調査

かっこはコロナ禍におけるECの不正被害について商材別に調査を行った。昨年と比べて被害が増加したのは「アパレル」で最多は「健康食品」だった。BtoCのEC化率が上がっていることや新型コロナウイルスの影響でネット通販の利用が増えたことで、不正被害が増加している

LIXILが東京都江東区・江戸川区で行った「IoT 宅配ボックスによる再配達削減『CO2削減×ストレスフリー』実証プロジェクト」の最終結果によると、再配達率は41.7%から14.9%に削減。実験に協力した佐川急便ドライバーの労働時間も約178時間削減した

セガが実施した緊急事態宣言中におけるシニア世代の巣ごもり消費調査によると、「通販・ECサイト」の利用は約2割が「以前より頻度が増えた」と回答。一方、「スーパー」の利用は約4割が減ったと答えている

MMD研究所はスマートフォンを所有する18歳～69歳の男女2,128人を対象に「2020年5月新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査」を実施。2020年3月以前と比べて総合EC（モール）、ネットスーパーともに利用者は約3割増加

スマートフォンを所有する18歳～69歳の男女2,128人を対象に「総合EC・ネットスーパー利用動向調査」を実施。総合ECトップは「Amazon」でネットスーパーは「イオンネットスーパー」

EC購入前の消費者行動では、「店頭の商品を必ず確認しに行く」「店頭の商品を確認しないときは不安になる」という消費者が全体の7割を占めた

コロナ禍の消費動向で「EC」シフトが加速しており、前年5月前半との比較でECは21.1%増、1月後半との比較では33.5%増となっている

緊急事態宣言後の通販利用の頻度については約61％の人が「増えた」と回答。「それまで通販で購入していなかったが購入するようになったもの」としては、「在宅時間が伸びたために必要になったもの（家具・健康器具・おもちゃなど）」が約44％で最多となっている

ヤフー・データソリューションは、新型コロナウイルスの影響によりネットショップでの消費が中心となったことを受け、「Yahoo!ショッピング」のデータを利用して「消費が増えたもの」「消費が減ったもの」を調査した。取扱高の同年月費と比較して増加したカテゴリは「ダイエット、健康」や「本、雑誌、コミック」

外出自粛の影響を受け、オンラインショップの利用の変化を調査したところ、55.0％が「利用が増えた」と回答した

ファッション企業の2020年2月・3月のECサイト売上状況について調査。全体の傾向は2月3週目を除き、売上高は2019年実績を上回っている傾向が見られた。一方、顧客1人あたりの購入金額を示す客単価は2月3週目以降、2019年を下回っている

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー（JCB）の「3月後半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて6.1%増で、3月前半（4.1%増）を上回る大幅な上昇となった。「EC」以外でプラスとなっているのは、「電気・ガス・熱供給・水道業」の2.4%増のみ

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー（JCB）の「3月前半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて4.1%増で、2月後半に引き続きプラス成長だった。他の業種はすべて前年割れとなっている

小売店舗向け解析サービスを提供するABEJAが実施した調査。3月第1週に前年比60.6％まで減った「アパレル・雑貨」店舗への来店者数の減少ぶりが、その後、和らいでいる

マクロで見た「業種別消費指数」のうち、「EC」は前年の2月後半と比べて4.6%増、「医薬品・化粧品小売」は同6.4%増。一方、「旅行」「娯楽」「宿泊」などは総じて同マイナスとなっている

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。産業を細分化した業種別分析結果によると、「すでに影響が出ている」と回答したのは、「織物・衣服・身の回り品小売業」が83.6%、「各種商品小売業」が80.6%などで、一般ユーザーをターゲットした「BtoC」ビジネスへの影響を直撃している

調査対象全員に「スマホ、またはケータイを持っているか」聞いた結果、全体（20代以上の4000人が回答）のスマホ利用率は78.1%、ケータイ利用は20.8%、どちらも持っていないは4.6%だった。70代以上のスマホ利用率は男女ともに5割を超えている

日本ファイナンシャルアカデミーは「キャッシュレス化に伴い財布の形に変化がある」と仮定し、「キャッシュレスと財布に関する意識調査」を実施した

「マイナスの影響がある」と見込む企業を業界別に見ると、「運輸・倉庫」が72.8%と最も高い。「卸売」（72.5%）、「小売」（66.9%）、「製造」（66.8%）と続いている

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。約6割以上の企業が「影響が出ている」または「影響が出る可能性がある」と回答。産業別に見ると卸売業や運輸業、製造業に大きな影響が出ている

利用世帯割合の月次推移を見ると、2019年はすべての月で40%を突破。12月は45.7%（前年同月比1.3ポイント増）で、月次で過去最高となった