『楽天市場 最強攻略ガイド ~売れるネットショップの新常識、ECの達人が教えます~』ダイジェスト商品ページは育てるもの、商品の絞り込みが重要、SNSとの相性は良くない――「楽天市場」攻略の3つのノウハウを解説!
良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27+28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは? EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI+データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期(中間期)は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
ベーグル販売のECサイトに不正アクセスで520件のカード情報が漏えいの可能性。セキュリティコードも 一部システムの脆弱(せいじゃく)性を突く第三者からの不正アクセスが発生。クレジットカード情報が不正利用された可能性がある
フェリシモの事例に学ぶ、UX型マーケティングの手法と成功の秘訣【1/31開催の無料セミナー】 「フェリシモの事例に学ぶUX型マーケティング最前線 ~組織に顧客視点を定着させたその手法とは?」と題したセミナーを1月31日(金)に東京・千代田区で開催
越境ECで年商671億円のビィ・フォアードが国際物流代行サービスを開始、中古車ECの配送網を活用 貨物の引き取りや梱包、輸出の手続き、現地までの輸送をワンストップで行うという。荷主は海上輸送や航空輸送、内陸国のローカル陸送を利用できる。
ECサイトへのパスワードリスト攻撃が増えている? 事業者がとるべき対策は? 「リスト型アカウントハッキング(リスト型攻撃)」は、何らかの手段により他者のID・パスワードを入手した第三者が、これらのID・パスワードをリストのように用いてさまざまなサイトにログインを試みることで、個人情報の閲覧などを行うサイバー攻撃
セブン&アイのEC売上は13%減の736億円[2019年度3Q] ブランド別の売上高は、「セブンネットショッピング」が前年同期比25.0%減、「セブンミール」は同20.2%減、「イトーヨーカドー」は同0.3%増、「ネットスーパー」は同6.4%減、「アカチャンホンポ」は同4.1%増、「そごう・西武」は同8.7%増、「ロフト」は同1.1%増
楽天と西友が「楽天西友ネットスーパー」の物流センターを神奈川県横浜市に新設 三井不動産が開発する神奈川・横浜の大型物流施設「三井不動産ロジスティクスパーク横浜港北」の全フロアを賃借し、両社が協働運営するネットスーパー事業「楽天西友ネットスーパー」の新たな物流センターを開設する
PayPayが「40%PayPayボーナスが戻ってくる」キャンペーンを実施。吉野家、松屋、はなまるうどんなど6500店舗以上が対象 2月1日からキャンペーンを開始。吉野家やはなまるうどんなどの実店舗やコカ・コーラの自販機も対象に。有名飲食チェーンと協力することで「キャッシュレスをより身近に感じてもらいたい」
ECサイト内の画像検索・レコメンド・自動タグ付けなどを行う画像認識AI「syte」とは syte社が提供している画像検索最適化エンジン「syte」をギャプライズが国内で販売開始。「syte」をECサイトに導入すると画像検索や類似商品のレコメンド、自動タグ付けなどを行えるという
エドウインやリー、スナイデルなどがECサイトに店舗スタッフによるコーディネート投稿を開始 実店舗の販売スタッフがコーディネート画像をECサイトに投稿し、コンテンツ経由で商品ページにユーザーを誘導する取り組みを開始した
オイシックス・ラ・大地のファンド、離乳食宅配などのスタートアップ3社に出資 2019年10月に設立したフードイノベーション領域に特化したファンドが、離乳食の宅配、酪農・畜産向けIoTソリューション、ヴィーガンのインスタントヌードルといった事業を手掛けるスタートアップ3社に出資した
「キャッシュレス還元開始後、キャッシュレス決済利用が増えた」が約4割。クレジットカードやスマホ決済も増加 日本在住の20歳~69歳の男女5万人に調査。約半数が日本国内のキャッシュレス化が進んでいると体感(MMD研究所調べ)
ディノス・セシールがCookie利用制限でも自然言語AI技術で高精度なネット広告配信を行うスリーアイズに出資 出資するスリーアイズは、Cookieをベースとしたネット広告事業者とは異なり、コア技術である自然言語解析によって、Web上の自然言語・一般知識・トレンドを理解するAIが、高精度なコンテンツマッチングを行うネット広告配信サービス「Candy」を提供している
「楽天市場」の競合商品売上を確認できる調査ツール「mark bench(マークベンチ)」をHameeコンサルティングがリリース 楽天市場で公開されている各種データとネクストエンジンのデータを分析して開発した独自統計手法から、他社売上指数を推計。商品の仕入れやプロモーション施策の検討に活用できるようになる
バイク用品のECサイトに不正アクセス、カード情報が最大3103件流出の可能性 バイク用品のオンラインショップ「ダートバイクプラスオンラインストア」から顧客のクレジットカード情報が最大3103件流出した可能性があると運営元のダートフリークが発表
楽天ユニオンが公正取引委員会に陳情書。「送料無料一律化施策は、優越的地位の乱用にあたる可能性がある」 楽天が3月18日から始める「楽天市場での購入が3,980円以上の場合は送料無料」とする施策は、一方的に送料を出店店舗に負担させるなど独占禁止法に抵触すると主張
スマホでのECサイト利用、「応答速度が遅くて離脱」が約6割 スマートフォンからECを利用する人のうち、購入意向があったにもかかわらず、ECサイトまたはECアプリの応答速度が遅く、タップしても反応しない、ページが遷移しないといった理由から離脱したことが「頻繁にある」人は13.4%、「ときどきある」人は44.1%で、合わせて57.5%にのぼった
I-neの「BOTANIST(ボタニスト)」が5周年。SDGs推進に取り組むブランドマニフェストを表明 I-ne(アイエヌイー)2020年のテーマは「共に生きる」。バイオマス容器を採用したエシカルな「ヴィーガンライン」の発売や、動画での訴求を実施(記事の最後に用語解説あり)
ECサイトが約1か月停止したアダストリア、EC売上は10%増の314億円[2019年度3Q] 国内売上高に占めるECの比率(EC化率)は20.0%で、前年の同期間と比べて1.4ポイント上昇した。EC化率は5年で約2倍に拡大している
家電EC大手のストリームが物流支援(3PL)事業に参入 3PL事業への本格進出は、新たな収益手段を育成するとともに、前期は送料値上げなどでセグメント利益が赤字となったことから、他社の出荷業務を請け負ってボリュームを増やし、送料単価を減らす狙いがあるとみられる
800超のブランドがECと実店舗の連動をめざして利用する「STAFF START」の年間流通総額が400億円を突破 2019年1~12月における年間流通額は前年比約311%の412億円。これまではアパレル業界で導入が進んできたが、2020年以降は化粧品や家電、食品といった業界への導入を進めるという。
「ビックカメラ 日本橋三越」(2/7開店)は電子棚札、家電コンシェルジュなどを展開 「ビックカメラ 日本橋三越」は、三越のおもてなしと、ビックカメラの家電に関する専門的品ぞろえを融合した「家電の新スタイルショップ」。「ビックカメラ 日本橋三越」だけの「家電コンシェルジュ」が三越のスタイリスト(販売員)と連携する
EC事業本部を作るヤマトホールディングスがめざす「ECエコシステム」の確立とは? 宅急便のデジタルトランスフォーメーション(DX)、ECエコシステムの確立、法人向け物流事業の強化に向けた3つの事業構造改革と、グループ経営体制の刷新、データ・ドリブン経営への転換、サステナビリティーの取り組みの3つの基盤構造改革からなるもので、持続的は成長をめざすとしている
「au Wowma!」が「au PAY マーケット」に名称変更 「au WALLET アプリ」を「au PAY アプリ」へと名称変更。「au PAY アプリ」は、1つのアプリで家計や日常生活に関わるすべての入り口となる「スーパーアプリ」をめざすとしている
カミソリのサブスクリプションサービス「SMARTSHAVE(スマートシェーブ)」をシック・ジャパンが本格展開 ECオリジナルブランド「SMARTSHAVE(スマートシェーブ)」のサービス開始1周年を記念してスタート。剃り味や清潔さなどカミソリならではの課題を解決し、「快適に使い続けられること」を目指す
【楽天SOY2019】総合グランプリはMOAの「A-PRICE」、2位は「くらしのeショップ」、3位は「アルペン楽天市場店」 「楽天市場」に出店する約5万店舗(2020年1月時点で4万9533店)のなかから、購入者からの投票や売り上げなどが優れたショップを選出して表彰する「楽天市場ショップ・オブ・ザ・イヤー2019」(楽天SOY2019)を開き、家電やデジタル製品、日用品などを扱う「A-PRICE楽天市場店」(運営はMOA)が総合グランプリを初受賞した
【楽天SOY2019受賞店舗まとめ】総合賞、ジャンル賞を受賞した店舗を全掲載 総合賞10店舗、ジャンル賞125店舗(42ジャンル)、サービス賞26店舗、特別賞12店舗の計173店舗(同一店舗による複数賞受賞含む)が表彰された
楽天の「Rakuten EXPRESS」配送地域が34都道府県に拡大、国内人口カバー率は約61%に 「Rakuten EXPRESS」の配送対象エリアは合計34都道府県となり、国内人口におけるカバー率は約61%となった
「楽天市場」の送料無料ライン全店舗統一3/18スタート、三木谷社長「なにがなんでも成功させたい」 オープニング講演に登壇した三木谷浩史会長兼社長は、購入者の送料負担を0円とするラインを3980円以上に設定する施策(3月18日から開始予定)に関し、参加者の出店者に対して「(この施策を)やらなければこれ以上の成長は難しい。前向きに捉えていただき一緒に成長していきたい。なにがなんでも成功させたい」と説明
ワークマンがEC専業に対抗を宣言、「店頭在庫+店舗受取」型Click&Collectの新ECサイトとは ネット通販専業に対抗するための体制を築くという。新ECサイトの立ち上げに合わせて、2月末で「楽天市場」から退店する
大丸松坂屋がECサイトでInstagramを使ったビジュアルマーティング、「visumo」導入で実現 インスタグラムで訴求している写真を公式ECサイトのコンテンツとしても活用できるのではないかと判断、「visumo social curator」の導入を決めた
QRコード決済シェア1位は「PayPay」、非接触決済は「楽天edy」 【QRコード決済/非接触決済の人気ランキング】MMD研究所はQRコード決済、スマホ決済の利用率をまとめた「スマートフォン決済利用動向調査」を実施。普段利用している決済方法のトップは「現金」で「クレジットカード」「カード型の交通系電子マネー」と続いた。QRコード決済の認知、利用経験はともに「PayPay」がトップ。非接触決済は「楽天edy」だった。
日本郵便 × テクノロジー企業の物流ラストワンマイル問題への取り組み。自律走行型ソフトロボットによる「動く宅配ボックス」の実証実験 階段を登り、複数の荷物を住戸の前に置き配。アメーバエナジーと日本郵便による「Amoeba GO-1」の実証実験
通販・EC業界への転職希望者と企業のマッチングイベント「通販・EC業界転職フェア」(2/21~22開催) 通販検定事業を手がける一般社団法人通販エキスパート協会と広告代理業の読売ISは2月21日(金)~22日(土)、通販・EC業界への転職を希望する人と人材を求める企業とのマッチングなどの場を提供するイベント「通販・EC業界転職フェア」を開催
Amazonの2019年売上は2805億ドルで2割増――直販ECは1412億ドル、プライム会員は1.5億人を突破 「東京外為市場における取引状況(2019年中)」の2019年平均レート「1ドル=108.99」を参考に、1ドル=109円で換算した場合、日本円ベースの売上高は30兆5768億9800万円、純利益は約1兆2630億円となる
ヤフーが始めた「EC+ゲーム」でYahoo!ショッピングアプリの利用を促進する新サービスとは Yahoo!ショッピングのアプリ内でミニゲーム「お買い物クエスト」を運営。ミッションをクリアしたユーザーに割引クーポンなどを提供する
旧メディアハーツ(現ファビウス)、定期購入の表現巡る消費者団体の差止請求訴訟で一審勝訴 定期購入の表現が「有利誤認」に当たるとし、不当表示の差し止めを求めた消費者団体の訴えを名古屋地裁が棄却した。消費者団体は1月9日に控訴した
「futureshop」がフィード作成・更新の自動化&一元管理を実現する「DFOマネージャー」と連携 SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」は、ニフティネクサスが提供するフィード作成/更新の自動化、フィードの一元管理を社内で行える「DFOマネージャー」との連携を開始
メルカリとメルペイ、NTTドコモが業務提携。「メルカリID」と「dアカウント」の連携でシームレスな電子マネー決済が可能に メルカリ、メルペイ、NTTドコモは各社ユーザーの利便性とサービス向上やキャッシュレス決済の推進、顧客基盤の拡大などを目的として、業務提携すると発表。メルカリでのd払い使用でdポイントがたまるようになる
「ネクストエンジン」のHamee、滞留在庫を可視化する「滞留在庫アプリ」をメーカー・小売業者向けにリリース 「滞留在庫アプリ」は、EC事業者が生産・販売している商品について、どの商品が滞留しているのか在庫量を可視化し、完売するまでの期間を予測することができる機能
「MakeShop」の集客ツール「アイテムポスト」が「LINEショッピング」とサービス連携 GMOメイクショップが運営するECサイト構築ASP「MakeShop」の集客ツール「アイテムポスト」が、2月4日から「LINEショッピング」とサービス連携。「LINEショッピング」との連携はECサイト構築ASP業界初