11ページ目：オムニチャネル | Page 11 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

大塚家具が新型コロナ対策で電話・LINEを使ったリモート接客サービスをスタート

新型コロナウイルス感染拡大防止のための外出自粛によって、テレワークを含め自宅で過ごす時間が長くなっていることを踏まえ、リモート接客サービスを試験的に開始する

コーセーが販売員の声をECに活用するメイク投稿コンテンツを開始。化粧品業界初の「STAFF START」導入で実現

コーセーはバニッシュ・スタンダードが提供するアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を導入して実現。現役美容部員によるメイクやスキンケア商品の解説を自社通販サイトで閲覧できる

セブン-イレブンが顔認証決済や商品案内用サイネージの視聴時間測定の実証実験を開始

省人化の実験店舗「セブン-イレブン麹町駅前店」において、顔認証決済を社員向けに導入した。事前に顔画像やクレジットカード情報などを登録しておくと、セルフレジで顔認証決済を行える

GAPの「リテールテイメント」、カフェエリア併設の店舗にリニューアル

ギャップジャパンは店内のカフェエリアで「Gapオリジナルコーヒー」を提供するほか、購入した商品をカスタマイズできるサービスも展開する

小田急百貨店のネット通販、店頭受け取りスタートなどECサイトを刷新

「小田急百貨店オンラインショッピング」を3月10日にリニューアルした。店頭受け取りサービス、携帯電話キャリア決済、領収書デジタル発行機能などを追加した

ヤマダ電機が一部店舗に導入した顔認証決済サービス「ヤマダPay」とは？

「YAMADAweb.com」の5店舗に「ヤマダPay」を導入。会員アプリに顔の画像を登録しておくと、店頭での支払いの際に顔認証で決済できる

セブン&アイがネットスーパーの「受取りボックス」を試験運用、冷蔵・冷凍にも対応

イトーヨーカドーのネットスーパーで注文した商品を、セブン-イレブン店舗に設置された「受取りボックス」で受け取れるサービスのテスト運用を開始した。

エディオンがネット通販の受取場所を拡充、2万か所以上のコンビニ、鉄道主要駅やスーパーなど5000か所以上

エディオンのEC事業では取り扱い商材の拡充を進めており、「自社サイトではヘルスケア、ペット用品や釣具、子会社のフォーレストでは酒、薬など取扱商品を増やしている。また、ネットショップについては、収益はもとより、リアル店舗の集客を含めて、お客さまの利便性にどう資するかという観点を踏まえながら運営している」（エディオン）と言う

アパレルのパルがLINE上で会員サービスを提供する「LINEミニアプリ」とは？何ができる？

LINE社が提供するプラットフォーム「LINEミニアプリ」を使い、パルグループのリアル店舗やオンラインストアで実施している会員サービスを「LINEミニアプリ」上で提供する。

三井不動産がビームスらと共同で行うRFID活用のオムニチャネル化策の実験とは？通販サイト「&mall」への利活用も探る

「ららぽーとTOKYO-BAY」「ららぽーと立川立飛」に出店しているビームスの「B:MING by BEAMS」店舗内に複数のRFID読み取りアンテナを配置し、商品に取り付けられたRFIDタグ情報を自動で読み取る。この技術を用いて店舗内の商品在庫情報を自動的にデータ化できるようにする

大塚家具の2019年1～12月期のEC売上は約3億円で7.8%減

ECの集客チャネルとしてバーチャルショールームを開設したほか、自社ECサイトの利便性改善などを通じてEC事業の強化を図っている

「デジタル・ネイティブ・ストア」をめざす丸井グループがDtoCビジネスの支援会社「D2C&Co.」を設立した理由

丸井グループは今後の差別化戦略として「デジタル・ネイティブ・ストアへの進化」を推進しており、DtoCやサブスクリプション型ビジネスなど、「デジタル・ネイティブ・ブランド」の出店を推進している

「ビックカメラ日本橋三越」（2/7開店）は電子棚札、家電コンシェルジュなどを展開

「ビックカメラ日本橋三越」は、三越のおもてなしと、ビックカメラの家電に関する専門的品ぞろえを融合した「家電の新スタイルショップ」。「ビックカメラ日本橋三越」だけの「家電コンシェルジュ」が三越のスタイリスト（販売員）と連携する

ECサイトが約1か月停止したアダストリア、EC売上は10%増の314億円［2019年度3Q］

国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.0%で、前年の同期間と比べて1.4ポイント上昇した。EC化率は5年で約2倍に拡大している

セブン&アイのEC売上は13%減の736億円［2019年度3Q］

ブランド別の売上高は、「セブンネットショッピング」が前年同期比25.0%減、「セブンミール」は同20.2%減、「イトーヨーカドー」は同0.3%増、「ネットスーパー」は同6.4%減、「アカチャンホンポ」は同4.1%増、「そごう・西武」は同8.7%増、「ロフト」は同1.1%増

バロックジャパンリミテッドが自社ECと実店舗の在庫を連携、EC商品の店舗決済も

「MOUSSY（マウジー）」など主力ブランドの実店舗と自社ECサイトの在庫データを連携。実店舗の在庫状況をECサイトに表示する機能を導入したほか、店頭にタブレット端末を設置し、ECサイトの商品を実店舗で購入できるようにした

ヤマダ電機傘下入りを決めた大塚家具、EC強化のためWEBマーケチームを立ち上げへ

第三者割当増資による調達資金のうち約4億7000万円を使い、2020年4月にWEBマーケティングチームを立ち上げるほか、ECシステムの開発やサーバー増強を行う

「ECサイトを見たが未購入」の会員の2割以上が来店購入したヒマラヤのO2O施策とは？

オンラインショップを閲覧して購入に至らなかった会員について、嗜好性やデモグラフィック情報を踏まえて8つのセグメントに分類し、ハガキDMを発送した結果、来店購入率が最大37%に達するなど一定の成果を上げた。

コストコが日本でのネット通販をスタート、店舗と同様の会員のみ購入可能

「コストコオンラインショッピング」の利用は店舗と同様に会員のみに限定。利用には会員登録とオンラインアカウントの作成が必要となる。会費はビジネスメンバー（法人会員登録）が年間費3850円、ゴールドスターメンバー（個人会員登録）は同4400円

アーバンリサーチとファミリーマートが協業で新業態、ライフスタイル提案のコンビニエンスストア

新設するのは「アーバン・ファミマ!!虎ノ門ヒルズビジネスタワー店」。サスティナビリティをキーワードに都市型ワーカーへ持続可能なライフスタイルを提案する新世代のコンビニエンスストアをコンセプトとして、アーバンリサーチとファミリーマートが持つノウハウを融合する

カインズがECサイトの注文商品を取り置く専用ロッカーを設置、大型店中心に全国展開へ

オンラインで決済した商品を受け取れるほか、商品の実物を見てから店頭で決済することもできる。顧客の来店を促進し、実店舗での「ついで買い」につなげる

イオンがAI活用の「次世代ネットスーパー構想」を公表

英国のネットスーパー企業OcadoSolutionsと日本国内における独占パートナーシップ契約を締結。同社が持つフルフィルメントや宅配のノウハウを生かし、AIやロボティクス機能を活用した次世代型のネットスーパー事業を開始する

丸井グループがホビーEC「駿河屋」のエーツーと資本業務提携

通販新聞の姉妹雑誌『月刊ネット販売』で実施した売上高調査「ネット販売白書」では、丸井グループの「マルイウェブチャネル」は31位（EC売上高は241億円）、エーツーの「駿河屋」は48位（EC売上高は『月刊ネット販売』推計で175億円）

青山商事がネットと実店舗の融合を進める「デジタル・ラボ」を地方郊外店に導入

これまで主に都市部の狭小店（売り場面積100坪未満）の店舗に導入してきたが、今回初めて地方の郊外にある売り場面積200坪以上の店舗に導入する

【アダストリアのMD戦略】販売スタッフの声が生んだ売れ筋No.1商品、現場の声を生かす最新の取り組み

販売スタッフからの評価が高かった商品が、2019年春夏シーズンにおいてカテゴリーの売れ筋1位になるなど一定の成果を上げている

ユナイテッドアローズのECサイトが再開、停止期間は約2か月半。自社開発への移行は「必ずやり遂げる」

ECサイト「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE」を再オープン。ユナイテッドアローズはECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航。長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへ切り戻した

ナイキがデジタル＋ショッピングの新店舗「実店舗でデジタル主導の体験を」

会員データを活用して品ぞろえやサービスを変えるほか、商品の店頭受け取りやアプリを通じた特典の提供など、デジタル技術を活用したサービスを展開する

イオンモールがテナントのECサイトから自動収集したモール内商品を店舗横断で一括検索できるシステムの実証実験

各店舗会社が運営するECサイトから、商品の画像・概要・価格などの各種情報を自動収集してショッピングモールの商品データベース（DB）を構築。モール内に設置された端末からDBに蓄積された商品を検索できるサービスを提供する

ニトリがアプリ刷新でOMO加速、画像検索や店内商品を簡単に探せる商品位置表示機能など実装

アプリに画像検索機能を追加して実店舗やECサイトで商品を探しやすくしたほか、店内で商品が置かれている棚の位置を表示する機能も追加した。

デジタル戦略を強化する青山商事がEC在庫を新設した物流倉庫に集約

「ロジスティクスセンター横浜町田」にはEC在庫を保管する。青山商事はこれまで、「洋服の青山」と「ザ・スーツカンパニー」2業態のEC在庫を、それぞれ別の物流センターに保管していた

2か月半の自社EC停止…ユナイテッドアローズは「調査結果に基づき適切な処置を下す」「自社運営化とオムニチャネルサービスは必ずやり遂げる」

ユナイテッドアローズではECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航し、長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへの切り戻しを決めた。11月27日の再開を予定しており、停止期間は約2か月半におよぶ

ベイクルーズがコンテンツ通じた接客体験を強化、店頭スタッフのコーデ投稿＆ブログを自社ECに集約

実店舗の販売員が投稿したコーディネート画像経由でECサイトの商品ページへ集客する

ニューバランスの「EC」「オムニチャネル」「DtoC」戦略とは？成長の秘訣を責任者と専門家が解説【11/12開催】

講演テーマは、「『DTCで進化するニューバランス』～DTCという枠組みで急成長を続けるNBの秘密をOmni Channel Consultant　逸見氏が深く掘り下げる。～」

集英社がEC・実店舗・メディアを融合したショップを11/1開業の「渋谷スクランブルスクエア」にオープン

LEEやMarisol、éclatといった雑誌に掲載した商品や、ECサイトの商品を店頭で販売。店内のデジタルサイネージで編集コンテンツやコーディネート情報などを発信する

セブン&アイのEC売上は11％減の503億円［2019年中間期］

EC売上高の算出方法が現在の形式に変わった2016年9月以降、中間期決算におけるEC売上高の減収は初めて

ユナイテッドアローズのECサイト11月27日めどに再開、停止期間は2か月半に

ユナイテッドアローズは2019年秋に、自社ECサイトの開発と運営体制を自社主導に切り替える方針を掲げていた。これまでECシステムの開発や運営を委託していたのはファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZO子会社のアラタナ。ECサイト運営の一時停止措置は、自社主導に切り替えるため

アーバンリサーチなどAI活用のアパレル向け画像システムの実証実験

アーバンリサーチ、データグリッド、NTTドコモ関西支社の3社は10月11日、AI技術を活用したアパレル企業向け画像生成システムの実証実験を開始したと発表

ニューバランスがECサイトにビジュアルAIレコメンデーションツールを導入

導入したのは「デクワス.VISION」で、ユーザーが閲覧している商品画像を人工知能（AI）が分析し、イメージが近い商品を表示するレコメンドシステム。行動履歴によるレコメンドではなく、ユーザーが今探している商品に近しいアイテムを探し出して提案することで、多くの商品の中から欲しい商品へたどり着きやすく、ショッピングをより楽しく、効率的にするという