良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27＋28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
【EC利用調査】ネット通販で重視するのは「価格」が8割、実店舗との価格差は約39%、配送料などの安さは約37% 「ネット通販で買い物の判断をする際に重要視すること」「購入している商品」「決済手段」「利用頻度」「ネット通販の利用頻度」などを調査した
アパレル総小売市場は18.1%減の7.5兆円、通販チャネルのみ増収【2020年市場規模】 国内アパレル総小売市場は、コロナ禍の終息が不透明なものの、行動制限の緩和などを要因に一時的に回復基調になると見られる
実店舗とECサイトで購入する理由、使い分け方法、商品購入までの消費行動を1000人に聞いた【買い物調査】 「普段の買い物における購入場所」「実店舗で購入する理由」「主にオンラインショップで購入する理由」「実店舗とオンラインショップの購入方法の分け方」などを1000人の消費者に聞いた
コロナ禍で市場拡大、食品通販・EC市場は13.1%増の4.3兆円【2020年度】 2020年度の国内食品通販市場規模は、小売金額ベースで前年度比13.1%増の4兆3057億円。チャネル別市場構成比は、ECサイトが39.7%、生協が37.2%、食品メーカーによるダイレクト販売（直販）が16.8%
配送トラブルはどう防ぐ？住所入力ミスの防止策は「目視チェック」が57%、自動化ツール導入企業は約8%のみ 消費者による配送先の住所入力ミスは、配送業者からの問い合せ対応や配達遅延によるクレーム対応といったサポート工数の増加につながっている
スマホの非接触決済サービス利用上位は「iD」「モバイルSuica」「楽天Edy」 「2021年7月スマートフォン決済（非接触）利用動向調査」によると、スマホの非接触決済サービストップは「iD」【MMD研究所が18歳～69歳の男女45000人を対象に調査】
ヤマト、佐川、日本郵便など宅配便取扱個数は48億個超【2020年度】 ヤマト運輸は前年度比16.5%増の20億9699万個、佐川急便は同7.2%増の13億4790万個、日本郵便は同11.9%増の10億9079万個
中国・米国向け越境EC市場は約3兆円で14%増。中国向けは約2兆円、米国向けが約1兆円 2020年の中国・米国向け越境EC市場は前年比14.2%増の2兆9266億円。内訳は米国向け越境ECが同7.7%増となる9727億円、中国向けが同17.8%増の1兆9499億円
法人取引のBtoB-EC市場規模は334兆円で5%減、EC化率は33.5%。「小売」「建設・不動産業」「情報通信」で規模拡大【2020年】 BtoB-EC（企業間電子商取引）市場規模は334兆9000億円で前年比5.1%減。業種別内訳における「その他」を除いたEC化率は、2019年比で1.8ポイント増の33.5%
「PayPay」がQRコード決済サービス総合満足度トップに。利用頻度が最も高いのは「楽天ペイ」 「2021年7月スマートフォン決済（QRコード）の満足度調査」によると、QRコード決済サービス総合満足度トップは「PayPay」で、利用頻度が最も高いのは「楽天ペイ」だった【MMD研究所が18歳～69歳のQRコード決済サービスをメイン利用している男女600人を対象に調査】
実店舗の支払い方法「スマホ決済」利用が5割超え。利用サービス上位は「PayPay」「d払い」「楽天ペイ」 「2021年7月スマートフォン決済（QRコード）利用動向調査」によると、「スマホ決済」が2021年1月から10.9ポイント増加した【MMD研究所が18歳～69歳の男女45000人を対象に調査】
売上増の販路は「モール店」が55%、今後の注力点は「新規顧客の獲得」 ここ1年で売り上げが伸びている販路、今後のECにおける力点、EC事業の外注・アウトソーシングなどを、いつもが運営するデジタルシェフ総研が調査した
問い合わせは「人による対応」を望むが6割、自己解決型は3割。問い合わせ・問題解決に「対話」を求める傾向 コロナ禍以降、消費者行動の変容や企業・店舗の営業時間短縮、在宅化に伴うデジタルシフト・DX推進などが進み、カスタマーサポートも転換期を迎えている
コロナでEC利用はどう変わった？「ECモール」「ファッションEC」「ネットスーパー」利用者数推移 ECモールは主要5サービス（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo! ショッピング、dマーケット、PayPayモール）、ファッションECは主要5サービス（ZOZOTOWN、ユニクロ、d fashion、ベルメゾンネット、SHOPLIST）を調査
「世界の小売業ランキング2021」トップはウォルマート、2位はAmazon。日本企業トップはイオンで14位 日本企業の最上位は14位にランクインしたイオン。18位にセブン＆アイ・ホールディングス、51位にファーストリテイリングが入った
コロナ禍の家具・インテリア市場規模は過去最高の1.5兆円、巣ごもり需要や在宅勤務が追い風 2020年度の国内における家具・インテリア販売市場（事業者売上高ベース）は前年度比6.1%増の約1兆5000億円。コロナ禍での在宅勤務など、自宅で長時間を過ごす新しい生活様式の定着などが追い風となった
ECの課題は「売上拡大」「新規獲得」。効果が高いと感じるSNSは「YouTube」 シナブルがEC担当者460人に対して自社ECサイトの課題を調査。「売上拡大」「新規顧客獲得」「商品・サービスの企画／開発」「コスト削減」などがあがった
コロナ禍で最も利用されているECモールは楽天市場。アマゾン、楽天、ヤフーの利用者属性はどうなった？【ニールセン調査】 利用者数が多い大手ECモールの世帯を対象にした延べ視聴率を性年代別で見ると、「楽天市場」がどの性年代別でも他のモールを上回った
利用者数が多いネット注文の食材宅配サービスの上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」 MMD研究所が発表した「食材宅配に関する利用実態調査」によると、最も利用している食材宅配サービス上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」だった
企業からの情報を受け取る手段「メルマガ」が最適に47%、つながりたい方法は「メルマガ購読」が4割【エイジアの調査】 エイジアが「企業に求める情報発信とコミュニケーション方法」の調査結果を発表。企業と生活者間の「届ける」「受け取る」といった双方向コミュニケーションにおいて、Webサイトやメールが有効としている
高齢者のEC利用が増加、「ネットで情報収集＆ショッピングをする」は31% 高齢者の「インターネットで情報を集めたり、ショッピングをする」割合は急増。その背景に、インターネットを利用する高齢者が増えていることがあげられる
Amazon店運営の課題は「集客」。3割が売上向上施策「なにもしていない」、広告運用で5割が「適切な運用方法がわからない」 いつも.が運営する「デジタルシェルフ総研」が行ったEC事業者のSNS活用実態調査によると、3割が売り上げ向上施策を「なにもしていない」と回答した
【父の日】「Yahoo!ショッピング」で「ゴルフ練習用品」が前年比7.9倍の売れ行き 「Yahoo!ショッピング」では父の日ギフトにおける「ゴルフ練習用品」の取扱高が前年比7.9倍と伸長。まくらの調査では、父の日に贈りたいギフトは、1位が「お酒・ビール」で、2位は「食品・スイーツ」。自宅で消費するためのギフト需要が伸びている
フリマアプリユーザーの56.2%が「売上金はキャッシュレスのまま使う」 フリマアプリ「ラクマ」の調査によると、フリマアプリユーザーの56.2%がフリマアプリの売上金をキャッシュレスのまま利用していることがわかった
EC利用時の重視点は「価格」「送料」「品ぞろえ」が6割。店舗ではなく通販利用の理由は「価格が安い」がトップ 店頭ではなく、オンラインショッピングで購入する場面は、「価格が安い」が直近1年間利用者の6割強、「ポイントで商品が買える」が約45%、「クーポンやキャンペーン」が3割強
【コロナ禍の通販・EC市場】2020年は17%増の13.7兆円、2021年は10%増の15兆円超と予測 富士経済の「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2021」によると、外出自粛などから巣ごもり消費が常態化した2020年の通販・EC市場規模は前年比17.7％増の13兆7243億円
ライブコマースを「視聴したことがある」は12.7%、視聴後に商品を購入した人は5.8% MMD研究所が発表した「ライブコマースに関する利用実態調査」。18歳～59歳の男女5000人を対象にライブコマースの利用状況を聞いたところ、「まったく知らない」が最多で56.8%
若者がよく利用するSNSはLINEで約8割、FBは約20%。緊急事態宣言中の外出理由は「買い物をする」が7割 新型コロナウィルス感染症防止に関し、若い世代の外出自粛などについて効果的な呼びかけ行うために、意識や行動に関してオンラインアンケート調査を実施した
EC企業のSNS活用、最多はInstagram。課題は「効果の実感がない」「運用人材不足」「ネタ不足」 いつも.が運営する「デジタルシェルフ総研」が行ったEC事業者のSNS活用実態調査によると、51.9%が「効果を実感していない」と感じていることがわかった
コロナ禍（1-3月）の自社EC利用はどうだった？ 新規顧客は平均6割増、客単価は微増【フューチャーショップ調査】 フューチャーショップは「futureshop」の導入店舗を対象に、2021年1-3月の消費者による自社ECサイトの利用状況に関する調査を実施。新たに自社ECサイトを利用した新規顧客は月平均で前年同期比56.52％増、注文件数は同47.68%増だった
EC利用が増えたシニア層は2020年の約3倍に。動画投稿サイトの閲覧などオンライン行動が多様化 「趣味人倶楽部（しゅみーとくらぶ）シニアコミュニティラボ」と博報堂がシニア世代に行った調査によると、コロナ前と比べてネットショッピングの利用が増えたと回答した人は、2020年の調査結果の約3倍だった
コロナ禍でEC利用時は「注文のしやすさ」が重視される。「価格の安さ」の重視は減少 「ネットショッパー研究会」が行った調査によると、EC利用時に重視する点は、2019年と比べて「安さ」を重視する人が減り「注文操作のわかりやすさ」を重視する人が増加した
約6割が「チャットでの問い合わせ経験あり」。約4割がアバターを介したサポートや接客に「抵抗ない」 モビルスが行った「お客さま窓口の利用実態調査」によると、約6割が「チャットで問い合わせしたことががある」と回答した。また、利用者の約8割が「便利」だと感じている
不要品を売るのは「リサイクルショップ」、アプリは「メルカリ」。半数近くが直近1年で「フリマサービス・アプリ利用が増えた」 MMD研究所が行った「フリマサービス・アプリに関する利用実態調査」によると、物を売る際に利用する場所の最多は「リサイクルショップ」だった。利用経験のあるフリマアプリのトップは「メルカリ」で、「出品・購入のスムーズさ」と「使い方のわかりやすさ」を重視する
食品D2Cサービス市場は340億円、58%増の見込み【2020年度】 国内の食品D2C市場規模は、2018年度で113億円（前年度比52.7%増）、2019年度は215億円（同90.3%増）、2020年度は340億円（同58.1%増）の見込み（矢野経済研究所調べ）
松山英樹選手のマスターズ優勝でネット通販にも波及効果、ゴルフ用品の購買が伸びる 松山選手がマスターズで使用したいくつかのゴルフ用品を、ゴルフダイジェスト・オンラインの「GDOゴルフショップ」内の購買データで調査した
コロナ禍のEC拡大は既存ユーザーの購買回数＆単価の増加が要因。ECへの不満は「代金とは別に送料がかかる」【Google調査】 「購入者あたりの利用金額」は2020年10～12月に大きく上昇。同様に、平均利用回数と1回あたりの購入金額も2020年10～12月に最も高くなっている
「EC・通販関連」の求人数が増加しているアパレル・ファッション業界、ハイクラス人材と未経験者の二極化傾向 2019年12月～2020年2月までの求人数と2020年12月～2021年2月までの求人数を比較すると、「生産管理」「プレス・販売促進」「EC・通販関連」「人事・総務・経理・財務」で前年よりも求人数が増加
消費者が選ぶ価値が高いブランドランキング、1位はYouTube、2位にGoogle、3位にユニクロ、4位に無印良品【2021年】 「ブランド・ジャパン2021」は、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1000ブランドを対象に、一般生活者が評価。EC専業系ではAmazonが7位、楽天市場は80位だった
コロナ禍でアジア10都市の消費行動はどう変わった？ ライブコマースの認知・利用＆購買行動の変化【トランスコスモス調査】 「アジア10都市オンラインショッピング利用調査2021」は今回で4回目。時系列推移がわかる基本設問に加え、新型コロナウイルスによるショッピング行動や意識の変化についても分析した
コロナ禍で消費行動はどう変わった？ デジタル移行が加速したEC最新事情【セールスフォース・ドットコム調査】 セールスフォース・ドットコムが発表したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」（第1版）。BtoCの消費行動に関する最新状況をまとめた
BtoB（法人向け取引）企業が投資拡大を計画する領域は「EC」がトップ セールスフォース・ドットコムが3月16日に発表したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」（第1版）の日本語翻訳版から、BtoB-ECに関する調査結果をまとめた
【2020年】2.2兆円のネット広告市場の内訳は？ 検索連動型、ディスプレイ、動画は大きく成長。成果報酬型広告は減少 「インターネット広告媒体費」は、運用型広告の拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加で広告費は前年比5.6％増の1兆7567億円となった
【SDGs調査】消費で重視するのは「値段」「品質」「機能」。「エシカル消費」重視の関連回答は3割未満 「SDGs」（エスディージーズ・Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標）、地域の活性化や雇用などを含む人・社会・地域・環境に配慮した「エシカル消費」の消費者意識を調査した
【2020年の広告費】ネット広告は2.2兆円でプラス成長、マスコミ四媒体広告は前年割れ。ECプラットフォーム広告は1321億円 電通が公表した「2020年 日本の広告費」。2020年1～12月における日本の総広告費は前年比11.2%減の6兆1594億円。インターネット広告費のみプラス成長で、マスコミ四媒体広告費などは前年割れ
