「ネットショップ担当者アワード」第3回授賞式を11/6に開催！ スタートアップから中堅・大手企業まで、事業規模や取扱カテゴリーを問わずさまざまなEC担当者が登壇し、自社EC事業を伸ばすために取り組んだ事例、自身が成長するために行動してきたアクションを語ります。
アシックスとワコールのOMO、ミルボンのBtoB-EC戦略、SmartNewsのジオマーケ、JFRグループの推し活マーケなど【オンラインイベント登録受付中】 テーマは、OMO、メーカーEC、BtoBtoCの法人向けEC戦略、ジオマーケティングによる新規獲得、JFRグループ（⼤丸・松坂屋・パルコ）が展開するeスポーツ事業と推し活マーケなど。
ZOZO、アスクル、パルコ、中川政七商店、セブン-イレブン、ワコール、ファンケルなどが登壇するリアルECセミナー【7/29＋30＠オンライン配信】 EC・小売市場で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日（火）＋30日（水）に開催。全26講演のセミナーをすべて無料で視聴できます
ファンケル流データ活用＋Tips、大手ECモールを活用したBtoB-EC成長術、LINEを起点としたCRM戦略を学べるオンラインイベント【7/29＋30開催】 EC企業の担当者や有識者が登壇し、参加者の事業成長につながる知見を講演するオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日（火）＋30日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチECサイトのセキュリティと使いやすさはどう両立する？ Amazonら米国大手EC企業の例 ECサイトのセキュリティと使いやすさを維持するための3つの方法を、Amazonなど米国大手ECサイトの状況から解説
国内ECシェアのトップはAmazonで楽天は2位、大手モール3社で約5割【JETRO報告書】 日本貿易振興機構が発表した報告書によると、EC市場におけるアマゾンと楽天のシェアはそれぞれ約20%、ヤフーは約9%
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ小売り店の倒産や閉鎖でEC利用が増える？ 小売業者の“商機”が店舗受取にある理由 半数以上の消費者が店舗閉鎖に伴ってオンラインで買い物をするようになったと回答
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ配送で最も重要視するのは送料無料？ それともスピード配達？ ［米国2815人の調査］ 多くの米国人消費者は、送料が無料であれば商品が手元に届くまでの期間が長くても構わないと回答
中国EC市場がよくわかるアリババ提供の最新情報（Alizilaからの耳より公式情報）EC市場は2020年に約190兆円、EC化率は25%まで拡大する【中国EC市場の予測】 中国EC市場についてゴールドマン・サックス社が調査結果を発表、2016年から2020年にかけての年間平均成長率は23%を維持すると予測
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ［最新の米国EC事情］アメリカ人はECをどう使う? 約5000人が答えた消費者インサイト 「消費者の期待値が高くなるにつれて、消費者ニーズに応えるのが困難になる」とPew Researchの副署長は指摘する
通販・EC市場は6.5兆円（2015年度）で約6%成長。市場規模は17年連続で拡大中 日本通信販売協会（JADMA）の調査によると、通販・EC市場は6兆5100億円で前年度比5.9%増、金額ベースで3600億円増加
ネット通販の買い物行動を調査する「消費行動研究室」消費者は買い物時にどのチャネルの情報を参考にしているの? 4412人に聞きました 20歳以上の男女を対象に、「ギフト用の食品・飲料」「ファッションアイテム」「雑貨・インテリア」「家電」ごとの消費行動を調査
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ中国向けECは酒類の販売に“商機”あり。ワインなどがオンラインでバカ売れする理由 「JD.com」では、2015年に2200万本のワインを販売し、2014年比で倍以上を売り上げている
週間人気記事ランキング価格よりも利便性の時代? イマドキの消費行動／価格競争に負けない商品開発のヒント 2015年11月20日～2015年11月26日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表！ 見逃している人気記事はありませんか？
通販新聞ダイジェスト2014年度のEC売上高300社合計は約2.9兆円、ヨドバシは800億円で3位にランクイン 2014年度EC売上高の1位は断トツのトップでアマゾン、2位は千趣会、3位はヨドバシカメラ
通販新聞ダイジェストどうなる2015年の通販・EC市場? 景況感は 「上向く」が6割、「下向く」が約2割、通販新聞調査 主要な通販・EC企業によると、「2015年の通販・EC市場」について60%が「上向く」、18%が「下向く」、22%が「どちらとも言えない」と回答
買い物前に約56%がスマホで商品情報を調査、家電では約半数が店頭で最安値をチェックする 買い物中にスマホを利用した経験がある人は全体の51.8%、店で見た後に商品をネットで購入した経験がある人は全体の15.5%
企業からのソーシャルギフト、消費者の満足度が高いのは「金券・チケット系」「カタログギフト」「食品」 調査の結果、ソーシャルギフトとして満足度が高いのは「チケット・金券系」だった。年代・性別によって満足度の傾向が異なることもわかった
物流効率化、約8割がデジタル化の効果を実感【運送業務の効率・デジタル化実態調査】 物流業界のデジタル化が進んでいる昨今、調査結果によると物流業界の関係者のうち約4割がデジタルツールを活用していることがわかった。利用者の過半数がその導入効果を実感している
EC商品の翌日配送非対応で、購買意欲は「下がらない」が75%、「気にならない」が65%。「土日・祝日発送」は6割が「重要でない」 「翌日配送」に対応していない場合、購買意欲がどの程度下がるか聞いた。対して「全く下がらない」(24.4%)、「あまり下がらない」(51.2%)を合わせて、75.6%が「購買意欲は下がらない」と回答した。
高校生のキャシュレス決済率は62.1%、親は91%。QRコード決済利用率は高校生が50.8％、親が61％【高校生と高校生の子どもがいる親のキャッシュレス決済調査】 MMD研究所が実施した「高校生と高校生の子を持つ親のキャッシュレスに関する実態調査」によると、高校生の子どもがいる親の73.4%が「経済圏を意識している」と回答した
ふるさと納税サイトの利用は「楽天ふるさと納税」が62.7％、「ふるなび」が13%、「さとふる」が12.5% ふるさと納税の情報収集源はインターネットが73％で主流となっている。消費者に選ばれるポータルサイトは、Groovはポイント制度の有無や競合他社との差別化が影響している可能性があると見ている
「つい開いてしまった」迷惑メール、「Amazonや楽天市場のログイン通知・警告」が35% 開封してしまった迷惑メールの主な特長は「宅配便の不在通知」「Amazonや楽天市場のログイン通知・警告」などと回答した
ベビー用品、消耗品の購入で普段からECを利用する人は65％。EC派の理由は「手間が省ける」「ポイントがつく」 調査の結果、普段からベビー向け消耗品をECで購入する人は全体の65％で、その主な理由は「買いに行く手間が省けるから」「ポイントが付くから」だった
怪しい・不審だと感じるメール、ECは3位。対応は「メールを開かずに削除」が73% 調査の結果、怪しい、不審だと感じるメールが多い業界で「ECサイト」が上位に入っていた。企業のセキュリティ対策状況は、なりすましメール対策設定をしている企業は3割にとどまることがわかった
業務で生成AIを利用している企業が半数超、作りたいコンテンツのトップは「プレゼンテーション・提案書」 日経BP総合研究所は2020年から、経営者や次世代リーダーを中心としたビジネスパーソンを対象に独自調査プロジェクト「5年後の未来に関する調査」を実施している。2025年6月に「第51回 5年後の未来に関する調査【生成AIビジネスの動き/街の変容】」を実施した。
ECの決済、約8割が複数導入の“裏コスト”を実感。負担は「導入・維持のリソース」「セキュリティ対策」「データ管理・集計」など 調査の結果、約半数以上がECサイトで2種類以上の決済手段を導入していることがわかった。また、複数の決済手段の維持、セキュリティ対策など、多様化する決済システムによる負担増を感じている人が多いこともわかった
2024年度の通販・EC市場規模は7.3％増の14.5兆円。26年連続のプラス成長、10年間の平均成長率は9.1％【JADMA調査】 公益社団法人日本通信販売協会（JADMA）の調査によると、2024年度の通販の売上高は、前年比7.3％増の14兆5500億円となり、金額ベースでは前年に比べ9900億円の増加となった。
顧客とのコミュニケーションでAIを活用している企業は41%。「チャットボット」「フォーム」「FAQ」で多い傾向【企業のAI活用調査】 調査の結果、約4割の企業が顧客とのやりとりでAIを活用していることがわかった。メールなど既存のチャネルにAI機能を付加する動きも広がっている
