【7/29＋30】ZOZO、アスクル、パルコ、ワコール、アシックスなど登壇。デジタルコマース＋リテールDXの“最前線”を学べるオンラインセミナー リテールビジネス、BtoC-EC、BtoB-EC、メーカーECなどデジタルコマースの“最前線”を学べるオンラインセミナー「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29＋30日に開催します。
江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる！ 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日（木）に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー＋交流会【5/27＋28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開！ 交流会ありのリアルセミナー【5/27＋28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
「TikTok Shop」の店舗開設・運用支援サービス、アライドアーキテクツ アライドアーキテクツは、アカウント開設からコンテンツ制作、クリエイターとの連携、LIVE配信の企画・運営までを一貫してサポート。EC事業者がスムーズに「TikTok Shop」を活用できるよう、戦略立案から実行までをトータルで支援する。
2024年のGMV（流通総額）70億円、累計会員数150万人超、「SHOPLIST」買収のファッションEC「nugu」が現代百貨店から30億円を調達 資金調達により常設店舗の展開にも注力するほか組織体制の強化と人材採用も積極的に進めていく。また日本企業の韓国進出の支援なども手がけていくという。
Amazon Adsが始めたTwitchのコミュニティとブランドをつなぐ「Twitch Creator Sponsorships」とは Amazon Adsは5月30日、ライブストリーミングサービス「Twitch」のクリエイターとのコラボレーションを容易にするスポンサーシップソリューション「Twitch Creator Sponsorships」を開始
店舗探しは「Googleマップ」「Google検索」が6割以上 店舗（飲食店・美容室・病院など）を探すとき、最もよく使う手段はなにかを聞いた質問には、「口コミサイト」（58.0％）を抑え、「Googleマップ」と「Google検索」が同数（60.2%）でトップとなった。
LINEヤフー、政府備蓄米の随意契約への申し込みを完了。アスクルを通じて全国各地へ米を販売・配送 米はLINEヤフーが運営する「Yahoo!ショッピング」内の「LOHACO by ASKUL」（運営はアスクル）での販売を予定。「LOHACO 」では予約販売方式を採用し、一部のユーザーによる買い占めを防止する対策を講じる。
EC支援のGroupX、「TikTok Shop」運営支援サービス GroupXは、「TikTok Shop」指定のTSP（TikTok Shop Partner）、TAP（TikTok Shop Affiliate Partner）の認定を受けているという。
カヤックも出資、東証TOKYO PRO Marketに新規上場するインテリア家具ECのリビングハウスとは？ リビングハウスはオリジナル商品や他社で取り扱いのない海外ブランドの家具・インテリア用品を取り扱っている。全国32店舗の家具・インテリアの直営店に加え、ECサイト「LIVING HOUSE.」「KARE」を運営している。
「TikTok Shop」の導入・運用支援サービス、GROOVE GROOVEはメーカーとして創業、AmazonなどのECモールで培ってきたノウハウから、多くの企業のモール支援を手がけてきた。独自のノウハウを通じて、「TikTokShop」で「売れる商品」の企画から戦略設計、マーケティングまでを一気通貫して支援する。
「TikTok」内で商品を直接購入できる「TikTok Shop」、AnyMind Groupがブランド向け支援 AnyMind Groupは2022年から、東南アジア市場で「TikTok Shop」を活用した販売支援を開始し、ライブ配信支援も本格化。タイでは、販売実績や運用品質が評価され、「TikTok Prime Partner」に認定されている。
「TikTok Shop」＋ShopifyやEC-CUBEなど自社EC連携をサポートするコンサルティング コンサルティングサービスを手がけるのはRefine International LLC。「Shopify」「ecforce」「SHOPLINE」「EC-CUBE」などECプラットフォームとのAPI連携、動画制作・ライブ配信設計・インフルエンサーマーケティングまで、導入から運用を一気通貫で支援する。
UUUM、「TikTok Shop」のショート動画＋ライブコマースを手がける企業向けのアカウント運用支援サービス UUUMでは、「TikTok Shop」を活用してショート動画を活用してECに取り組む企業向けにアカウント運用代行支援を中心とした統合ソリューションを提供する。またクリエイターによる商品販売活動のサポートを開始する。
「TikTok Shop」活用のトータル支援サービスをオプトがスタート TikTok Shopの運営から実際に商品を販売するための企画設計から広告、アカウント運用を支援する。ショップ開設、ショップ運営、インフルエンサー斡旋、ライブコマースなどまでトータルでカバーする。
オイシックス・ラ・大地は今後、事業をどのように成長させる？ 消費の多様化への対応、BtoB強化などの戦略 オイシックス・ラ・大地は2030年3月期にOisixなどで構成するBtoCサブスクと社食アンド企業向けBtoBサブスクの合計売上高を現在の約2倍弱となる3000億円達成を目指す。
シニア通販の“雄”ハルメクの「事業領域はブルーオーシャン」。「プレシニア市場」「アクティブシニア市場」を攻める今後の取り組み プレシニア市場を、今年1月に「ハルメク365」からリニューアルしたハルメクの月額制WEBプラットフォーム「HALMEK up」を軸に小さな固定費から大きな利益を産む構造を構築していく考え。
利益重視に方針転換。値上げ、販促費減などで売上微減・営業増益を達成したベガコーポレーションの2025年3月期まとめ ベガコーポレーションでは2024年3月期の第2四半期より利益重視の経営方針に切り替え、それを継続運営。その結果売上微減・営業増益を達成。営業利益の増益要因としては、販促費や広告宣伝費の削減。価格改定による減価率の改善により利益増に貢献した。
ファッションECのyutori、2026年3月期は売上110億円を計画。2025年実績＋今期の取り組みまとめ SNSマーケティングを活用したブランドの拡大、主要ブランドの実店舗の拡大による成長を見込むほか、2024年に買収したブランドの業績を通期で取り込むことなどにより、売上高の増加を見込む。
C Channelが「TikTok」上でのEC機能「TikTok Shop」の運用支援サービス、ライブ配信機能を活用したライブコマース支援も予定 C Channelは、企業の「TikTok Shop」活用をコンテンツ企画から運用、販売促進まで包括的に支援。今後は「TikTok」ライブ配信機能を活用したライブコマース支援も開始予定だ。
美容・消費財メーカー向け「TikTok Shop」の運営支援サービス、トレンダーズが提供 トレンダーズの「TikTok Shop」運営支援サービスは、美容商材に強い人気クリエイターの起用から、動画制作だけでなく、LIVE配信の企画運営から効果の定量的な検証・改善提案までをワンストップでサポートする。
ECサイトの離脱ユーザーにLINEで再アプローチ、カゴ落ち率の低減＋購入機会の損失を防ぐ新サービスをDGビジネステクノロジーが提供 リアルタイムでLINEのメッセージを配信するサービス「NaviPlusメッセージ（β版）」では、①簡単導入・設定②豊富なシナリオ③パーソナライズ配信④「NaviPlusレコメンド」との連携⑤手厚い導入支援・運用サポート――が特長。
博報堂、「TikTok Shop」活用のトータル支援サービス 博報堂系3社は「TikTok Shop」活用支援として①戦略策定から運営までのワンストップ支援、②全方位でのTikTokコンテンツクリエイティブ支援体制、③海外拠点のナレッジ活用ーーを提供する。
松屋フーズグループも「TikTok Shop」運用支援、食品EC支援の合弁会社GastroduceJapanの「EC構造改革型」支援サービスを拡充 松屋フーズとGastroduceJapanによる合弁会社のモールハックは、食品EC向けに「TikTok Shop」の運用支援やSNS運用＆CRM設計、広告運用、動画制作、LP制作、内製化支援などのサービスを新たに提供する。
ecbeing、「LINEヤフー Partner Program」で「Technology Partner」の「LINEミニアプリ部門」に認定 「ecbeing」を導入しているEC事業者は簡単にLINEミニアプリを導入できる。ECと実店舗の連携を実現するオムニチャネル機能によって会員統合やセグメント配信が可能となる。
6月導入予定の「TikTok Shop」、ピアラグループがクリエイター向けコマース支援 ピアラグループは「TikTok Shop」でコマースを始めたいクリエイター向けに、ライブ配信・動画投稿による商品紹介案件の提供から投稿コンテンツ制作支援、コラボ商品の企画開発・販売、販売成果に連動した報酬設計、EC運用・カスタマーサポートまでをサポートする。
LINEヤフー、公式アカウント・ミニアプリの強化、AIエージェント化などを推進する2025年の事業方針 LINEヤフーは2025年の事業方針として、LINE公式アカウント・LINEミニアプリの強化、AIエージェント化の推進、PayPayを中心としたデジタル金融プラットフォーム化に取り組んでいく。
ZOZOが2025年度に取り組む「幅広い層の取り込み」「1人あたり購買頻度向上」「生産支援」「コスメ拡大」「テクノロジーの収益化」 ZOZOの2025年3月期の商品取扱高は前期比7.0%増の6143億円。中長期目標となる8000億円の達成には、前期比で30.2%の増加が必要となる。ZOZOの予想によると今期（2026年3月期）の商品取扱高は、同1.5%増の6236億円を見込む。
「TikTok Shop」などSNS＋EC活用を支援する「ソーシャルコマース総合支援サービス」、いつもがスタート 2025年夏から秋にかけて、TikTokのEC機能「TikTok Shop」が日本国内で本格的にローンチする予定。「TikTok Shop」の導入で、コンテンツ閲覧から購入までをワンストップで完結できるSNS経由の購買体験が、日本市場においても急速に拡大すると見込まれている。
ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は2.5%増の87億円、EC化率は22.4%、営業利益は19億円 2025年2月期のEC事業は、SEO施策が奏功したほか、SNSやWEB広告投資、広告や店舗で獲得したアプリユーザーからの集客増となり、集客は2桁増となった。
「SHEIN」「Temu」などの中国発格安ECを利用したことがある人は23%。ソーシャルコマースの利用経験は16% 「SHEIN」や「Temu」などの利用状況は全体的に高く、ロンドン（70％）とロサンゼルス（63％）、バンコク（60％）の3都市が突出。東京とジャカルタでは利用率が低く3割程度にとどまっている。
ECでの衝動買い、影響を受けるのは「セールやクーポン」。購買意欲に影響を与えるのは「SNSの投稿・広告」「動画コンテンツ」 調査では、「商品カテゴリ別衝動買い実態」「衝動買いに影響を与えるサイト機能やサービス」「購入直前の行動実態」「購買意欲に影響を与える情報源」について聞き、性年代別の傾向などをまとめた。
ロート製薬、ステマ規制で措置命令。Web広告に掲載したインスタのPR投稿を明示せず違反認定 ロート製薬がサイトに掲載した実際のInstagramの投稿にはPR表記がついているが、サイト上にはPR投稿であることを明記していなかった。このことから消費者庁はステマ行為を認定した
2024年のギフト市場規模は2.7％増の11兆1880億円の見込み。2025年は1.5%増の11超3510億円の予想 調査によると2023年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで前年比3.4％増の10兆8930億円、2024年は同2.7％増の11兆1,880億円の見込み。2025年の国内ギフト市場規模は、前年比1.5％増の11兆3510億円と予測。
2024年度のアフィリエイト市場は6.5%増の4382億円の見込み、2028年度までに5835億円まで拡大すると予想 2024年度の国内アフィリエイト市場規模は前年度比6.5%増の4382億円になると予想。 国内アフィリエイト市場は今後も拡大するとしており、2028年度の国内アフィリエイト市場は5835億円にまで拡大すると予測している。
ヨドバシカメラの体験型リテールメディアストア「Yodobloom」の第2号店は日本酒店。マルチメディア梅田に4月オープン ヨドバシカメラが仕掛ける“SNSと商品体験を融合した新しいリテールメディアストア”「Yodobloom」の第2号店として日本酒専門店がマルチメディア梅田に登場。100種類以上の日本酒を、日本酒のプロのガイドのもと試飲できる。
MAU450万人突破のフランス発SNS「BeReal.」とは？ eBay Japanの「Qoo10」が公式アカウントを開設 「BeReal.」は、日常の「リアル」な瞬間を共有し、ユーザー同士がつながりを楽しむための写真共有アプリ。日本国内の月間アクティブユーザー（MAU）は450万人を超えているという。
Z世代の「消費意向」「購買行動」とは？ SNSや口コミ・評価を重視、今後消費を増やすのは男性「デジタルコンテンツ」、女性「推し活」 Z世代、ミレニアル世代、X世代、ベビーブーマー世代の「消費意向・ライフスタイル」「購買行動」「サステナビリティ」を調べた。
大正製薬、ステマ規制で措置命令。LPに掲載したインスタのPR投稿を明示せず違反認定 実際のInstagramの投稿にはPR表記がついているが、LP上には掲載したInstagramの投稿がPR投稿であることを明記しておらず、このことから消費者庁はステマ行為を認定した
東証グロース上場のyutori、アパレルブランド「over print」の「えをかく」を買収 えをかくは2021年10月の設立。自社ECを中心にZ世代向けプリントTシャツやパーカーを展開、2024年9月期の売上高は2億7300万円、海外比率が約4割を占める。
Pinterestが始めたAIと自動化で広告主を支援する新たなキャンペーン「Pinterest Performance+ スイート」とは AIと自動化機能により成果向上と効率化を実現する広告機能「Pinterest Performance+スイート」により、CPA10％以上改善・ROAS1.8倍などの成果が広告主にあらわれているという。
竹用品ECの竹虎が「YouTubeショッピング」、動画視聴からスムーズな購入を実現 竹虎では「YouTubeショッピング」を開始し、商品を紹介している動画内に商品リンクを掲載。動画からECサイトの商品ページへスムーズに遷移できるようにした。
テレビ通販大手QVCが取り組むTV＋通販の地方創生の取り組みとは？ QVCジャパンの運営する双方向型ライブコマース「QVC POP-UP Live」で、福島・いわきのトマト農園の現地から生配信を行う。先駆けて地域を紹介する動画もweb公開したほか、BSなどでも放送する。
「新規顧客の獲得」「越境EC拡大」「遊休スペースの収益化」などに経営リソースを投入、ティーライフの中期経営計画 ノンカフェイン製品の拡充などを行い若年層の開拓を図るほか、米国のカフェやレストランなどを対象とするBtoB越境ECのマーケットプレイスの立ち上げなどを行っていく。
働く20～30歳代女性に聞いたSNS利用実態。利用1位はインスタ、2位はX、投稿ユーザーの約7割が購入品について発信 働く20代～30代女性が使うSNSは1位「Instagram」、2位「X」、3位「YouTube」。SNSを「発信・投稿」目的で利用するのは4割弱だった。
「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、初のテレビCM 「北欧、暮らしの道具店」は、近年50代以上の顧客層が増加しており、テレビCMを通じて WEBだけではリーチしきれないテレビの視聴者層に認知を広げたい考え。
ポップアップストア出店、4割超が新規獲得・売上向上・認知向上に効果。ECへの好影響実感は6割 ポップアップストアの出店理由は「売上向上」「認知向上」「新規獲得」がトップ3となり、実際の効果もおおむね同じ結果となった。ECへの好影響実感は6割となり、ポップアップストアに「効果ない」との回答は6％にとどまった。
顧客獲得単価（CPA）削減に役立つAI+電話を組み合わせたボイスコマースプラットフォーム「テレAIカート」とは 健康食品メーカーの商品LPに「テレAIカート」による電話受付導線を設置したところ、1日平均7件電話経由での注文が発生しCPAの削減に成功した。
わかさ生活、タニタカフェとコラボ。厳選ブルーベリー使用のスイーツなど提供 東京・日本橋、神奈川・横浜、石川・金沢の3店舗で11月3日まで、国産ブルーベリーを使用したスイーツやスムージーなどコラボメニューを提供する。
インバウンド旅行客の「帰国後買い」「リピート買い」などがECを通じて活発【イーベイ・ジャパン調査】 イーベイによるとインバウンド旅行客は「帰国後購買」「リピート購買」「言葉の壁の克服」「現地で手に入れられなかった商品の購買」といったショッピング傾向があるとし、様々なカテゴリーで売上増加が確認できたという。
Facebook・Instagram・TikTok・Xのヘビーユーザーはどんな層？ FBは40代以上の男性が半数、インスタは女性が6割超 ヴァリューズによる4大SNSのヘビーユーザー比較調査によると、Facebookのヘビーユーザーは40代以上の男性が半数を占め、Instagramは10～30代を中心に女性が6割超、TikTokは10～20代が半数を占めることなどがわかった。
バニッシュが始めた“ファン参加型のEC運営”で人材不足解消をめざす仕組みとは？ ＜発表会にビームス設楽社長も登壇＞ バニッシュ・スタンダードは、企業の人材不足解消および、商品やブランドの効率的な訴求につながる新サービスをローンチした。その詳細と、発表会に登壇したビームスの設楽社長のコメントをまとめて紹介する
インスタ起点でユーザーの8割が検索、5割が商品購入、経路は外部検索→ECが最多【Instagram利用動向調査】 ホットリンクの調査によると、Instagramをきっかけに約80％が検索行動を起こしており、約55%は購入経験があった。購入経路は外部サイトで検索を行いECで購入というケースが最も多い。
