43ページ目：瀧川正実の記事（新着順） | ネットショップ担当者フォーラム

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全 2765 記事の #2101 ～ #2150 を表示中

アパレルブランド「STUDIOUS」などのステュディオス、東証マザーズに9/2上場へ

想定価格2770円の場合、株式公開にあたり市場に吸収される金額を意味する吸収金額は、合わせて約10億円

EC業務一元管理システム特集

対象は小～大規模。カスタマイズにも対応する万能型ECシステム/楽楽バックオフィス

SaaS/ASP型の一元管理システム「楽楽オフィスバック」を中心に、カスタマイズプランも含めて計4サービスを展開

ベリトランスで越境ECを担当する居山正義さん、ボクシングデビュー戦に挑むも惜敗

居山さんは2008年にベリトランスへ入社、海外消費者向けに商品を販売できるサービス「BuySmartJapan」などを担当

キリンが地域産品のECを開始、東北復興など地域活性化支援プロジェクトを通じ商品開拓

地域で発見した特徴のある商品を、運営するキリンオンラインショップ「DRINX（ドリンクス）」で販売

決済事業のパス、化粧品通販のマードゥレクスなど健康・美容関連の2社を買収

セールスプロモーション活動の企画・制作・運営を行うジークスからそれぞれ51%の株式を取得

DIYのEC手がける大都がVC2社から4.5億円調達。役員に元ナチュラム山内拓氏就任

ベンチャー投資会社のグロービス・キャピタル・パートナーズとみずほキャピタルを引受先とする第三者割当増資を実施

JINS、全国のローソンで商品を受け取とれる「コンビニ受取サービス」を7/27開始

「コンビニ受取サービス」は、SGホールディングスグループの佐川急便とローソンが7月27日から提供を始める新サービス

「タミヤショップオンライン」で10万件超の情報流出の恐れ、不正アクセスが原因

カード情報は決済代行業者が保有しているため流出していない

やっぱり顧客ロイヤルティが上がれば収益は増える。「NPS」が示す繁盛店の条件

推奨者を増やすことはリピーター&新規顧客の獲得につながる。そのためには商品の「見つけやすさ」などが重要になる

LINE、現地価格で海外ブランドを販売する「LINEトリップバザール」をオープン

海外の販売元から商品をユーザーに直接発送するビジネススキームを構築し、大幅なコストカットを実現

「Qoo10」のジオシスグループが約100億円を調達、日本→アジアなど越境ECを強化

資金の調達先は、シンガポールの最大のメディアグループSingapore Press Holdings Ltd（SPH）など

ヨドバシカメラ、ネット通販の無料当日配送サービスの対象地域を長崎県と大分県に拡大

「配達料金無料でご注文当日お届け」の対象エリアは長崎県長崎市、佐世保市、大村市、諫早市と大分県全域

ラオックスが「天猫国際」に8/1出店へ、約79兆円の消費者向け中国EC市場を開拓

「Tmall」への出店は、アリババグループの日本法人が提供する中国EC出店支援サービスを利用

ネバーセイネバーの「ラズレナ」で3701件のカード情報が漏えい、OpenSSLの脆弱性が原因

通信を暗号化して情報を送信する際に利用しているOpenSSLの脆弱性が原因

ディノス・セシールの通販サイトで不正受注被害、外部漏えいの情報を第三者が悪用

外部のECサイトなどから漏えいした顧客情報が、ディノス・セシールのサイトで悪用された

ロコンドが伊ファッションブランドの自社ECサイトを支援、サマンサなど含め4社目

「BOEM事業」はブランド向け自社ECサイトの開発・運営事業で、ロコンドのプラットフォームを活用できるのが特徴

ショッピングSNS「#Cart」の出店サイトが3000店を突破、ファッショ・雑貨で5割

「#Cart」は各業界の有名人100人以上がキュレーターとして参加していることなどが特徴

テーマは「Amazonの成長戦略」「LINE@のEC活用」など。ネッ担フォーラムin札幌に80人超が参加

あまり北海道では聞くことができないテーマを聴講しようと、道内のEC事業者など80人超が会場に集まった

BASEがオリジナルテンプレを販売する「テンプレートマーケット」を今夏に提供開始

デザインテンプレートの販売を希望するクリエイター、デザイン事務所の募集も始める

新経連、通販・ECの健全な商活動を阻害する消費者契約法改正に「意見書」を提出

消費者契約法（消契法）の見直しに関する意見書を、山口俊一消費者相や消費者庁などに提出

EC売上高上位50社が行っているサイト内検索機能のユーザビリティ改善施策とは

「サジェスト機能」「ドリルダウン機能」「ファセットカウント機能」に関し、EC売上トップ50社の実装率は42%

消費者庁らがカニ通販のKyoeiと北一グルメに業務停止命令、不実告知など特商法違反で

7月10日から10月9日までの3か月間、2社に対し電話勧誘販売に関する業務の一部を停止するよう命じた

ファンケルが機能性表示食品「えんきん」のTVCMを放映、俳優の村田雄浩さんを起用

ファンケルによると、サプリメント計上の機能性表示食品のテレビCMは日本初という

アパレルECのサルースがMBO、創業者の木下社長がソフィアHDから4405円で譲受

サルースは前期末で約3億6000万円の債務超過に陥っているため、財務基盤の改善が急務となりそうだ

写真投稿SNS型&モール型のECアプリ「WONDERFULL」、Inagoraがローンチ

キングソフトの翁永飆社長とMNC New Yorkの山本未奈子氏が立ち上げたInagoraが展開

VOYAGE GROUPが8月に化粧品ECを開始、30～40代女性向け「ViTAKT」を販売へ

連結子会社で、通販化粧品の企画・開発・販売を手がけるゼノシスが通販事業を展開

グレイル社長逮捕の衝撃。コピー商品の販売に手をそめる企業の実態と課題

値段が高いブランドよりも、手頃に購入できるファストファッションを求めるユーザーのニーズは高いという現実がある

「グレイル」運営会社Gioの子会社代表が辞任、親会社の社長逮捕が影響か

6月30日にGioの塚原大輝社長ら2人を大阪府警が不正競争防止法違反容疑で逮捕したことが影響したとみられる

販促費6億円増で今期売上高は1.5倍の300億円に、アスクルとヤフーの「ロハコ」

運営開始3年目となる2015年5月期の売上高は前期比64.7%増の199億4400万円だった

電話番号「188」で通販トラブルなどの相談、消費者ホットラインの運用がスタート

通販トラブルのほか、産地偽装、虚偽広告など不適切な表示に関するトラブルといった相談を電話で受け付ける

マツモトキヨシがオムニチャネル化を推進へ、ネットとリアルの連動サービスを開始

リアル店舗、ECサイトなどチャネルごとに独立したサービスを統合、公式サイトを刷新した

5分でわかる! 「マーケットプレイス」などアマゾンを賢く活用するサービス7選

「Amazon ログイン&ペイメント」などアマゾンを賢く活用するためのEC支援サービス7つを説明

新日本プロレスで約1.1万件のカード情報が漏えい、チケット販売などの公式サイトで

顧客情報が流出したのは最大で1万8000件。クレジットカードはそのうち1万1155件

ロコンドが返品理由集めた「ビッグデータ」を消費者に公開、商品選びに役立てる

過去1年間に1000点以上返品されたブランドに関する返品理由を集計・編集した「返品レポートページ」を公開

通販女子は「いつ」「どこで」「どのデバイスで」ネットショッピングを利用するの？

通販は「気軽に試してみることができない」「情報が多すぎて欲しいものや好みのものが見つけられない」という不満も

ショップチャンネルの15年3月期売上は1365億円で18期連続増収、純利益は145億円

ネット通販の割合は2割程度と推測されており、300億円前後だったとみられる

ビックカメラ傘下のソフマップ、「Amazonマーケットプレイス」に出店

「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」にも出店しており、モールでの販路を広げている

カメラのキタムラ、「安心の5年間保証」をECで販売する家電製品にも適用

これまでカメラ用品を対象とした「安心の5年間保証」を家電にも広げる

通販女子の商品チェック時間は「20～22時」が約5割、昼は「12～14時」がピーク

通販を利用する女性の多くは、平日夜の寝る前や昼休みに、買い物候補となる商品を検索している

約2.8万件のカード情報が漏えいか、「イタリア自動車雑貨店WEBサイト」に不正アクセス

Webサーバー内にバックドアプログラムが設置されたことによるプログラム改ざんが原因

村田園の通販サイトでカード情報1959件が漏えいの恐れ、セキュリティコードも

カード会員データ（氏名、カード会員番号、住所、有効期限、セキュリティコード）が流出した恐れがある

EC上位300サイトの約7割がサイト幅「900～1000px」を採用。レスポンシブは1割未満

「売れているECサイトの幅」は「900～1000px」が69.4%。次いで「1000～1100px」が16.3%

スマホでECを利用するとき、「ネットで検索する」が5割超。アプリは約27%

「ブラウザのお気に入り」は13.3%。「ニュース/旧レーションアプリ」は4.0%、「SNSアプリ」は1.5%

ヤフーとさとふる、ふるさと納税の返礼品購入サイト「さとふる地域特産品」を「Yahoo!ショッピング」に開設

「さとふる地域特産品」は、Yahoo! JAPANとさとふるが、ふるさと納税を通じて共同推進する地域活性化事業

ニトリのリニューアル失敗から得られる教訓。リスク分散としての多店舗展開は重要だ

「ニトリネット」の休止期間中による売り上げは、予算比で半分程度に落ち込んだ

ヨドバシカメラ、ECと店舗のサービスをほぼ統合。オムニチャネル対応サービスを拡充

店頭購入商品の配送無料、1万円超の高額商品の90日間補償といったサービスも店頭で利用できるようにした

オンワードとラオックスが衣料品の合弁設立、海外ECと免税店で訪日客に販売

ECとリアル店舗を融合したオムニチャネル戦略を推進

CV改善サービスのVe Interactive、「Yahoo!タグマネージャー」「Google タグマネージャ」の認定ベンダーに

「Googleタグマネージャ」などを通じ、Ve Interactiveの「Ve Platform」を簡単に導入することが可能

プロモ施策の前にターゲットの割合を算出する新機能、接客ツール「Flipdesk」に追加

「Flipdesk」で施策を設定する際にターゲットユーザーの規模感が事前に把握できるようになる

「Qoo10」出店と海外対応の独ドメサイトを同時開設する「Q-Store」、ジオシスが提供

日本語、英語、中国語、韓国語の4か国に対応。年間10万円（初年度）という低コストから利用可能

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