14ページ目：調査 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

国内モバイル決済市場は1兆円（2017年度）、2023年度には4.3兆円に拡大

矢野経済研究所が国内モバイル決済市場の調査結果を公表

宅配ロッカー設置率は家賃10万円以上の物件で5割超え、8万円未満で13.6%

物流系ITベンチャーYper（イーパー）が独自に調査した

通販・訪販の倒産件数が過去最多に迫る勢い、最多原因は「販売不振」［2018年］

東京商工リサーチが、通信販売・訪問販売企業の2018年1～10月における倒産件数を公表

動画がきっかけで商品購入した人は24%、もっともジャンルは「ファッション」、次いで「美容・コスメ」

千趣会の「ベルメゾン生活スタイル研究所」が調査結果を公表

QRコード決済市場は5年後に8兆円規模と予想。「○○Pay」のリリース相次いだ2018年

日本能率協会総合研究所が国内QRコード決済市場の調査結果を公表した

EC商品の「置き配」普及をめざして日本郵便と「OKIPPA」が実証実験

置き配バッグ「OKIPPA」を都内の1000世帯に配布し、再配達削減効果を検証する

世界から見た日本EC市場――市場規模はグローバル3位、越境EC購入率は低い

JETROがまとめた報告書によると、2017年の日本のEC市場は788億ドル（約8兆7000億円）で世界3位

クチコミを見る目的は「買ったことのない商品を購入するとき」が68%

クロス・マーケティングが「オンライン上の口コミ利用に関する実態調査」を公表

「増税分をすべて価格転嫁する」企業は約5割、消費増税の「準備をしている」は3割弱

消費税率が10%に上がった際に、増税分すベてを商品・サービスの価格に転嫁する予定と答えた企業は約5割

健食通販市場は右肩上がり、市場規模は5040億円で3.6%増［2017年実績］

TPCマーケティングリサーチが「2018 年健康食品の通販事業戦略調査」を公表

ネット通販でのファッション購入に「失敗」した人は4割、理由は「サイズが合わない」

マガシークがファッションECの買い物に関する消費者調査を実施

【消費税10%】首都圏の既婚女性9割が「買い物・消費に影響する」、6割が「家計を見直したい」

花王が独自に生活者調査を実施した

DMからWebページへのアクセス方法は「QRコード」が増加、20～30代女性の利用が最多

トッパン・フォームズがダイレクトメールDMに関する実態調査を実施

働き方改革法案、企業の懸念は「時間外労働の上限規制」「年次有給取得の義務化」「同一労働同一賃金の義務化」

エン・ジャパンが「働き方改革法案」に対する経営者・人事担当者の意識調査を実施

ビジネスパーソンは通勤時間に何している？ネット通販する割合は約1割

ネット通販の利用割合は立席時で8%、着席時は11%

働き方改革に前向きな企業は6割、取組内容のトップは8割が「長時間労働の是正」

帝国データバンクが「働き方改革に対する企業の意識調査」を公表

【台風21号災害の教訓に学ぶ】EC企業の被害状況から見る課題と必要な対策とは

会員の被害状況を調査・公表。吉村理事長は対策案をEC事業者に提示した

食品EC・通販のシェアはまだ8%。1位はスーパー27%、2位はコンビニで21%

農林水産省が農産物の流通の現状をまとめた

通販・EC事業者に聞くAIの影響、56%が「広告プランニングや適正配置に影響」

エルテックスが「通信販売事業関与者の実態調査2018」Part2を公表した

年間42億個に達した2017年度の宅配便取扱個数、国交省が発表

取扱個数の2017年の実質増加率は前年度比1.1%増

再配達の削減に向け国交省が規制緩和、オフィス・商業施設などにも宅配ボックスを設置可能に

宅配ボックスを容積率規制の対象外にすることで、オフィスや共同住宅への宅配ボックスの設置を促す

QRコード決済の利用経験者は9%、モバイル決済は20%【スマホ決済の利用実態】

トーマツが「QRコード決済」と「モバイル決済」の利用実態を調査した

置き配バッグを玄関に置いたら…再配達率43%削減に成功

物流ベンチャーのYperが、アプリ連動型の置き配「OKIPPA」の実証実験を行った

通販・EC市場は7.5兆円で8.8%増（JADMA調べ）【2017年度】

通販市場規模は19年連続で増加し、直近10年の平均成長率は6.9%

40歳代までの6割が月1回以上ECを利用、30歳代以上のネット通販はパソコン派が多数

アサヒグループホールディングスが運営する情報サイト「青山ハッピー研究所」が消費者のネット通販の利用頻度を調査した

サポート力が最も高い通販サイトは「オルビス」、「ファンケル」「サントリー」が続く

トライベック・ブランド戦略研究所が、国内企業のカスタマーサポートの充実度などを評価する「顧客サポート調査2018」を公表

「ヨドバシ.com」が顧客満足度の高いECサイトで5年連続1位、全指標でトップを獲得

公益財団法人日本生産性本部が、国内の企業やブランドを対象とした顧客満足度調査「2018年度 JCSI（日本版顧客満足度指数）」を公表

ECのスマホ利用率は最大で50％（20代）、購入経路の7割はブラウザから【CRITEO調査】

ネット通販でのスマホ利用率は全体で33％、最も高いのは20代の50％

食品通販は4兆円市場に（2021年度）。2017年度は約3.6兆円

チャネル別比率は「生協」が39.6%、「ショッピングサイト」が37.2%

購入ボタンをクリックする理由「割引/プロモーション」37%、「在庫わずかの通知」33%

SAPがオンラインショッピングに関する意識調査「2018年 SAP 消費者動向調査レポート」を公表

家計のEC利用状況は？支出額は増加中、最も多いのは世代主が50～59歳の家庭［家計の消費実態把握調査2017］

世帯主の年齢別に世帯ごとのネットショッピング支出額を算出したほか、ネットショッピング支出額に占める項目別割合などをまとめた。

【配送の人手不足問題】ベビーカーでの散歩がてら宅配にチャレンジしてみたいとのママの声も

サンプル数が54と少ないが、「スピード配送」よりも「送料無料」望む主婦は96%。ベビーカーで宅配したいママは54%

Amazonで買う人はEC利用者の6割、アマゾンだけを使う人の割合も上昇中（14%）

PwC Japanグループが世界27か国のオンライン購買者を対象とした年次調査「世界の消費者意識調査2018」から

【ユーザー調査】通販は翌日配送が重要に約6割、最も好感を抱く要素は「優待プログラム」に7割

日本では通販の「翌日配送」を重視する傾向が強い

「Instagramで見つけた商品を購入したことがある」は45%、衝動買いの経験者は7割

Instagramの投稿がショッピングに与える影響などについて、EC支援を手がけるマージェリックが調査した。

高いファッションはECで買わない？ネット購入時の上限額1万円未満は7割強

ジーユーがECサイトや実店舗でのファッション購入に関するユーザー調査を実施した

ライブコマースの認知率は10～20代で3割超え、「商品を買った」は認知者の14%

若い世代別ほど認知率は高く、10代は40.0%、20代は36.7%、30代は29.9%、40代は21.5%

「2018年春に賃上げした」は8割、理由は「雇用中の従業員の引き留めのため」が過半

特に中小企業が人材流出を防ぐため賃上げを行っている。

宅配便の再配達率は15%（4月度調査）、6か月前から0.5ポイント改善

再配達率は「都市部」が16.4%、「都市部近郊」が14.3%、「地方」が12.6%

1位はYahoo! JAPAN、2位は楽天市場、3位Amazon――ネットユーザー3万人が選んだブランド力の高いサイト

国内500種類のWebサイトを対象としたブランド力調査の結果を日経BPコンサルティングが公表

LINE@の「1：1トーク」が新規・リピート顧客の増加に一定の効果

「1：1トーク」で既存顧客の継続率・リピート率の向上を実感していると答えた企業・店舗は35%。新規客が増えたと答えた企業・店舗は21%

「希望する決済方法がない」ECサイトで7割のユーザーは離脱

Paidyが実施したオンラインショッピングの決済に関する調査レポートで判明

スマホで使うECサイトは「楽天市場」「Amazon」が5割以上で拮抗

オークション/フリマサービスでは、「Yahoo! オークション」が25%でもっとも高い

訪日観光きっかけの越境EC規模は約8000億円、半数以上を中国が占める

調査対象地域からの越境ECによる購入金額は1兆5500億円で、約5割は訪日観光がきっかけとなっている

アプリ経由のCVRはモバイルWebの5倍超［クリテオ調査］

日本・韓国におけるデバイス別のコンバージョン率はアプリが21%、モバイルWebは4%、PCは5%

CtoCの物販EC市場は約1兆円（2017年度）へ。2016年度は6568億円［矢野経調査］

「メルカリ」などフリマアプリが市場拡大をけん引している

Amazon、楽天は物流問題にどう対処した？宅配クライシス前後の配送会社利用率調査

調査を実施したウケトルによると、Amazonはデリバリープロバイダ、楽天は日本郵便を使うことで切り抜けたとしている

ファストファッションのスマホECサイトはなぜ使い勝手の評価が低い？

「アクセス性」「サイト全体の明快性」「ナビゲーションの使いやすさ」「コンテンツの適切性」「ヘルプ・安全性」の5評価軸、全66項目についてトライベック・ストラテジーが調査し、評価した

上場小売企業の平均給与は475万円、トップは建設業で695万円

2017年決算の上場企業2681社の平均年間給与は、前年比0.6%増の599万1000円

ECを使うメリットは「価格」「24時間」。クーリングオフ制度の適用「知らない」が36%

弁護士などと消費者のマッチングサービスを手がける日本法規情報が「ネットショッピングに関するアンケート調査」を公表。

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