三越伊勢丹が挑む顧客接点としての物流施策とは?【11/6+7開催】 EC実施企業の担当者や有識者が、EC運営や事業成長のヒントにつながる知見・ノウハウをお届けするリアルイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 秋」を11月6日(木)+7日(金)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
落合陽一氏の講演、パル+ファンケル+TENTIALが語るECの未来、交流会ありの「ネットショップEXPO 2025」【11/18八芳園開催】 Amazon Pay主催の「ネットショップEXPO 2025 〜Amazon Pay 10th anniversary Party 〜」は東京・八芳園でリアル開催。落合陽一氏による基調講演、EC事業者によるパネルディスカッション、懇親会などを実施します。
失敗しないECサイトリニューアルの鉄則を大手小売・EC、ベンダーが解説+成功・失敗事例を共有【11/6+7開催】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、EC運営や事業成長のヒントにつながる知見・ノウハウをお届けするリアルイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 秋」を11月6日(木)+7日(金)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
Google広告で平均ROAS250%超えを実現! 属人化・知見不足・成果のブレを解消する運用法【11/6+7開催】 著名なEC実施企業の担当者や有識者が、EC運営や事業成長のヒントにつながる知見・ノウハウをお届けするリアルイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 秋」を11月6日(木)+7日(金)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
500社超が使うECモールの販売データ統計・集計ツール「Nint」の拡販で日本法人を新設 アドウェイズが100%出資する上海法人アドウェイズテクノロジーが運営・提供していたが、今後は日本法人が運営などを担う
radiko視聴者に広告をセグメントして配信できる「ラジコオーディオアド」登場 自転車通販「cyma -サイマ-」を運営するエイチーム、メルカリ、「ブランディア」を運営するデファクトスタンダードなどEC関連企業でもラジオCMの活用が進んでる
QRコード決済サービスの2018年秋冬キャンペーン認知度1位は「PayPay」、2位は「LINE Pay」 MMDLaboが、QRコード決済の認知度や利用状況などに関する消費者アンケート「2019年1月 QRコード決済サービスのキャンペーンに関する調査」を実施
「BOTANIST」のI-neが韓国市場に進出、ドラッグストアや百貨店などで販売 2019年春から順次展開していた韓国国内の一部免税店に加え、新たにドラッグストアチェーンやプレミアムコスメティックストア、現代百貨店など約200店舗での取り扱いを開始
「futureshop」が世界125か国への越境ECに対応、「WorldShopping BIZ」と連携で実現 「これまで欲しくても購入できなかった」といった海外ユーザーからの購入機会の増加、海外ニーズの把握、マーケティング調査といった活用も期待できるとしている
GMOペパボのEC構築サービス「カラーミーショップ」が「LINE Pay」のオンライン決済「LINE Checkout」を実装 「カラーミーショップ」で構築したネットショップが「LINE Pay」を導入する際、開発作業やシステム接続が不要になる
「futureshop」と自動出荷ツール「ロジレス」が連携、自社ECの受注・配送業務の負荷軽減&品質向上を実現 あいさつ状やチラシ、ブランドの世界観を表現したルックブックなどの同梱物の充実、購入回数による同梱物の追加・変更など、付加価値を向上するための取り組みとして発送業務が高度化。このような業務を自社内で対応しようとすると、現場の負荷が大きくなってしまうため、フューチャーショップは受注後の作業をワンストップで対応できる「ロジレス」との連携を実現した
「俺のフレンチ」などの「俺の」がシリーズの通販サイト「俺のEC」を開設 飲食業界を巡っては、政府の緊急事態宣言による飲食店への休業要請で、店舗を休業する動きが増加。売上減をカバーするため、宅配、ネット通販をスタートする飲食店が増えている
「国民生活のために血脈と言える物流を守っていく」。eBay Japanが東京都トラック協会にアルコール・ハンドジェルを寄付 eBay Japanは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大を受け、商品を配送する運送・宅配従事者の感染の予防対策支援として、東京商工会議所を通じて一般社団法人東京都トラック協会にアルコール・ハンドジェル600本を寄付した
LINE元社長の森川氏が立ち上げたC Channelが株式上場、EC売上高は7.9%増の56億円【2020年3月期】 「eコマース事業」の売上高は前期比7.9%増の56億7100万円。eコマース事業のセグメント利益は8000万円で、前期の2億6200万円の赤字から黒字転換した
withコロナを乗り切る策は「マルチチャネルの強みの発揮」、ファンケルの2020年度戦略 通販、店舗販売、流通(卸)、海外などマルチチャネルで商品を販売しているファンケル。2020年度(2021年3月期)はマルチチャネルの特徴を生かし、通販を戦略チャネルと位置付ける
マガシークがラジオでファッション情報を発信、「新しい生活様式」のテレワーク時代の女性リスナーにアプローチ 新型コロナウイルスの感染拡大で「新しい生活様式」の1つ「テレワーク」が普及。このような状況下、既存ラジオ番組を聴取できスマホンアプリ「radiko」の3月のユニークユーザー数は約880万人を記録、前月比17%増と伸長している
青山商事がネットとリアルの融合システム「デジタル・ラボ」を関西エリア4店に導入 「デジタル・ラボ」の関西エリアへの導入は今回が初。導入店舗数は「洋服の青山」で31店舗となる。「デジタル・ラボ」の導入店は、同じ色柄のスーツをサイズ別で在庫を確保する必要がなく、限られたスペースで多くの種類を陳列できる。主に都市部の売場面積100坪未満の狭小店を中心に導入している
LINE「公式アカウント」の登録は「ショッピング」系が約5割、3人に1人が情報から商品購入の経験あり LINE公式アカウントのどのような情報を見て商品購入やサービスの利用を決めたかについては、クーポンや割引情報が71.2%、キャンペーン情報が65.8%、新商品(サービス)情報が53.6%
アマゾンのID決済サービス「Amazon Pay」ページ上で個人情報を入力・選択できる新バージョンにecbeingが対応 「Amazon Pay V2」にecbeingが対応。消費者は、購入時に「Amazon Pay」のページ上で個人情報を入力、選択できるようになる。セキュリティ面の不安排除、利便性の向上を図ることができるとしている
ネット広告出稿額の71%が大手プラットフォーム「GAFA+」に集中【売れるネット広告社の調査】 売れるネット広告社は「GAFA」(Google、Amazon、Facebook、Appleの4社)に「Yahoo!「LINE」を加えた大手プラットフォームを「GAFA+」と称し、ネット広告出稿額における構成比を調査した
EC売上2000億円めざすビックカメラの新組織。OMO実現に向け事業推進部門トップに元EC本部長の専務を起用 ビックカメラは、8本部あった組織体制を経営戦略部門(戦略と投資の責任部門)、事業推進部門(事業推進の責任部門)、経営管理部門(コストと経費の責任部門)の3部門に集約した
【テレビ通販大手の2020年度売上高】ショップチャンネルは1610億円、QVCは1205億円 2020年度売上高は、ジュピターショップチャンネルが前期比1.4%減の1610億5200万円、 QVCジャパンは前期比7.9%増の1205億9500万円。なお、ジャパネットホールディングスは前期比15.8%増の2405億円
ビームスの社長、役員、スタッフらが自社EC顧客へメッセージ、手書きカード&動画で感謝を伝える「ありがとう」プロジェクト 新型コロナウィルス対策に伴う実店舗の休業、時間短縮営業などで顧客に不便をかけるなか、自社ECサイト「ビームス公式オンラインショップ」を利用する顧客に、全国のスタッフから感謝を伝える目的
2021年の化粧品市場は2.8兆円で3.3%増の予測、コロナ禍の2ケタ減からV字回復 2021年の国内化粧品市場規模は前年比3.3%増の2兆8415億円になる見通し。「高価格帯化粧品」「中価格帯化粧品」「低価格帯化粧品」「スペシャルケア」の市場動向を解説
「GoogleAnalytics活用でCVアップ実践法」「ECメディアが語る2022年のEコマース」のオフライン&オンライン講演【1/8開催】 ECコンサルタントの二天紀 山本頼和氏の「GoogleAnalytics活用でCVアップ実践法」講演と、EC業界誌編集長らが語り合うトークセッション。会員以外も参加可能
無印良品が月額定額制サブスクECを強化&店舗受け取りサービスを拡充 サブスクリプションサービス「月額定額サービス」は3月7日から、「ネット注文店舗受け取りサービス」は3月10日から対象アイテムを拡大する
オンワード樫山が全国に拡大するOMOサービス「クリック&トライ」とは 「クリック&トライ」は、オンワードのグループ公式ファッション通販サイト「ONWARD CROSSET(オンワード・クローゼット)」の商品を、実店舗で試着・購入できる取り寄せサービス
BEENOSが海外向け購入サポートサービス「Buyee Connect」を無料化。EC事業者の海外マーケットへの挑戦を後押し BEENOSは連結子会社が運営する海外購入サポートサービス「Buyee Connect」を6月1日(水)から無料化すると発表した