107ページ目：人気記事ランキング（過去1か月） | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

プライマリータブ

セカンダリータブ

ゴールドウインがキャンプ用品のECサイトを開設、読み物コンテンツも展開

「THE NORTH FACE（ザ・ノース・フェイス）」上にキャンプ用品に特化した専門サイトをオープンした

EC売上TOP100サイトの約80％がレビュー機能を導入。並び替え、絞り込み実装はアパレル・化粧品業界で高い傾向

ZETAは『2021年版ネット通販売上高ランキングTOP500』のTOP100企業のECサイトにおけるレビュー機能について調査。レビュー導入企業は76社だった

米ウォルマートのマーケットプレイスに化粧品EC企業が日本企業初出店。元Amazon社員がトップの会社が出店支援

化粧品ブランド「Spa treatment（スパトリートメント）」などを展開するウェーブコーポレーションは、アメリカに法人を持たない日本企業として初めて、ウォルマートマーケットプレイスに直接出品をする合意を得た

EC化率3割めざすゴールドウイン、2022年3月期のネット通販売上は131億円

オンラインとオフラインの融合を進め、2026年3月期にはEC販売比率30%まで拡大させる

ピンタレストが始めた自社商品を訴求できる広告サービス＆EC事業者向け機能「Pinterest カタログ」とは

Pinterestは6月1日、日本での広告事業を開始。「Pinterest」へ商品情報をアップロードした際に、商品価格や在庫有無などを表示する「プロダクトピン」を自動的に作成する機能「Pinterest カタログ」も日本市場に導入た

アスクルの「LOHACO」、オートロック式集合住宅向けに置き場所指定配送

アスクルは、環境保全や社会課題解決を考えたサステナブルなサービス「エシカルeコマース」の提供をめざすと宣言している

テレビ朝日がメタバース空間でショッピング環境を提供、凸版印刷の「メタパ」に出店

凸版印刷が提供するメタバースモールアプリ「メタパ」に出店。「じゅん散歩」など人気3番組で紹介した商品、番組のグッズを販売す

最も意識している経済圏トップは「楽天」。依存度が高いのは「ドコモ」【経済圏の意識に関する調査】

MMD研究所が行った「経済圏の意識に関する調査」によると、48.5%が「経済圏を意識している」と回答。最も意識している＆今後意識していきたい経済圏のトップは「楽天」

エアークローゼットの新機能「AIパーソナライズショップ機能」。ユーザーに合わせたオススメを最大100位まで表示

エアークローゼットは、月額制ファッションレンタルサービス「airCloset」に新機能「AIパーソナライズショップ機能」を提供する

【価格転嫁の状況】仕入れコスト上昇の逆風、100円のコスト増で売価への反映は44円

新型コロナウイルスやロシア・ウクライナ情勢などを背景とした原材料費の高騰に加え、円安の進行などさまざまな要因で仕入れコストが上昇している

アプリが200万DLを突破した「北欧、暮らしの道具店」、売上の約6割がアプリ経由

アプリのダウンロード数は提供開始から右肩上がりで増加、さらなる利用者の拡大が見込まれる

ECに影響を与える変化は特商法や個人情報保護法の改正。課題は人材不足や満足度の低下

アフィリエイトやcookieの規制、薬機法や特商法の改定、CPM高騰など、EC市場を取り巻く環境が大きく変化。EC事業者の顧客獲得施策にも日々進化が求められている

EC利用時に重視するのは1位「送料・手数料がかからない」で45%、2位は「商品を検索しやすい」、3位は「通常の価格が安い」

博報堂DYグループの「ショッパーマーケティング・イニシアティブ」の取り組みとして調査を実施。EC生活者の性年代別のEC利用実態・意識などが明らかになった

「SDGs」に積極的な企業は「好感度が上がる」と消費者の約7割が回答

SDGsに関する意識、職場での環境に配慮した取り組みや商品使用に対する関心度などを全国の男女合計1141人に聞いた調査結果

ビックカメラがOMO戦略推進で「デジタルを活用した製造小売物流サーキュラー企業」をめざすと宣言

ビックカメラはこれまで、デジタル技術の活用（DX）について、2022年1月にデジタル戦略部を新設、DX施策の検討を進めてきた

法人向けECサイト構築プラットフォーム「ecbeing BtoB」とBtoB取引向け後払い決済サービス「GMO掛け払い」が連携

BtoB、BtoCともにEC化が進むなか、ecbeingは法人向けECサイト構築プラットフォーム「ecbeing BtoB」を提供している

OMO型店舗を拡大する青山商事、ネットとリアルの融合システム「デジラボ」を120店舗導入予定

中期経営計画で掲げたOMO戦略による顧客接点の拡大では、店舗とECを相互利用する併用顧客を増やし、店舗とECそれぞれの売上高を拡大する方針を掲げている

約8割が物・サービスの値上げを実感。日常生活に「影響している」は87%

パン・食用油・ティッシュなどの商品から、光熱費・輸送費といったサービスまで続々と値上げされている。原材料の高騰、円安、ウクライナ危機などが影響しており、今後も値上げ傾向が続くと思われる

ニトリ、実店舗の買い物も「手ぶら」で会計できる新機能「アプリde注文」

「ニトリアプリ」の実店舗での買い物をサポートする「店内モード」機能に、「アプリde注文」を新たに搭載した

ライフ、Amazonで展開するネットスーパーの対象エリアを拡大

神奈川県の鎌倉市、横浜市の2区（港南区、栄区）を新たに追加

ユナイテッドアローズがレビュー・クチコミ・Q＆Aエンジン「ZETA VOICE」を導入。パーソナル情報表示、絞り込みを実装

ユナイテッドアローズが導入した「ZETA VOICE」は、サイト自体や提供する商品・サービスに対して、複数の評価軸を用いた多面な評価によるレビューコンテンツをサイトに実装できるエンジン

値上げをした・する予定の企業は7割。卸・製造業で値上げが進む

多方面からの大幅なコストアップに耐えきれなくなった企業による値上げは、夏以降も続くことが予想される

ビックカメラが新たに導入するキャリアパスとは？顧客体験の価値向上とスタッフのウェルビーイング推進をめざす取り組み

新たに導入したのは「くらし応援マイスター制度」。長く接客・売り場づくりで活躍し続けたいメンバー向けに用意したキャリアパス

Cookie利用規制で「リターゲティングの効果が悪くなっている」が約7割、対策；解決策は実施・検討しているが68%

近年、オンラインにおけるプライバシー保護への関心の高まりからWebブラウザの閲覧履歴などを保存する「Cookie」の利用を規制する動きが本格化している

2022年のAmazonプライムデーは7/12＋13に実施

米国のEC専門誌『Digital Commerce 360』の分析では、2021年「プライムデー」2日間の流通総額は111億9000万ドルで前年実績比7.6%増だったと推定

Amazonの西日本最大のアマゾン尼崎FCフルフィルメントセンター、内部を公開

尼崎市と周辺地域で2000人以上の雇用機会を創出。日本発の仕分け技術を採用し、働く人を考慮した安全で効率的な作業環境を提供しているという

オンワードが始めたAI搭載のバーチャル試着サービス「kitemiru」とは

オンワードデジタルラボの西森浩文社長は「『kitemiru』により、ECにおいてお客さまの新しい体験価値が生まれると考えている」とコメントしている

アスクルが物流センターに自律走行型協働搬送ロボットを導入。従業員の長距離歩行負荷軽減＆生産性が約1.8倍向上

アスクルは、物流センター「ASKUL Value Center 日高」に、34台の自律走行型協働搬送ロボット（AMR）を導入。従業員の長距離歩行負荷軽減と生産性向上を実現した

ユナイテッドアローズが「ユーザーファーストな視点でモノを探す」CX向上を追求し、「ZETA SEARCH」を導入

ユナイテッドアローズは、公式ECサイトにEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した

ベルーナがネット通販の強化を目的に設置した撮影スタジオ完備のEC専用オフィスとは

ベルーナ初の撮影スタジオと執務スペースを併設。EC専用商品企画部門やRyuRyuモール運営部門、新事業部門などが移転する

自社ECサイトでの買い物「Amazon Pay」決済でAmazonギフト券支払い金額の2.0%還元

自社ECサイトなどにおいて「Amazon Pay」で決済すると支払金額に対する一定割合をAmazonギフト券残高に還元するキャンペーンを実施している

【テレビ通販大手の2021年度売上高】ショップチャンネルは1574億円、QVCは1280億円

2021年度売上高は、ジュピターショップチャンネルが前期比2.3%減の1573億8300万円、 QVCジャパンは同6.2%増の1280億1900万円。ジャパネットホールディングスは同4.2％増の2506億円

物価「上がった」は89%。暮らし向き「ゆとりがなくなってきた」は43%

日本銀行が実施している「生活意識に関するアンケート調査」で物価に対する実感などを聞いた。アンケートは、調査全国の満20歳以上の個人を対象に、生活者の意識や行動を大まかに把握する世論調査

吉野家が特定保健用食品の牛丼の具を開発、ネット通販などで販売

吉野家公式通販ショップのほか、楽天市場店、PayPayモール店、dショッピング店、Amazon店で販売する

Pinterestがショッピング機能を強化、小売業者をサポートする新しい4つの機能とは

新たに導入したのは「Pinterest ショッピング API」「ピンの商品のタグ付け」「カタログの動画」「ビジネス用プロフィールのショップタブ」。日本は「Pinterest ショッピング API」のみ

「ZETA CXシリーズ」導入サイトの年間流通総額が約3兆円を達成

特にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」は導入継続率95%の実績がある

クックパッドが独自流通ルート構築で廃棄予定の果物を低価格で販売、食品ロスの削減にもつなげる取り組みとは

クックパッドは生産者や市場の仲卸、加工事業者との連携を実現、生活者に低価格で旬の桃を届けることを可能にした

ヘイのノーコードで店舗独自のアプリを開発できる「STORES ブランドアプリ」とは？実店舗とECの顧客情報一元管理機能など搭載

ヘイが提供を始めた「STORES ブランドアプリ」は、ノーコードで店舗独自のアプリを開発できるサービス。顧客情報の一元管理や顧客傾向の分析機能なども搭載

ECサイトでよく使う決済で「PayPay」「楽天ペイ」が躍進、よく利用する決済がない場合は約6割が購入せず離脱する

ECサイトでよく利用する決済手段は「PayPay（オンライン決済）」「楽天ペイ（オンライン決済）」が躍進する一方、コロナ禍で非接触のニーズが高まり「コンビニ決済」「代金引換」の利用は減少傾向

イオンモール内のサイネージにスタッフのお勧め商品やコーディネートを配信

サイネージで配信する情報をきっかけに、専門店への送客につなげる

個人向け宅配の供給高は1.5兆円、宅配事業は2.1兆円【2021年度の全国主要地域生協】

日本生協連は、2021年度業績および2022年度方針について取りまとめまとめた

アスクルと千趣会が顧客情報の漏えい被害。配送委託先のクリーンテックスに不正アクセス

流出した可能性があるのはクリーンテックスが直接消費者に配送する商品を購入した顧客の配送先情報。クリーンテックスの社内サーバーが、悪意のある第三者から不正アクセスを受けた

加工食品のEC市場規模は2021年に1.2兆円、2025年には1.7兆円に拡大

富士経済の調査によると、2021年の市場規模は小売りベースで1兆2214億円。2025年には1兆7045億円まで拡大すると予測している

イケアが国内5か所目のEC商品などの受け取りセンターを開設

商品受け取りセンターの開設は、札幌市（2019年3月開設）、岡山市（2020年9月開設）、高松市（2022年2月開設）、広島市（2022年4月開設）に続く5か所目

スクロール360がECサイト運営代行サービス「ECACT（イーシーアクト）」の提供を開始

ECサイト運営、商品登録、広告などトータルサポートを行う。業務は現役EC企業の「AXES」が担当する

売上100億円超や商品カテゴリーNo.1のD2C企業の経営者が登壇する「D2Cの会フォーラム2022」【9/28（水）開催】

セッションに登壇するスピーカーはD2C企業の経営者のみに限定。売上100億円超のD2C企業経営者、商品カテゴリーNo.1のD2C企業の経営者などが登壇し、D2Cビジネスの「成功ノウハウ」を公開する

「Shopify」と「YouTube」が連携、「YouTube ショッピング」で動画コマースを簡単に実現

「YouTubeショッピング」の活用には、チャンネル登録者1000人以上など、Googleが定めた資格要件を満たす必要がある

後払いサービスのPaidyが始めたVisa加盟の実店舗でペイディを利用できる「リアルカード」とは

カードはナンバーレスで、万一の紛失の際の利用停止も、利用再開もいつでもアプリ内で可能

「モスバーガー」がネット通販参入、食品D2Cの新たな取り組みの一環

ECサイト名は「モスオンラインショップ～Life with MOS（ライフウィズモス）～」。ネット通販は、食品D2C（Direct to Consumer）の新たな取り組みとしている

Amazonの2022年プライムデー流通総額は120億ドル超（推計）

米国のEC専門誌大手『Digital Commerce 360』は流通総額が120億ドルを突破したと推計した

ネットショップ担当者フォーラムを応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[ゴールドスポンサー]

[スポンサー]