EC売上2ケタ成長のメディアミックス戦略とは？ 現役のガジェット系ブロガー・YouTuberで「e☆イヤホン」取締役が解説 タイムマシンでOMO、デジタル戦略およびメディア部門を管掌している小川取締役。2024年は「ネッ担アワード」受賞者の1人となりました。ECの拡大につながっているメディアミックス戦略を語ります
EC化率2割→9割のビジネスモデル大転換。アナログからデジタルシフトを実現した老舗総合商社の裏側を大公開 創業120年超の歴史を持つ商社が、コロナ禍を契機にビジネスモデルを大転換。BtoB-ECを成功に導いた立役者は、どのような取り組みに尽力してきたのでしょうか。「ネッ担アワード2024年」受賞者が語ります
オーディオブランド「JBL」直販ECの売上が5年で約30倍に成長した戦略とは？ 担当者に直撃 オーディオブランド「JBL」を運営するハーマンインターナショナルは、直販ECで成長し続けています。売り上げに貢献しているさまざまな施策とは？
カンロが明かすECの成長事例。ECアワードのMVPが語る売上アップ+「菓子を売る」のではなく「体験価値を売る」秘訣 なぜ、カンロの自社ECは前期比40～50%増の売上高を維持できているのでしょうか？ 2024年「ネッ担アワード」MVPのカンロ・武井氏が、自社の取り組み事例を語ります
ECサイトへの不正アクセスで相次ぐカード情報の漏えい 通販大手のJIMOSや美容健康商品を販売しているドリーム、耐熱ガラス製品の製造販売を手がけるHARIO、蕎麦屋チェーンの小嶋屋総本店が、不正アクセスによって顧客情報が漏えいしたと公表。
「Paidy 翌月払い」のPaidyとSUPER STUDIOの「EC Force」が連携 今回の連携で、「EC Force」を導入している企業は、開発工数をかけることなく「Paidy 翌月払い」を利用できるようになる
アイリスオーヤマがインバウンド＆ECの需要増を見込み大阪にアンテナショップ 中国・韓国・米国・ヨーロッパなどで展開するネット通販事業が好調に推移しているというアイリスオーヤマは、大阪市内に訪日外国人旅行客をターゲットとした「アイリスプラザ アンテナショップ」をオープン
小売業界のデジタルシフトを加速させる「オムニチャネル協会」設立準備会が発足 小売業界のデジタルシフトのスピードを加速し、日本の小売市場の活性化を目的とする業界団体「オムニチャネル協会」の設立準備会が発足した
【動画調査】ネット動画視聴後に消費アクションを起こす人は57%、ネット視聴メインは66% ネット動画視聴後に、コメントを書いたり動画内の商品を調べたりするといった何らかの視聴後行動をしたのは全体の57.5%。「ネット視聴メイン層」では66.3%と高く、消費行動に対してアクティブだった
ヤマト運輸が消費増税で運賃・料金を改定、「キャッシュレス決済運賃」の新設と「デジタル割」割引額拡大など キャッシュレス決済の料金を現金決済よりも安くするほか、スマホ決済を対象とした「デジタル割」の割引額を拡大することで、キャッシュレス決済を推進する。
【最新版】通販化粧品の市場規模は4.2%増の4292億円［2018年度］ 近年の好調の要因としては、SNSやスマホアプリ、AIなどのデジタル技術を積極的に取り入れることで、販促や購買行動が多様化したほか、他社の買収・業務提携などによる事業拡大が寄与している
「ロハコ」のデータをメーカーに提供、アスクルが始めたデジタルマーケティング支援の新サービスとは 「LOHACO」の購買データや行動データと、メーカーが保有する顧客データを連携し、そのビッグデータをメーカーの広告展開や商品開発、オウンドメディアの運営、ユーザーアンケートなどに活用する
通販・ECの梱包を意識している消費者は49.1%、「素敵なデザイン」の場合はリピートしたいに約25% アースダンボールが実施した調査によると、「通販に使用されている梱包を意識したことがあるか」の問いに回答者の49.1%が「はい」と回答した
アリババが中国越境ECの「Kaola」を20億ドルで買収、越境ECマーケットで5割超のシェア 『ネットショップ担当者フォーラム』が連携している米国のEC専門誌『Internet Retailer』によると、2018年第4四半期で、中国の越境ECマーケットで「Kaola」のシェアは24.5％、アリババグループの「Tmall Global」は31％。単純換算で、アリババグループの越境ECシェアは約55%となる
ユナイテッドアローズがECサイト運営を一時停止、再開は10月中の見込み 10月中にリニューアルオープンする予定。自社ECサイトの開発と運営体制を自社主導に切り替える方針を掲げており、ECサイト運営の一時停止措置は、自社主導に切り替えのためとみられる
東急文化村の事例に学ぶ、顧客のニーズを“見える化”して売上増につなげる方法［9/18開催の無料セミナー］ 「お客様の隠れたニーズを『見える化』することで、大幅な売上増を実現！」と題し、東急文化村のマーケティング責任者が登壇するセミナーを9月18日（水）に東京・千代田区で開催
キャッシュレス5%還元は「楽天市場」で2万店以上、楽天ペイやEdyも還元対象に 「楽天市場では2万店舗以上がポイント還元の対象。楽天市場以外でも、対象加盟店で楽天カードや楽天ペイ、楽天Edy、楽天銀行プリペイドカードなどを利用したユーザーに各種ポイントを還元する
年間1.5万円以上買う顧客へのサービスを手厚くするピーチ・ジョンの会員プログラム 現在4段階に分けている顧客ステイタスを2段階に変更。年間購入金額が1万5000円以上の顧客を「VIP会員」とし、割引率を5%に設定するほか、税込み3000円以上の購入で送料を無料にする
キャッシュレス決済で5%還元施策、「楽天市場」では消費者にどう表示される？ ポイント還元の対象ショップは、対象検索結果や商品ページで「キャッシュレス5％還元対象」のアイコンが付く。対象ショップに限定して絞り込み検索を行うことも可能。
アダストリアがECサイト「.st」の運営を再開、リニューアルの不具合で1か月超の停止 「.st」は8月5日に実施したリニューアルに伴い不具合が発生。8日からメンテナンスを行っていた。運営再開までに要した期間は1か月超
ecbeingが低コスト・短期間でBtoB向けECサイトを構築できる「ecbeing BtoB Lite」をリリース 「今までコストなどの事情で導入ができなかった企業に対しても、高セキュリティ・高機能・高拡張性を備えたBtoBサイトを提供することが可能となった」としている
ユニクロがECサイトで始めた体の採寸サービス&サイズの提案サービスとは 簡単・正確に体の採寸ができる「MySize CAMERA（マイサイズカメラ）」、商品ごとに顧客のサイズを選んで提案する「MySize ASSIST（マイサイズアシスト）」という、ECサイトでの買い物に役立つ2つのサービスを本格展開する
「楽天ペイ（アプリ決済）」導入全店舗でポイント5％還元キャンペーン、楽天ペイメントが一部差額を補填 ポイント還元のキャンペーン期間は10月1日から12月2日まで。経産省が実施するキャッシュレス・ポイント還元事業を活用する
ヤフーの新設ECモール「PayPayモール」にアスクルの「LOHACO」が出店へ 「PayPayモール」は「Yahoo!ショッピング」上位の優良店、上場企業や一定の年商規模がある大企業が出店できるECモール。売り上げに対する手数料は3パーセント
ジャパネットがBS放送の新規チャネルに認定、2021年に「BS Japanet Next」を開局へ グループ会社であるジャパネットメディアクリエーションが申請していた総務省の「BS放送等に係る衛星機関放送の業務認定申請受付」に対し、認定することが適当と認められたことを発表
ZOZOが売上の1%と「Let's Start Today」Tシャツの売上金すべてを台風15号の被災地に寄付するプロジェクトを開始 「ZOZOTOWN」の売上高の1%、「Let's Start Today」Tシャツの売上金額すべてを千葉県の自治体を通して被災地に寄付する
Amazonが「置き配」の標準配送方法をめざす実証実験を実施へ 岐阜県多治見市において10月から11月、Amazonで購入された商品の届け先が多治見市内の住所となる顧客に対し、在宅・不在を問わず指定の場所に商品を届ける
ECモール「Qoo10」が好調、「Qoo10の日」セールの取扱高が前年同日比4割増 9月10日に開催した「いいショッピングQoo10の日」制定の記念セール「Qoo10DAY」の取扱高が、前年同日比を約1.4倍上回り過去最高を記録した
アマゾンがコンビニや駅などで商品を受け取れる「Amazon Hub」を日本に導入 セルフサービスの宅配ロッカー「Amazon Hub ロッカー」と、店舗スタッフの受け渡しによる「Amazon Hub カウンター」を導入した
有名ECサイトのトークセッション、楽天・Amazon・PayPayのスマホ決済で10%割引、倉庫体験などのECイベント「バックヤードフェス2019」（9/20・21開催） 有名ECサイトの経営者や責任者らが集まりECビジネスについて語り合い、「楽天ペイ」「Amazon Pay」「PayPay」で商品購入できる消費者＆EC業界向けのイベントが、東京・二子玉川で9月20日（金）～21日（土）に開催される
メルカリの決済「メルペイ」をANAP、Anker、ストライプなど50サイトが導入へ【事業戦略発表会まとめ】 「メルペイ」のネット決済を50以上のECサイトに導入する予定。2020年初頭には、「メルペイ」のネット決済で購入した商品を、フリマアプリ「メルカリ」にワンタップで出品できる機能を導入する
ネット通販の配送「置き配」に不安は7割、だけど普及してほしいと思う人は76% 住設機器メーカーのナスタが実施した調査によると、「置き配」に対して約7割の人が「不安だと思う」と回答。一方「置き配」サービスが普及してほしいと思っている人は7割以上に達している
小売4団体がデフレ再燃懸念などで「キャッシュレス・ポイント還元事業」の抜本的な見直しを要請 ポイント還元対象店舗の登録期限を2019年9月末で打ち切ることや、実質的な値引きとなる「即時充当」の見直し、ポイント還元の対象商品からたばこを除外することなどを要望した
楽天の配送サービス「Rakuten EXPRESS」が九州に参入、人口カバー率は約29.5％に 「Rakuten EXPRESS」の配送エリアが福岡県内の一部地域に拡大。対象地域は11都府県、人口カバー率は約29.5%となった。
ネット通販で買い物する理由は「価格の安さ」が8割超え ECモール「Qoo10」を運営するeBay Japanが実施した「ネットショッピングに関する調査」によると、約9割の人がECを利用しており、ECサイトを選ぶ基準は、価格の安さが8割を超えている
ECサイト構築パッケージ「ecbeing」のオプションでスマホアプリ構築サービス「OMOアプリ＋」をリリース 第1弾としてインテリアショップ「unico」のミサワが運営する「unico公式アプリ」が採用した
増税前の準備をする人は6割以上、キャッシュレス決済の「ポイント還元」や「買いだめ」など 消費増税前にやっておきたいことでは、「何も準備をするつもりはない」人が37.8%。6割以上の人は何らかの準備をするという結果だった
エイチームの自転車EC「サイマ」事業が再成長に向けて取り組む改善策とは 売上高の再拡大と、2022年7月期の黒字化に向け、在庫の適正化やオペレーションの効率化を進めている。2021年度以降はシステム投資やサプライチェーンの改善にも取り組む計画
