【7/29＋30】ZOZO、アスクル、パルコ、ワコール、アシックスなど登壇。デジタルコマース＋リテールDXの“最前線”を学べるオンラインセミナー リテールビジネス、BtoC-EC、BtoB-EC、メーカーECなどデジタルコマースの“最前線”を学べるオンラインセミナー「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29＋30日に開催します。
江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる！ 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日（木）に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー＋交流会【5/27＋28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開！ 交流会ありのリアルセミナー【5/27＋28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日（火）＋28日（水）に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
ECビジネスの課題、「物流・資材コストの増加」が約35％でトップ。コスト、人材、決済、セキュリティ、専門知識、業務効率も高スコア ペイパルの「中小企業によるEコマース活用実態調査2024」によると、ECを行う上での課題トップは「物流・資材コストの増加」だった。また人材、決済、セキュリティ、専門知識、業務効率の課題を実感する中小企業も多いことがわかった。
ECサイト制作の平均費用相場は163万円、中央値は100万円 ECサイト制作費用は、ユーティルが提供しているホームページ制作やECサイトなどWeb制作の相談窓口「Web幹事」経由で発注された制作の発注相場データから、制作費用を調査した。
中小EC実施企業のEC化率は23%。越境ECを実施しているは5割、過去3年間で大幅増加【ペイパル調査】 ペイパルの「中小企業によるEコマース活用実態調査2024」によると、中小企業の売上高全体に占めるECの割合は23.4％。また越境ECを実施する国内の中小企業は半数超となった。
中小企業の半数が「物価高騰」「円安によるコスト増」のあおりを実感。人手不足の課題は3割超【ペイパル調査】 ペイパルは「中小企業によるEコマース活用実態調査2024」のなかで、中小企業の現状の実態調査を実施。国内の約半数の中小企業が過去一年で「物価高騰」「円安による仕入れ価格などのコスト増」のあおりを受けたと実感している。
広告の「No.1」表記は購入動機に影響するが6割、約半数が「よく売れている商品」と感じた【消費者4914人調査】 近年、広告の「No.1」表記に関する消費者庁の行政処分が増加しており、消費者の「No.1」表記に対する実態を定量的に把握するために調査を実施した
【ECシステムのリプレイス調査】EC事業者の7割が「使いたい機能がシステムにない」と回答、4割のEC事業者が「機能不足」で刷新 Ｗ２はEC事業を展開する企業100社を対象に、ECサイト運営・ECシステムのリニューアルに関する実態調査を実施した。
「2024年問題」の影響は「マイナス」が5割超、「物流・建設コスト増加による利益率の悪化」「労務管理」の負担増 東京商工リサーチが「2024年問題」の影響を調査。「マイナス」の影響では、「物流・建設コスト増加による利益率の悪化」が71.4％で最多。「労務管理の煩雑化」も全産業で17.4％だった。
「初回送料無料」「返品可能」「初回無料」フレーズ有りの商品、3割超が「頻繁もしくはたまに購入する」と回答 “EC特有の問題”を解消するフレーズが記載された商品・サービスについて、「初回送料無料」が38%、「返品可能」は33.6%、「初回無料」は31.8%が「頻繁もしくはたまに購入する」と回答した。
商品購入のきっかけになるフレーズ1位は「売上No.1、人気No.1など」、一方で「本当にそうなのかなと思う」は7割超 ネオマーケティングは「景表法と薬機法表現に関する調査」を実施。「No.1（売上No.1、人気No.1など）」「トップ（売上トップ、人気トップなど）」「最○（最高、最上など）」「○○1位（日本1位、世界1位など）」「○○初（日本初、業界初など）」といったいずれのフレーズが商品購入に与える影響などを調べた。
ハッシュタグを活用した情報収集は約4割。活用で「イメージ似合う商品が見付けられた」【ハッシュタグ検索に関する調査】 ZETAが実施した「ハッシュタグ検索」に関するアンケート調査によると、約半数が潜在的なニーズをあらわすキーワードで検索したことがあると回答した
【クチコミ実態調査】半数が「レビュー件数の多さが購買に影響」「評価高い商品選ぶ」、否定的なレビューで6割超が購入をためらう 消費者庁は「消費者意識基本調査」で、消費者がクチコミから受ける影響やクチコミ行動の実態について調査。全年代で過半数がレビューなど「評価高い商品を選ぶ」ことがわかった。
【メーカー販促担当者調査】ECなどの消費者向け領域で約7割が「販促物の利用頻度が増加」。物価高騰で販促の重要度がアップ 販促物の企画・制作に携わる会社員を対象としたアンケート調査によると、多くの企業で販促物の利用頻度や活用が広がっていることがわかった
フリマアプリ利用経験や約6割、出品経験は4割弱、CtoC取引のトラブル遭遇率はECモールより低い【2023年版の消費者白書】 消費者庁は2023年度の「消費者白書」を公開。オンラインCtoC取引の利用実態についても調査し、フリマアプリやオークションサイトなどの利用経験は約6割、出品経験は4割弱に上ることが分かった。またオンラインCtoC取引におけるトラブル遭遇率はECモールより低く、実店舗よりも高いという傾向もわかった。
2023年の国内ペット周辺ビジネスの市場規模は1兆5000億円超、ペットフード市場規模は2ケタ増の4754億 ペット周辺ビジネスの市場規模は、ペットフード・用品、生体、動物用医薬品の販売、ペット関連サービスなどの販売額を合算した数値。
就寝タイムにネット通販する割合は3割。1位は「動画を見る」「メール、メッセージ、SMSを確認」で5割超 日本人は横になっている間、80％が寝床で少なくとも1種類のデバイスを使用、最も多かったのは「動画を見る」「メール、メッセージ、SNSを確認」で各56%だった
自社ECの課題は「新規顧客獲得」「リピート強化」。効果が高いと感じたSNSは「Instagram」「YouTube」「X」 シナブルは自社ECサイト運営に関する課題を調査。489人のEC担当者が回答した。自社ECで最も多かった課題は「既存顧客からのリピート強化」が50.7%だった
物価高倒産、右肩上がりで増加。円安、物価上昇、ゼロゼロ融資の返済ピークなどが影響 東京商工リサーチ（TSR）によると、物価高による倒産が5か月連続で増加。「物価下落の要因は見当たらず、価格転嫁が追い付かない中小・零細企業の物価高による倒産は増勢をたどる可能性が高い」と指摘している。
EC利用者の5割強、会員登録は「面倒かつ不要メールが増え煩わしい」。EC担当者の9割「会員登録はユーザーにとって負担」 ジャクスタポジションの調査によると、ECサイト利用者の約9割にとって会員登録が負担となっており、半数超は会員登録が面倒で離脱していることがわかった。また会員登録は「面倒かつ不要メールが増え煩わしい」とネガティブな印象をもつECサイト利用者も半数超だった。
ECサイト利用時の重視点「送料が安い・無料」「商品価格」「豊富な品揃え」が6～7割、購入場面は「価格が安い」が6割 マイボイスコムが実施した「オンラインショッピングの利用」調査によると、ECサイト利用者はECサイト利用時の重視点として「送料が安い・無料」「商品価格」「豊富な品揃え」が6～7割、購入場面は「価格が安い」が6割となり商品価格の安さや配送料の安さを特に重視していることがわかった。
業績がコロナ禍前を上回ったアパレル小売業、成長のカギは「EC」「インバウンド」 アパレル企業別の売上高ランキングは、トップがユニクロで同10.5%増の9324億6100万円、2位がしまむらで同5.4%増の6108億1900万円。売上高上位は、ユニクロやジーユー、アダストリア、ワークマンなどSPA（製造小売業）体制の企業が目立つ
法人カード使用が進む利用先でトップはECサイト。法人カード利用で「経理業務負担が減った」は45% 業務効率化を実現する手法の1つとして、利用数が増加しているのが「法人カード」。法人カード利用が企業でどのように利用されているか、また経理業務に与える影響をインフキュリオンが調査した。
ビジネスでの生成AI活用は「文章要約」「情報収集」「メール文章作成」が上位。職場でのルールや規則「ある」は83.3％ MMD研究所が実施した「生成AIのビジネス活用に関する調査」によると、70.6％が「ビジネスにおける生成AI活用で業務効率が向上した」と回答した
通販・ECでの商品購入に直結した広告は「ECモール広告」が6割。SNSは「YouTube」がトップ、2位「LINE」、3位「X」 ディーエムソリューションズが「ECでの商品購入に直結するデジタル広告の実態調査」を実施。通販・ECでの買い物に直接影響のあったオンライン上でのプロモーション、最も影響があったSNSなどを調べた
レビューを企業に伝えたい理由は？ 1位は「商品やサービスの改善、商品開発に役立ててほしいが」で5割超 商品・サービスのレビューを直接企業に伝えたいと思う理由は、「商品やサービスの改善、商品開発に役立ててほしいと思った」「購入した商品やサービスで良い体験ができたから」が46.1%、「スタッフの対応が良かったから/スタッフに感謝を伝えたいから」など
家電レンタルサービスの利用経験は8.2%。レンタルサービスの懸念点は「コスト」「返却の手間」「衛生面」 MMD研究所が実施した「家電レンタルサービスに関する調査」によると、家電レンタルサービスの認知は50.6%、利用経験は8.2%だった
今後伸びるビジネスのマーケティング分野1位は「EC（ネット通販）」。将来性、経済インパクトでトップ【日経BP調査】 日経BPの『日経クロストレンド』による2024年上半期のトレンド調査で、マーケティング分野における「EC（ネット通販）」が「将来性」「経済インパクト」でそれぞれトップとなった。
ネットで化粧品を買う理由は「豊富な商品展開から選べるから」41.6%。最重視する点は「商品の成分や安全性」53.9% アフターコロナの市況が定着して久しいが、ECで化粧品を買う人はどのような点にメリットを感じているのか。調査結果から消費者実態をまとめる
【2030年予測】マーケティングキーワードは「居・食・獣」。「イエナカ」の進化、変わる食事の概念、ペットにもコト消費など 2030年のマーケティングキーワードは、「衣・食・住」ならぬ「居・食・獣」に設定
店頭のデジタル体験は何を重視？ 若者層は「OMO体験」「タイパ」、中高年は「コスパ」「決済体験」 人手不足やDXが進むなか店頭での「より良いお買い物体験」も多様化している。アプリで提供するべきユーザー体験を調査する目的で調査を実施した
【2024年母の日】ネット通販で買うは43.2%。贈りたいモノの1位は「食品・グルメ」で23.2%、節約志向から「プチ贅沢志向」に 2024年の母の日は5月12日（日）。購入場所は近年の実店舗回帰の傾向が進むと見られるが、依然としてインターネット通販を選ぶ人が最も多い
リピート購入したくなる同梱物は1位「割引クーポン」、2位は「挨拶状・お礼の手紙」、離反に直結するのは「アンケート」 調査を実施したディーエムソリューションズは、「同梱物は生活者へのイメージアップにおいて有効であることがわかった。『挨拶状・お礼の手紙』は工夫次第で、低コストで顧客のLTV向上に寄与することからオススメの同梱物」とまとめている
化粧品を買うときに重視することは？ 「ブランド・製品名」は4割、「効果・効能」は86.5％【I-ne子会社の意識調査】 化粧品を買うときに重視することや、スキンケア商品に求めていること、肌のために普段から取っている成分など、化粧品に関わる昨今のさまざまなニーズを意識調査からまとめる
小林製薬の「紅麹」問題、消費者のサプリメント利用意向への影響はある？ 摂取を減らすユーザーが4割超に サプリメントユーザーの42%が小林製薬の「紅麹」問題を機に摂取頻度を少なくするか摂取を止めたいとの意向があり、年齢が高いほど摂取をやめたいとするユーザーが多い
約4割の消費者がメタバースを認知し、8%が関連サービスを継続利用【博報堂のメタバース調査】 メタバース関連サービスを利用する人は、自身の興味・関心の幅を広げている。ゲーム以外の分野でも課金額が増えている
QRコード決済利用トップは「PayPay」、総合満足度では「楽天ペイ」が最多 MMD研究所が実施した「2024年3月QRコード決済の利用に関する調査」によると、QRコード決済の利用は「PayPay」「楽天ペイ」「d払い」「au PAY」の4サービスで上位9割以上を占めた
2割強のユーザーが表示された広告を意図的にクリック。ネット広告に対して消費者に多い反応とは？ 表示されたネット広告に対して「広告を閉じた」「インターネット広告を、間違えてクリックした」人が大半を占めるが、意図的に広告をクリックする人も少なからず見られた
通販・EC事業者の経営者・役員105人に聞いたOMO施策の実施状況＋重要性、半数がOMOを「すでに実施」 東通メディアは、自社に通販基幹システムを導入している通販・EC事業者の経営者・役員105人を対象に調査を実施した
海外アニメファンが越境ECを利用する理由トップは「地元で購入できない商品が欲しい」 BEENOSが海外販売サポート「Buyee（バイイー）」を利用する海外ユーザーに実施したアンケートによると、アニメグッズの流通状況について57%が「販売されているが、流通が少なく、購入が難しい」と回答した
「通販・EC分野のサイレントカスタマーの割合」「顧客のクレーム行動とロイヤルティの関係性」など顧客動向調査まとめ 一見、正反対に思える顧客ロイヤルティとクレーム。「不満があるが苦情を言わない」「苦情を言ったが問題が解決されなかった」など、さまざまな顧客行動とロイヤルティの関係性を見ていく
【物流2024年問題】商品価格やリードタイムへの影響に肯定的な意見は約7割。値上げは5%まで受容は44% 調査を実施したディーエムソリューションズは、「EC事業者側には、ドライバーや労働者への配慮や物流課題への取り組み、持続可能な取引の実践など、より広範な社会的責任を果たすことも含まれていくようになるかもしれない」としている
EC事業者の増収理由は「オムニチャネル促進」「通販基幹システムの導入」。レビュー活用の上位は「商品・サイト改善」「マーケティング戦略の見直し」 成長企業の約半数がユーザーレビューを有効活用し、商品やサイトの改善、マーケティング戦略の見直し、購買の後押しなど多岐にわたる効果を得ているという
EC担当者が直面している課題は「集客」「検索上位」「決済」「モール店舗の維持」「ECと自社Webサイトが別運営」など 運営コスト、集客、リピーター化、多様な決済手段の導入など、多くの課題を抱えているEC担当者。その実態を調査結果から解説する
【約3.3兆円の2023年ネット広告市場の内訳】検索連動型は1兆729億円で構成比約4割、ビデオ広告は6860億円 「2023年 日本の広告費」によると、2023年における日本の総広告費は前年比3.0%増の7兆3167億円となり過去最高を更新している
【2023年の広告費】ネット広告は約3.3兆円で約8%増、マスコミ四媒体広告は2.3兆円で3.4%減。物販系ECプラットフォーム広告は2100億円で2ケタ成長 2023年の総広告費は、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新。インターネット広告の拡大が市場全体の成長を後押ししている
【食品通販・EC市場】2021年度は0.3%増の4.5兆円、2023年度は1%増の4.6兆円と予測 内訳は、「ショッピングモール」（（ECモール、カタログ通販含む））が42.4%、「生協（班配・個配）」が34.1%、「食品メーカーダイレクト販売（直販）」が15.7%、「ネットスーパー」が5.4%など
ECの満足度につながるのは「送料の安さ」「商品数の豊富さ」が上位。物流2024年問題で消費者は「送料アップ」を懸念 持続可能な物流のため、EC・通販事業者ができる手立てとは。また、ECのどのような点が顧客満足度につながりやすいのか。アンケートの結果からヒントを探る
カウネットが法人向けに始めた、購入品とレンタル品を組み合わせて提案するオフィス家具のレンタルサービスとは オフィス環境では初期費用の削減や廃棄物処理の手間を軽減したいというニーズの拡大、サステナビリティの観点において利用可能な什器を短期間で廃棄することの懸念が広がっており、カウネットはこうした環境に対応するレンタルサービスを始めた
「フリマ・ネットオークション」は34%が利用経験あり、「トラブル経験あり」は22.6% MMD研究所とTRUSTDOCKが実施した「オンライン上での個人間取引サービスに関する調査」によると、オンライン上での個人間取引サービス利用時に重視したことトップは「提示された価格」
2024年度は6割の企業で「賃上げ」。給与は平均4.16％増、総人件費は平均4.32％増の見込み 政府は、賃上げの計画を立てた企業を対象に、設備投資を支援する補助金を新設する方針を示すなど積極的に企業の賃上げを後押ししている。2024年は賃金改善の動向が大きく注目されている
