調査

通販新聞ダイジェスト

どうなる2015年の通販・EC市場? 景況感は 「上向く」が6割、「下向く」が約2割、通販新聞調査

主要な通販・EC企業によると、「2015年の通販・EC市場」について60%が「上向く」、18%が「下向く」、22%が「どちらとも言えない」と回答
通販新聞2015/1/22 10:0028201

「お得」「今すぐ」「体験」。これからの通販・ECに消費者が望むことトップ3、JADMA調査

価格の安さ、配送スピードの速さ、試着や試食といったサービスの発展を消費者が望んでいる実態が浮き彫りになった
瀧川 正実2014/12/12 13:0027162

ネット通販に34%の人が1か月間で1万円超を利用、94%の消費者がレビューを参考にする

商品やサービスを購入する際、参考にする情報源は「カスタマーレビューを参考にする」が94.7%だった
瀧川 正実2014/11/26 12:301241

スマホでネット通販を利用する人は5割超、よく使うECサイトは楽天、アマゾン~MMD研究所調査

スマホを使ったネットショッピングは2年前と比べて8.3ポイント増加し、54.2%の消費者が利用
瀧川 正実2014/11/21 11:0028142

買い物前に約56%がスマホで商品情報を調査、家電では約半数が店頭で最安値をチェックする

買い物中にスマホを利用した経験がある人は全体の51.8%、店で見た後に商品をネットで購入した経験がある人は全体の15.5%
瀧川 正実2014/11/10 13:304180

中国・米国向け越境EC市場は約3.3兆円で15%増。中国向けは約2.1兆円、米国向けが約1.2兆円【2021年の海外向けEC規模】

2021年の中国・米国向け越境EC市場は前年比14.8%増の3兆3606億円。内訳は米国向け越境ECが同25.7%増となる1兆2224億円、中国向けが同9.7%増の2兆1382億円
瀧川 正実8/18 9:00350

通販・ECのプロが答えた年商5億円・10億円・30億円・50億円のフェーズで直面する壁と突破のヒントとは

通販事業(年商30億円以上)の立ち上げに携わったことがある102人に対し、通販立ち上げ・拡大における「壁」について調査した
石居 岳[執筆]8/8 11:008161

インボイス制度は約4割が「知らない」、適格請求書発行事業者登録は6割以上が「未登録」

2023年10月にインボイス制度が開始され、その直後の2023年12月末に電子帳簿保存法の「電子取引データ保存の義務化」の猶予期間が終了となり、全企業の「電子取引」への対応が求められる
石居 岳[執筆]8/4 9:003110

プレステージ化粧品のNPS1位は日本ロレアル。品質や商品性、企業や商品のイメージ、信頼性がロイヤルティ醸成に寄与

「効果・効能」「自分に合った商品がある」「使い心地の良さ」といった化粧品の品質や商品性に対する評価、「企業イメージ・ブランドイメージの良さ」「商品の信頼性・安全性」といった企業や商品のイメージの良さや信頼性に関連する項目が、ロイヤルティ醸成につながっている
石居 岳[執筆]7/29 7:00750

加工食品のEC市場規模は2021年に1.2兆円、2025年には1.7兆円に拡大

富士経済の調査によると、2021年の市場規模は小売りベースで1兆2214億円。2025年には1兆7045億円まで拡大すると予測している
石居 岳7/22 8:00230

後払いサービスのPaidyが始めたVisa加盟の実店舗でペイディを利用できる「リアルカード」とは

カードはナンバーレスで、万一の紛失の際の利用停止も、利用再開もいつでもアプリ内で可能
石居 岳7/20 8:00120

物価「上がった」は89%。暮らし向き「ゆとりがなくなってきた」は43%

日本銀行が実施している「生活意識に関するアンケート調査」で物価に対する実感などを聞いた。アンケートは、調査全国の満20歳以上の個人を対象に、生活者の意識や行動を大まかに把握する世論調査
瀧川 正実7/11 9:00270

中小企業のオンラインレビュー活用、45%が「カスタマーサービスの品質向上につながる」

キャプテラが行った「オンラインカスタマーレビューに関する調査 中小企業アンケート」によると、45%が「オンラインレビューはカスタマーサービスの品質向上に役立つ」と回答した
藤田遥7/8 7:00130

物価高騰を感じている人は約8割、家計の見直しを検討もしくはしているは約7割

エイチームライフデザインが運営する通信費・家計見直しサイト「Soldi(ソルディ)」を通じて、1650人を対象に「物価の高騰」について調査を実施した
瀧川 正実7/5 10:30150

BtoB通販の顧客満足度で1位は「たのめーる」、2位は「ASKUL」、3位は「Amazon Business」【顧客満足度ランキング】

調査は、年に1回、全国の従業員5人以上の事業所を対象に法人向け通販サービスの利用状況や各種経験、満足度を聴取した。2021年で10回目の実施
石居 岳6/30 8:00841

消費行動に影響を与える感情「11の欲望(Desire)」とは?【電通の分析】

「欲望」は人々の消費行動を駆り立てる感情で、「欲望」視点を組み入れた消費者理解の追求は、深いカスタマージャーニー(顧客の製品・サービスの購入に至るまでの過程)設計などに役立つとしている
石居 岳6/29 9:003110

コロナ禍で購買行動はどう変わった?月1回以上は商品・サービスを購入する人は約8割

新型コロナウィルスの感染拡大防止対策として不要不急の外出自粛などで行動が制限された。その結果、購買行動にどのような変化があったのかを商品別に調査した
石居 岳6/24 8:00160

Cookie利用規制で「リターゲティングの効果が悪くなっている」が約7割、対策;解決策は実施・検討しているが68%

近年、オンラインにおけるプライバシー保護への関心の高まりからWebブラウザの閲覧履歴などを保存する「Cookie」の利用を規制する動きが本格化している
石居 岳6/21 10:00261

値上げをした・する予定の企業は7割。卸・製造業で値上げが進む

多方面からの大幅なコストアップに耐えきれなくなった企業による値上げは、夏以降も続くことが予想される
石居 岳6/20 10:30262

約8割が物・サービスの値上げを実感。日常生活に「影響している」は87%

パン・食用油・ティッシュなどの商品から、光熱費・輸送費といったサービスまで続々と値上げされている。原材料の高騰、円安、ウクライナ危機などが影響しており、今後も値上げ傾向が続くと思われる
瀧川 正実6/16 12:001660

「SDGs」に積極的な企業は「好感度が上がる」と消費者の約7割が回答

SDGsに関する意識、職場での環境に配慮した取り組みや商品使用に対する関心度などを全国の男女合計1141人に聞いた調査結果
瀧川 正実6/14 10:00260

EC利用時に重視するのは1位「送料・手数料がかからない」で45%、2位は「商品を検索しやすい」、3位は「通常の価格が安い」

博報堂DYグループの「ショッパーマーケティング・イニシアティブ」の取り組みとして調査を実施。EC生活者の性年代別のEC利用実態・意識などが明らかになった
石居 岳6/13 8:00681

ECに影響を与える変化は特商法や個人情報保護法の改正。課題は人材不足や満足度の低下

アフィリエイトやcookieの規制、薬機法や特商法の改定、CPM高騰など、EC市場を取り巻く環境が大きく変化。EC事業者の顧客獲得施策にも日々進化が求められている
石居 岳6/10 8:00420

【価格転嫁の状況】仕入れコスト上昇の逆風、100円のコスト増で売価への反映は44円

新型コロナウイルスやロシア・ウクライナ情勢などを背景とした原材料費の高騰に加え、円安の進行などさまざまな要因で仕入れコストが上昇している
石居 岳6/9 8:00270

EC売上TOP100サイトの約80%がレビュー機能を導入。並び替え、絞り込み実装はアパレル・化粧品業界で高い傾向

ZETAは『2021年版 ネット通販売上高ランキングTOP500』のTOP100企業のECサイトにおけるレビュー機能について調査。レビュー導入企業は76社だった
藤田遥6/8 7:304130

【経済圏の総合ECモール利用】ドコモ、au、イオンは「Amazon」。PayPay、ソフトバンクは「Yahoo!ショッピング」。楽天は「楽天市場」がトップ

MMD研究所が行った「経済圏のサービス利用に関する調査」によると、総合ECモールの利用トップは、ドコモ、au、イオン経済圏は「Amazon」、ソフトバンク、PayPay経済圏は「Yahoo!ショッピング」、楽天経済圏は「楽天市場」だった
藤田遥6/6 7:00340

Twitter運用担当者「1人」が半数以上、Instagram運用と比較して「少人数」「低予算」「短時間」の傾向

テテマーチが行った調査によると、Twitter運用はInstagram運用と比較して「少人数」「低予算」「短時間」の傾向があることがわかった
藤田遥6/2 8:00340

商品をカートに入れて購入をやめた経験は約8割。理由は「会員登録が必要」「支払い設定がめんどう」

回答者600人のうち「複数回ある」が79.8%、「1度のみある」が7.2%。合計で87.0%がカートに入れた後に購入直前で取りやめた経験がある
石居 岳5/30 9:00490

物価上昇、9割以上が実感。対策は「節約」、その分は預金に回すが5割

物価上昇を実感している費目について聞いたところ、一番多い回答は「食費」(86.8%)、次いで「水道光熱費」(61.2%)
石居 岳5/23 8:00242

「ecbeing」が「ITreview Grid Award」のECサイト構築部門で3年連続で「Leader」を受賞。殿堂入りへ

「Leader」は認知度・満足度の両評価点が高く評価された製品。「ecbeing」は3年連続の選出となり、「ITreview Grid Award」では殿堂入りした
瀧川 正実5/20 9:001061

卸・小売業者の管理職・一般社員に聞く「求められる管理職像やスキル」「期待されていることや求められる知識」

ラーニングエージェンシーが公表した調査結果「卸売業・小売業の社員に求められることの変化」。管理職に「求められる管理職増やスキル」、一般社員に「期待されているいことや求められるスキルや知識」などを聞いた
石居 岳4/28 8:00250

ECで買い物するサイト・アプリの上位は「楽天市場」「Amazon」【日用品・化粧品・食品・医薬品】

インターネットで買い物をする際、日用品・化粧品・食品・医薬品についてどのサイトやアプリを利用しているかをプラネットが調べた
石居 岳4/27 9:00480

物販系通販は15.4兆円の6.6%増、EC市場は7.6%増の13.6兆円【2022年市場規模予測】

チャネル別の内訳は、ECが前年比7.6%増の13兆5927億円、カタログが同0.4%減の1兆1308億円、テレビ通販は同1.2%増の6134億円を見込んでいる
石居 岳4/25 8:006120

円安対策は56%で実施。対応策は販売価格への転嫁、固定費削減、仕入れ先の変更など

「小売」の円安対応策は、「原材料やエネルギーコスト上昇分の販売価格への転嫁」が30%でトップ。「燃料費等の節約」が22.5%、「固定費削減」が18.8%で続いた。「仕入先・方法の変更」は10%。
瀧川 正実4/21 9:30220

値上げ実施・予定企業は64%、個人消費関連は43%。「これまでの価格では利益を維持できなくなった」など悲鳴の声

2022年4月以降1年以内で値上げしたもしくはする予定の企業は43.2%。一方で、受注の失注の恐れなどで企業の16.4%は値上げしたいができない状況にある
瀧川 正実4/21 9:00220

円安は「経営にマイナス」が約4割。流通・小売業の多くで「マイナス」の声

日米の金利差から円売りドル買いが進み、円安解消の見通しが立っていない。原材料などの仕入を輸入に依存する業種を中心に円安が経営に影響を与えそうだ
瀧川 正実4/20 10:30720

企業を直撃する原油高、原材料価格の上昇、円安進行などのコスト上昇。「価格転嫁できていない」は約7割

東京商工リサーチがコストアップ下における価格転嫁に関するアンケートを実施。「価格転嫁できていない」企業は約7割に、全額転嫁した企業は4.2%にとどまる
瀧川 正実4/20 9:00320

企業が最も注目するのは「Z世代」。ビジネス上の悩み「好みがわからない」「流行の変化が速い」

テテマーチが行った調査によると、企業がビジネス上最も注目している世代は「Z世代(1995年~2009年生まれ)」だった
藤田遥4/19 7:002120

Instagram利用企業に聞いた「活用目的」「課題」「効果」「運用体制」「予算」など

Instagramを運用する企業が増え、予算や担当者もつきやすくなったが、「ノウハウや知識が不足している」状態で、成果が出づらい状況に陥ってしまっている企業が増えている
石居 岳4/7 9:003130

アパレル・生活雑貨の中小メーカー7割が卸価格を値上げする方針、理由は「原材料の価格高騰」「海外からの輸送費の上昇」など

仕入販売・小売事業者に対し、2021年12月移行に仕入先から卸価格の改定(値上げ)の連絡があったかをたずねたところ、「値上げの連絡は来ていない」が61%、「値上げの連絡があった」は39%
石居 岳4/1 8:003260

小売・ブランドのECサイトが購入の意思決定に与える影響が拡大。ハイブリッド化するショッピングジャーニーまとめ【2022年版】

Criteoは月に1回以上インターネットを利用する日本の消費者1045人にたショッピング動向や広告の好みなどについて調査、レポートにまとめた
石居 岳3/30 8:00741

DMからWebへの好意的な遷移方法はQRコード。デジタル化時代の紙媒体活用の今を調査結果に学ぶ

今回の調査におけるダイレクトメール(DM)とは、企業やお店から送られてくる商品・サービス案内が記載されたハガキや封書による通知物を指す
石居 岳3/29 8:00261

改正民法による成人年齢の引き下げ、良い点で「クレジットカードをつくる」が約38%

改正民法により、クレジットカードや携帯電話の契約、通販・ECでの商品購入など、親の同意を得ずにさまざまな契約を行えるようになる
石居 岳3/23 9:30140

コロナ禍でBtoC企業の販促予算が増えた媒体は「Web」を上回り「DM」がトップ。BtoB企業では「商談用資料」

「DM」「商談用資料」が「WEB」よりも投資予算が伸びたのは、コロナ禍で在宅期間が長くなったことにより、顧客に直接情報を届ける販促方法の価値が見直されたのではないかと推測
石居 岳3/18 8:00550

Twitter上のUGCは購買行動にどのくらい影響している? 6割が口コミきっかけで商品購入、7割が来店きっかけに

Twitter上の情報は購買に大きな影響を与えていることが判明。特に一般ユーザーの投稿が購買や来店を促す強力な理由となっている
石居 岳3/15 9:002234

【EC担当者の意識】「コロナで新規獲得が難しくなった」が約8割。2022年は「新規に注力」が5割、「LTV向上の最大化」が33%

コロナ禍における新規顧客の獲得、2022年のマーケティング戦略、CRM施策などについて、EC・通販会社のマーケティング担当者102人に聞いた
石居 岳3/11 8:002111

7割以上が「チャットでの問い合わせ経験あり」。約6割が「窓口対応に満足して購買・利用継続を決めた」

モビルスが行った「お客さま窓口の利用実態調査」によると、7割以上が「チャットでの問い合わせ経験がある」と回答した
藤田遥3/4 8:00450

海外で進むサステナブル消費、東京は海外7都市比で認知も実践も大きく遅れ【世界8都市のEC利用動向調査】

調査の正式名称は「世界8都市オンラインショッピング利用調査2022」(トランスコスモスが実施)。サスティナブル消費の理解や実践、オンラインショッピング意識、越境ECサイトの利用率と日本ブランドの購入意向などを調査している
石居 岳3/4 7:30350

EC利用世帯は5割超え、支出額の平均は月1.8万円[家計の消費実態把握調査2021]

ネットショッピング利用世帯(2人以上の世帯が対象)割合の月次推移を見ると、2021年はすべての月で50.0%を突破。12月は56.0%(前年同月比1.4ポイント増)となり、月次で過去最高
石居 岳2/24 9:00280

サステナビリティの認知度85%、不用なファッションアイテムの処分は目的ごとにサービスを使用【ブランディア、ラクマ共同調査】

ブランディアとラクマは共同で、ファッションのサステナビリティに関する意識調査を行った。サステナビリティの認知度は約9割
藤田遥2/18 8:30230

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