12ページ目：オムニチャネル | Page 12 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

自転車のあさひ、EC売上は約44%増の37億円

2013年に始めた店頭受け取りサービス「ネットで注文、お店で受取り」が好調に推移、電動アシスト自転車のカテゴリーが大きく伸びた

アダストリアのEC売上は17%増の333億円。ポイントプログラム強化が今期の重点施策

単体売上高に占めるEC売上高の比率は16.6%

セブン＆アイグループの買い物アプリは6月リリース、「新しい『お買物体験』を提供する」

会計の際にアプリを開き、「会員コード（バーコード）」を読み取ると、購入金額や支払い方法などに応じて「バッジ」がたまる

セブンネットショッピングも宅配の送料無料を廃止、全国一律324円に変更

ベルーナやニッセンなど通販大手の送料値上げが相次いでいる

日本トイザらス「米国事業の清算の影響は受けない」

実質的な親会社であるトイザらス・アジア・リミテッドが、通常通り店舗を運営すると発表した

アディダス、公式ECサイトにブランドサイトの商品情報など「ゴルフ」コンテンツを集約

今後は実店舗と合わせ、「アディダスオンラインショップ」のさまざまな機能を利用できるようにする

青山商事、今度はAIで来店客の心理を推定し商品を提案

富士通グループが開発した人工知能を活用し、来店客の視線をセンサーで検知、人工知能が興味・関心を推定して商品提案や接客に生かす実証実験を行う

セブン&アイ、CRM戦略推進のための「デジタル戦略推進」組織を新設

オムニチャネル管理部の名称を「デジタル戦略部」へと変更し、デジタル戦略部などを統括するデジタル推進本部を新設

ニトリの3QEC売上は33%増の220億円、中国ではネット通販をスタート

ECサイト上でライフスタイルの提案や、実店舗とECの連携強化を進めている

ビックカメラの連結EC売上高は5.3%増の729億円、EC化率は9.2%【2017年8月期】

店頭受け取りサービスの受注件数は2年前と比べて約4倍に増えている

丸井のネット通販、店舗受取をマルイの24店舗に拡大

顧客の利便性を高め、社会問題化している宅配荷物の急増に対応

オンワード、オムニチャネルのオーダーメイドスーツ事業をスタート

出張採寸などを行い、来店不要のオーダーメードスーツ販売事業を展開

アディダスがオムニチャネル強化、店舗受取や店頭返品サービスを開始

2014年から取り組んできたオムニチャネルサービスを強化し、購入者の利便性を高める

三井不動産がECモール運営に参入、商業施設連動の「Mitsui Shopping Park &mall」を11/1オープンへ

リアル店舗の買い物とECの双方の良さを同時に享受できる新しいコンセプトのファッションECモールという

ニトリの中間期EC売上は144億円で3割増、店舗とECの連動を強化

スマホアプリを使ってECサイトと店頭の連携を強化している

店舗で試着、購入はECで。「洋服の青山」がデジタル・ラボ2店舗オープン

ECとリアル店舗が融合した次世代型店舗を増やし、オムニチャネルを進める

パタゴニアのオムニチャネル戦略、ECアプリが担う5つのポイント

ECや会員登録、ストア検索、コンテンツ発信、チャットサービスなどの機能を搭載

セブン&アイ、オムニチャネル戦略の強化で「Salesforce」を導入

グループ全体で顧客情報を一元管理し、リアル店舗とECの垣根を超えたOne to Oneマーケティングをめざす

ヒマラヤのオムニチャネル施策、ECとリアルを融合した店頭注文サービスをスタート

実店舗で欠品した商品をECで販売することで、顧客が他社に流出することを防ぐ

通販新聞ダイジェスト

カジュアルウェア「コーエン」の自社ECサイトが伸びている理由

自社通販サイト「コーエンオンラインストア」単体の売上高（2017年1月期）は前年比1.5倍程度に拡大

日本トイザらス、店頭タブレットで商品購入できる小型店の出店を拡大

店頭で取り扱いがない商品は、タブレット端末を使いオンラインショップで購入できる

カインズと大都が資本提携。「新しい価値を創造」「ECと実店舗の連携が競争のカギに」

カインズと大都は2016年9月に業務提携契約を締結、共同での商品仕入れ・販売・売場連動などを進めてきた

デジタル技術で店内モニターや鏡に「レビュー」「着こなし」など表示、ジーユーの新店

特殊技術を施した鏡に商品をかざすと、その商品のコーディネートや商品レビュー、在庫情報などが表示される

EC強化を進めるエディオン、BtoB通販のフォーレストを33億円で買収

フォーレストが持つECサイト運営のノウハウを吸収し、グループのEC事業を強化する

ユニクロのEC売上（3Q）は17%増の123億円、課題は「ECサービスの認知度不足」

今後は店頭とECの併用を促すことで顧客1人あたりの購買頻度や購入点数を増やしていく方針

ヨドバシカメラ、店頭受取サービスの専用ショップをヨドバシ梅田店に開設

今後はヨドバシカメラの各店舗や主要駅近隣、商業施設などに同様の専門ショップを開設する計画

セブン&アイとアスクルが業務提携、生鮮食品のEC「IYフレッシュ」などをスタートへ

セブン&アイのECサイト「オムニ７」とアスクルのECサイト「ロハコ」間での相互送客なども実施

ロコンドが店頭向けスマホ決済とPOSの提供。取引ブランドのオムニチャネル化を支援

まずはロコンドが運営するリアル店舗に、「LOCOPOS（ロコポス）」と「LOCOPAY（ロコペイ）」を導入した

オートバックスが「ZOZOTOWN」に出店、日用雑貨やアウトドア用品など販売

新規事業の育成に向けライフスタイルジャンルのECに参入

エディオンがオムニチャネル強化、店舗とECの会員統合など

自社ECサイトを軸に、価格よりもサービス重視でEC事業を拡大していく

デジタル広告の影響力はTV・紙媒体に匹敵！広告が消費行動に与える影響とは？

デジタルメディア広告の影響を受けたと割合は29％、テレビ・新聞は31%

ハンコヤドットコムがリアル進出、プリペイドカードで印鑑セットを販売

ネット通販に不慣れな消費者にリーチし、顧客層を拡大するのが狙い

セブン&アイHDの「オムニ7」、会員数が500万人を突破

2017年2月期における「オムニ7」の売上高は前期比10.8%増の976億6000万円

ベビー用品の西松屋はEC売上45%増の26億円、通販専用デポの稼働でサービス強化

2021年2月期にEC売上高100億円をめざす

ビックカメラの中間期EC売上367億円、EC化率は9.5%

アプリを活用したオムニチャネル施策などに注力した

良品計画のEC売上は11%増の174億円、EC化率は7%

生活雑貨や食品の売り上げが伸びたほか、店頭受取サービスの利用が進んだ。

ロコンドが創業来初の黒字転換。純利益3億円、モール内販売の取扱高急増などが貢献

上場後初の決算、売上高は28億9300万円で前期比29.9%増。営業損益は1億9300万円（前期は2億800万円の営業損失）

セブン&アイのEC売上は10%増の976億円。オムニ戦略はLTV重視に転換

今後のオムニ戦略は2200万人の顧客基盤を生かし「顧客生涯価値」に重点を置く

「サイクルベースあさひ」のEC売上高は25%増の25億円、EC化率は5.1%に上昇

店頭受取サービスが好調に推移し、EC売上高は前年実績と計画を上回った。

アダストリアのEC売上34%増の291億円。事業拡大に向けた3つの施策

2017年2月期のEC売上高は前期比34.4%の291億円、EC化率は15%

Yahoo!ショッピングの実店舗活用が始動――ソフトバンクショップから集客

一部店舗の店内に商品画像とQRコードを掲載し、Yahoo!ショッピングに誘導する。

「楽天ペイ」をコメ兵が導入、オムニチャネル化推進の一環で

「KOMEHYO ONLINE STORE」に楽天会員が利用できるID決済「楽天ペイ」を導入する

ユナイテッドアローズ、ECサイトとブランドサイトの統合で実現する7つのポイント

ECサイトとブランドサイトの情報を集約し、メディアコマースサイトをめざす

大塚家具がECの本格展開で掲げる商品とサービスのオムニチャネル施策とは

EC対象商品の拡充、商品紹介ページとECサイトの統合、訪問提案サービスのウェブ申込などを展開

イケアがネット通販を4月から本格スタート、店頭在庫をECに活用する仕組みで展開

「IKEAオンラインストア」は、店舗受け取りもしくは自宅への配送（店舗から配送可能な地域が対象）などを選び決済する仕組み

「EC」「オムニチャネル」の現状は? 産官学が分析した“今”を発表する報告会3/7開催

東海大学総合社会科学研究所、オートバックス、経済産業省の担当者が登壇し、研究成果などを発表

三越伊勢丹の機会損失を最小化する対策、他のECサイトと取引先の商品在庫連携スタート

フューチャーアーキテクトのクラウド型のオムニチャネル戦略支援データ連携システム「OmnibusCore」を活用

セブン&アイのオムニ戦略の今後は? 3Qのオムニ売上は2ケタ増の719億円

通販サイト「omni（オムニ）7」を通じたオムニ売上は前年同期比14.2%増の719億2500万円

ヨドバシの福袋はアプリ限定で。サーバーの負荷軽減やアプリ利用促進などの狙いも

例年、アクセスが殺到するため、ECサイトが表示できないケースが発生している

千趣会が店舗との連携機能を備えたスマホアプリの提供開始、従来の3アプリを統合

スマホ経由売り上げが46％に達し、スマホ対策を強化

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