14ページ目：調査データ | Page 14 | ネットショップ担当者フォーラム

引っ越しによる不要品処分で機会損失額は1世帯あたり約15.5万円。引っ越し費用の約8割に相当

メルカリは「引っ越し実態調査」を実施。引っ越しで不要品を捨てることによる1世帯あたりの機会損失額は推計約15.5万円と発表した。不要品として捨てられる物1位はトップスやボトムなどのアパレル

普段の支払いに「スマホ決済」が増加。最も利用しているのはPayPayで、2位は楽天ペイ

MMD研究所は18歳～69歳の男女35,000人を対象に、「スマートフォン決済に関する実態」を調査。2019年8月に行った同様の調査結果と比較して、「スマホ決済」を普段から利用する人が増え、利用頻度が高くなったことがわかった

新型コロナウイルスの「影響が出ている」企業は6割以上。製造業や卸売業に大きな影響

東京商工リサーチが新型コロナウイルスによる企業への影響を調査。約6割以上の企業が「影響が出ている」または「影響が出る可能性がある」と回答。産業別に見ると卸売業や運輸業、製造業に大きな影響が出ている

サブスクリプションサービス契約経験トップは「動画サービス」。5割以上が「有料契約はしない」

15歳～69歳の男女8,381人を対象に「サブスクリプションサービス利用動向」を調査。サブスク契約時、継続時ともに最も重要視される項目は「価格」

EC利用世帯は42.8%、支出額の平均は月1.4万円［家計の消費実態把握調査2019］

利用世帯割合の月次推移を見ると、2019年はすべての月で40%を突破。12月は45.7%（前年同月比1.3ポイント増）で、月次で過去最高となった

フリマアプリの利用で新品の購入機会が増える？「売ること前提」「お試し感覚」の購買行動とは

メルカリは2月13日、「フリマアプリ利用による新品商品への消費喚起効果」の調査結果を発表した。フリマアプリ利用で年間約484億円の消費喚起効果があると推計。一次市場企業は「フリマアプリの利用でより良い新品を購入することにつながる」と予想

キャッシュレス決済に求めるのは「ポイントのたまりやすさ」「利用時の安心さ」。スマホ決済は「コンビニ」利用が1位

月1回以上キャッシュレス決済を使用している20歳～69歳の男女に調査。シニア層はキャッシュレスを「日常的に使いたい」「実用的」というイメージを若年層より多く持つ結果に

QRコード決済シェア1位は「PayPay」、非接触決済は「楽天edy」

【QRコード決済／非接触決済の人気ランキング】MMD研究所はQRコード決済、スマホ決済の利用率をまとめた「スマートフォン決済利用動向調査」を実施。普段利用している決済方法のトップは「現金」で「クレジットカード」「カード型の交通系電子マネー」と続いた。QRコード決済の認知、利用経験はともに「PayPay」がトップ。非接触決済は「楽天edy」だった。

スマホでのECサイト利用、「応答速度が遅くて離脱」が約6割

スマートフォンからECを利用する人のうち、購入意向があったにもかかわらず、ECサイトまたはECアプリの応答速度が遅く、タップしても反応しない、ページが遷移しないといった理由から離脱したことが「頻繁にある」人は13.4%、「ときどきある」人は44.1%で、合わせて57.5%にのぼった

「キャッシュレス還元開始後、キャッシュレス決済利用が増えた」が約4割。クレジットカードやスマホ決済も増加

日本在住の20歳～69歳の男女5万人に調査。約半数が日本国内のキャッシュレス化が進んでいると体感（MMD研究所調べ）

【シニア層のスマホ利用調査】利用目的1位は通話。約9割以上がLINEを利用

JOYLAB（ジョイラボ）が地方在住で60歳以上のスマホ利用者男女を対象にスマートフォンの利用状況に関するアンケート調査の結果を発表。1日の利用時間は「1時間未満」が最多、一番利用されているSNSはLINEとなった。

【シニアの消費2019】ECに費やしたのは11.8万円、2018年比で2.6万円アップ

2019年にシニアとシニア予備軍が「ネット通販」に費やした金額は平均11.8万円で、2018年と比べて2.6万円アップした

2019年のデジタルサービス利用率で楽天が41%、Amazonが38%【ニールセン調べ】

ニールセンデジタルの調査によると、2019年におけるトータルデジタルでの日本人口に対するリーチ（利用率）TOP10サービスで、ECサービスでは楽天が41%で全体の5位、Amazonが38%で同7位にランキングした

宅配便の再配達率は15.2%（2019年10月調査）、前年同月比0.3ポイントの減少

国土交通省が実施した2019年10月の調査結果（「宅配便再配達実態調査」）によると、対象エリアにおける宅配便の総取扱個数は240万7739個。このうち再配達数は36万4898個だった

ECの翌日配送「必要」は39%、「不要」は30%。送料値上げ「条件付きで容認」が6割

EC利用経験者に商品の翌日配送（サービスによっては即日）について聞いたところ、「必要」と答えた人は39.4％、「どちらともいえない」と答えた人は30.1％、「不要」と答えた人は30.5％だった

EC購入の7割がモール、小売サイトは16%、ブランドサイトは11%【SFDCの消費者調査】

米セールスフォース・ドットコムが発表した消費者調査「Connected Shoppers Report（コネクテッドショッパーレポート）」。デジタルチャネル別のオンライン購入の平均売上高は、オンラインマーケットプレイスが71%、小売業者のサイトは16%、ブランドサイトは11%だった

フリマアプリは利益だけが目的じゃない？利益が100円以下でも出品する人の心理とは

約4人に1人が100円以下の利益でも出品。“メルカリハイ”と呼ぶべき現象を巻き起こす利用者の意識と実態調査の結果

ECや通販での購入後の連絡受取手段はメールが72%。ECアプリのインストール済は5割

エルテックスの調査結果によると、通販やEC事業者からの情報経路はメールが72.3％で、この傾向は単一回答でも同様（Eメール、62.1％）。SNSの「LINE」や「SMS（ショートメッセージ）」がその他ツールとして上位となったが、紙媒体の「DM」が複数・単一双方とも2番手につけている（単一回答の情報を受け取らないは除外）

国内アパレル小売市場は9.2兆円でほぼ横バイ。通販などのその他チャネルは1.5兆円で4.2%増［2018年］

矢野経済研究所が発表した2018年の国内アパレル総小売市場規模を販売チャネル別に見ると、百貨店は前年比4.0%減の1兆7945億円、量販店は同3.7%減の8027億円、専門店は同1.0%増の5兆674億円。その他（通販など）は同4.2%増の1兆5,593億円と、専門店チャネルおよびその他（通販など）チャネルが伸長している

日本人の73%がモバイル端末でECを利用。越境ECの利用率は11か国中で最下位

PayPal（ペイパル）の「モバイルコマースに関するグローバル調査」

企業によるデータ活用「知っていた」は約6割。どんな広告に興味を持つかは「内容次第」

アドビ×電通デジタル「消費者のデジタル体験に関するインサイトリサーチ」調査結果

EC市場は2025年度に27.8兆円規模、オムニチャネルコマースは80.6兆円市場へ【NRIの予測】

野村総研がICTやメディア市場に関する調査レポート「ITナビゲーター2020年版」を公表。2025年度のEC市場とオムニチャネル市場の市場規模は、2019年度の約1.4倍に拡大すると予測している。

【年末年始の消費】ネット通販での買い物は12月中旬までにが8割、セールや福袋の平均金額1万円以内が約6割

auコマース＆ライフが実施した、プレミアム・タイムセールサイト「LUXA（ルクサ）」を利用する会員に年末年始の買い物に関するアンケート調査。ネット通販での購入を12月中旬（20日ごろ）までに済ませる割合は81.4％。セールや福袋で使う平均金額は「1万円以内」が59.2％と最多だった

CtoCの物販EC市場規模は約1.2兆円（2019年）、フリマアプリがけん引【矢野経済研究所の調査】

個人が自身の所有物の売買、およびスキル・サービスなどの依頼・提供といった取引を直接行う個人間取引（CtoC）は、フリマアプリなど各種CtoCサービスの普及による取引の利便性向上や認知度の高まりから、物販・サービスの両分野とも市場の拡大が続いている

消費者の5割超が接客やサポートなどのコミュニケーション体験がきっかけで“ファン”になる

コミュニケーション体験によって、特定企業・ブランドのファンとなった好意的な評価がクチコミの形で広まると、他の消費者の購買行動にも良い影響を及ぼす。逆に、不満を持った消費者が広めた悪評は、他の消費者が比較・検討時にその商品を購入候補から除外する原因になるとしている

ネット通販の利用率は27業態中10位、ECの利用目的は「品ぞろえの多さ」4割強、「安いもの」が4割弱

この1年間で利用した店を聞いたところ、2009年調査と比較して最も増加したのは「インターネット通信販売」。2009年は50％台だったが、2019年調査では60％強の利用率となっている

商品を購入したくなるSNSは「YouTube」が3割、10～20代は「Instagram」が6割

10代から60代の全体で見ると、最も購入の動機となるSNSは「YouTube」が30%、「Instagram」が25%、「Titter」が18%、「その他」が27%た。30～40代は他の年代に比べて、「YouTube」が購入にきっかけになっている割合が高く34%となっている

「年末セールで買い物予定あり」は約4割。予算は5万円以内、7割以上が節約を意識

eBay Japan「年末のお金の使い道と買い物に関する調査」

【大手ECの月間平均利用者】Amazonは4771万人、楽天市場は4657万人。スマホのみの利用者増える

2019年第2四半期（4-6月）のオンラインショッピングサービスの利用者数は、「Amazon」が前年同期比3.5％増の4771万人、「楽天市場」は同3.0％増の4657万人だった

【ブラックフライデーの消費調査】知っているユーザーは75%に上昇、ECサイトの利用予定者は34%

ONE COMPATH（ワン・コンパス）が11月20日に発表した「ブラックフライデー」に関する意識調査。「ブラックフライデーに買い物をしたい」と答えた人に、ECサイトを利用する予定があるかどうかを聞くと、「はい」は34.2％だった

【シニアのEC利用】8割以上が5年前からネット通販を利用、理由は「価格が比較しやすい」

シニアの8割以上が5年以上前からネットショッピングを利用しており、1年以内に利用した人は少数。ネットショッピングを利用する理由をたずねたところ、「価格の比較などがしやすいから」が各年代・性別において過半数を超えた。「欲しいと思ったらすぐに購入できるから」「ポイントが貯まりやすくお得だから」と続いている

消費者が選ぶ2020年のヒット予想は「東京オリンピック・パラリンピック」、キーワードは「変化本番」

「2020年ヒット予想」のキーワードは「変化本番」。2020年は東京オリンピック・パラリンピックが開催されるほか、キャッシュレス決済の普及や通信規格「5G」の開始など、社会に変化をもたらすイベントや最新技術の実装が予定されていることから、「変化に向き合う商品・サービス」に注目が集まっているという

米ホリデーシーズンのEC売上高は1437憶ドルに達するとアドビが予測

感謝祭当日の売上高は19.5%増の44億ドルとなると予想。今年のホリデーシーズン中に費やされる5ドルのうち1ドルが感謝祭からサイバーマンデーまでの間に支出され、そのオンライン総売上高は、ホリデーシーズン中の全オンライン収益の20%である290億ドルに達する見込み

ショッピングセンターの出退店で読み解く消費動向の変化――大転換期の予兆、キーワードは「モノよりトキ」

2017年3月末に比べて、2019年3月末で伸長している業種は、「サービス業種」「インテリア・寝具・家電業種」「アミューズメント業種」の順。業種別テナント数では、「サービス業種」「ファッション業種」「飲食業種」の順だった。一方、2017年3月末と比べるとファッションやファッション雑貨は6～7％台の減少。同期間比のサービステナント数比較では、カルチャー教室・学校が11%台の伸びとなっている