの「リテールテイメント」、カフェエリア併設の店舗にリニューアル

ギャップジャパンは店内のカフェエリアで「Gapオリジナルコーヒー」を提供するほか、購入した商品をカスタマイズできるサービスも展開する

小田急百貨店のネット通販、店頭受け取りスタートなどECサイトを刷新

「小田急百貨店オンラインショッピング」を3月10日にリニューアルした。店頭受け取りサービス、携帯電話キャリア決済、領収書デジタル発行機能などを追加した

ヤマダ電機が一部店舗に導入した顔認証決済サービス「ヤマダPay」とは？

「YAMADAweb.com」の5店舗に「ヤマダPay」を導入。会員アプリに顔の画像を登録しておくと、店頭での支払いの際に顔認証で決済できる

セブン&アイがネットスーパーの「受取りボックス」を試験運用、冷蔵・冷凍にも対応

イトーヨーカドーのネットスーパーで注文した商品を、セブン-イレブン店舗に設置された「受取りボックス」で受け取れるサービスのテスト運用を開始した。

エディオンがネット通販の受取場所を拡充、2万か所以上のコンビニ、鉄道主要駅やスーパーなど5000か所以上

エディオンのEC事業では取り扱い商材の拡充を進めており、「自社サイトではヘルスケア、ペット用品や釣具、子会社のフォーレストでは酒、薬など取扱商品を増やしている。また、ネットショップについては、収益はもとより、リアル店舗の集客を含めて、お客さまの利便性にどう資するかという観点を踏まえながら運営している」（エディオン）と言う